学資保険の通院特約は必要？子供の通院リスクは医療保険で備えよう！

しかし、最近は基本的な保障よりも通院特約が注目を集めています。

なぜ、通院特約が注目されているかというと、医療技術が進み、特にガン治療では入院の日数が減り、通院での治療が主流になってきているからです。

そのような流れから通院特約が注目を集めているようです。

しかし、これはガン治療だけの話なのでしょうか。

子どもが病気がケガをした場合の通院保障が必要なのか、大人と同じくまとまったお金が必要なのではと気なる方々も多いはず。

せっかく学資保険に加入するなら、保障を付帯させた方が良いのではないかと思う人もいるでしょう。

そこで、学資保険と通院特約などの保障との関係性を調べてみました。

仮に、学資保険に通院特約を付帯してしまうと、保険料が上がり、返戻率が下がってしまうでしょう。

保険料が上がると満期返戻金より支払総額保険料が上回り、元本割れを起こしてしまいます。 

子どもの通院治療が心配の方は、子ども用の医療保険を検討することをお勧めします。

実際の保険会社の医療保険のシミュレーションを見てみると

入院日額：5,000円

重大手術：20万円　外来手術：2.5万円

通院30日：5,000円

以上の保障がついて、月々の保険料は1,200円程度になります。

学資保険に同じような内容の保障を付帯させても、同じ金額では収まりませんので、学資保険と通院特約は別物と考え、どうしても通院特約が必要と思えば、医療保険で考えて見ましょう。 

病気や怪我の保障は、学資保険ではなく、医療保険が専門とする分野です。

保障される内容も幅広く、受け取れる保険金も多い場合があります。

学資保険の通院特約にした場合、医療保険より保障の幅が狭い上に、保険料も高くなる傾向にあります。

学資保険は、教育資金を確保する目的で加入することをお勧めします。

大人は、通院した場合には、健康保険により3割の負担となります。

子どもも、基本的には3割負担ですが、乳幼児医療費助成制度や義務教育就学児医療助成制度など、公的医療制度が充実しています。

仮に病気や怪我で通院となっても、家計への負担は少なくなります。

それよりも、通院特約などをつけてしまいますと、満期時に十分な教育資金を得られない場合もあります。（後述）

詳しくは乳幼児医療費助成制度と義務教育就学児医療助成制度の東京都福祉保健局のリンクを参考にしてみてください。

参考： 東京都福祉保健局「乳幼児医療費助成制度」

　　　東京都福祉保健局「義務教育就学児医療助成制度」

現在では各保険会社より子ども用の医療保険が販売されています。

内容は保険会社により様々で、子どもの為だけに作られたものから、親の医療保険に付帯できるものなどとバリエーション豊かです。

さらに、子ども用の医療保険は価格が抑えられている商品が多いので、子どもの通院を考えるときには、学資保険と一緒に考えるのはデメリットしかないようです。

やはり、学資保険は子どもの教育資金確保に重点を置き、子どもの通院保障とは切り離して考えましょう。

先ほども述べたとおり、学資保険に通院特約を付けるということは、万が一のケガや病気で通院する保険会社は通院費用を負担しなくてはなりません。

そのため、保険料は高くなる傾向になる上に、元本割れを起こしてしまいます。

多くの保険会社が学資保険の取扱いをしています。

契約者に大切なことは、毎月の保険料、支払総額保険料に対して、どれだけ満期で保険金が戻ってくるかという点です。

支払総額保険料以上に保険金や祝い金をもらえる学資保険でなければ、学資保険に加入する意味はほとんどありません。

そのため。支払保険料総額以上に保険金＋祝い金が多く戻ってくる目安になる返戻率を大切にしなければなりません。

返戻率が100％を超えれば超えるほど、保険金＋祝い金が多く戻ってきます。

できるだけ返戻率の高い学資保険を選びましょう。

いかがでしたか？

学資保険で通院保障を選ぶ場合には、デメリットが多く存在していました。

子どもの通院が心配で保障を選ぶときには、子ども用の医療保険をお勧めします。

さらには、公的医療保険が充実しているので、医療保険に加入も検討の予知があるようです。

しかし、公的医療保険だけでは賄えない部分の保障を得たい場合もあります。

その場合は、学資保険とは別で考え、医療保険で対応することをお勧めします。