70歳以上に医療保険・生命保険は必要か？選び方や医療費の自己負担額を徹底解説！

70歳となると、仕事や子育ても一段落し、自分の時間やパートナーとの時間を大切にしたいと考える人も多いようです。

しかし、歳を重ねるごとにこれまでにはなかった不安や心配も出てきます。 

• 体調の変化で医療費が増える 
• 自分が亡くなった後の残されたパートナーの生活 
• 相続問題 

現役世代のような、手厚い保障を受けられる高額な保険までは不要といった考え方もあります。 

しかし、自分の生活におけるもしもの時や、遺された家族やパートナーの生活のためにもお金は必要です。 

これからの生活をより充実したものにすると同時に、今後の不安をできる限り減らしたいものです。

そのためにも、加入している保険の内容や保険料の額について見直してみてはいかがですか。

日本は食生活の変化や医療の進歩などの要因もあり、平均寿命は年々伸びています。 

厚生労働省の簡易生命表（令和元年）によると、平均寿命は男性が約81.4歳、女性が約87.4歳です。 

その他にも、現時点から見て、あと何年生きられるかを数字で表した平均余命で見る方法もあります。 

70歳の人の平均余命は男性で約15.9年、女性は約20.2年となっており、男性より女性のほうが長生きする傾向にあります。 

つまり、仕事や子育て、介護など家族のためにやるべきことが一段落し、自分のために使える時間がたっぷりあるということです。 

だからこそ、自分の時間を充実したものにするためにも、健康を保ちつつ将来への不安要素はできる限り減らしておくことがポイントとなります。

70歳以上の場合医療保険に加入する必要性は、以下の内容が挙げられます。

• 公的医療保険制度でカバーできない費用分を補う
• 病気やけがで必要となる医療費で貯蓄が減るのを防ぐ

70歳以であっても、多くの人にとって死亡保険は必要であると言えます。

なぜなら、自分が亡くなった後も遺された家族にとってお金は必要だからです。

70代以上の人が、遺された家族のために用意するべきお金は以下の通りです。

• 遺されたパートナーの生活費
• 自分の葬式やお墓にかかる費用
• 遺産相続に関係する税金のための費用

70歳以上の場合、すでに医療保険や生命保険に加入している人もいるはずです。 

中には、現役時代に加入したものの状態から変わりなく契約更新している人も多いようです。 

しかし、生活の変化や収入の減少、必要な保障の変化もあるため、必要とされる保障の内容やプランから変更があるはずです。 

必要な保障をできる限り安価な保険料で受けるためにも、選ぶ際のポイントは以下の点を参考にしてください。

• ポイント①加入中の保険を見直す 
• ポイント②医療費の自己負担額と必要な費用を把握する 
• ポイント③加入の目的と必要な保障額を把握する 
• ポイント④まずは保険のプロに無料相談する

すでに保険に加入しているから大丈夫とは言い切れません。

場合によっては必要な保障が受けられないプランのまま、もしくはすでに不要な内容が含まれている可能性もなきにしもあらずだからです。

現時点で加入している保険の過不足を、もう一度チェックしてみてください。

人生は変化の連続であり収入や支出の増減はもちろん、生活における必要事項もその時の状況や考え方で大きく異なるものです。 

そのため、過去に必要と考えて加入した保険の保障内容や保険料が、今見直したらここまでの保障はいらない、保険料が高いと感じる場合も多々あります。 

• 今の生活を見つめた上で何の保障が必要か
• 生活のため、自分がもしも先に亡くなった場合遺された家族のためにいくら資金を残しておくべきか

上記の内容を考え直す必要があるのです。

医療費の自己負担額と必要な費用をある程度把握しておくと、将来的にどのくらいの保障が必要となるのか逆算して考えることもできます。

公的な医療保険制度の利用で医療機関にかかる際の費用を軽くすることができますが、この制度で自己負担とする割合が70歳を境に変更されます。

6歳から69歳の場合、所得に関わらず3割負担ですが、70歳以降は年齢や収入に応じて負担する割合が変わります。

• 70歳〜74歳：2割負担
• 75歳以降：1割負担

※70歳以降も現役と同等の所得がある場合は、現役並み所得者として3割負担となる

医療費で自己負担金額の上限が定められている高額療養費制度の自己負担上限額は、70歳以上の一般所得者の場合以下の通りになります。

自己負担額の上限を超えた分の金額が払い戻されることも考えた上で、医療費としてどのくらい必要となるのか検討していくことをおすすめします。

生命保険や医療保険に加入する際に、なぜ加入するのか、どのくらいの保険金を受け取りたいのかはっきりさせておく必要があります。

なぜなら、保険はまだ見ぬ将来への備えとして加入するものだからです。

将来的に起こりうる問題や、現時点での不安をできる限り解消するべく加入する以上、目的と希望する保障ははっきりさせるのがポイントです。

環境や考え方は大きく変化するものであり、置かれている状況によっても必要なものや考え方は変わります。

そのため、保険に加入する目的や必要と考える保障額も、以前とは変わっている可能性が大きいのです。

年代による保険に加入する際に挙げられる目的や考え方の変化を一覧でまとめました。

上記のように、年代や環境で保険に加入する際に考える内容や心配点が変わることが見て取れます。

70歳以上という年齢、そして今の時点の健康状態や家庭状況に応じた保障内容や額を検討するべきです。

保険のプロに保険について相談するメリットは、以下のものがあります。

• 自分では気付けない問題点や課題に気づくことができる
• 数多くの保険商品の中から比較検討して決めることができる
• 保険商品やプランのメリット・デメリットなどを自分の置かれている状況や課題に応じて検討し比べることができる

必要な道具や生活用品は年齢や状況によっても異なりますが、同様のことは保険商品にも当てはまります。

現時点で医療保険や生命保険に加入済みの人も、年齢を重ねて必要な保障が変化するため今一度見直すべきです。

現在の暮らしや収入と支出の観点から適した保険に加入するためにも、押さえておくべきポイントは以下の通りです。

• 見直しポイント①保障内容
  
• 見直しポイント②保険料の払込期間と金額
  
• 見直しポイント③保障期間(保険期間)
  

加入中の医療保険や生命保険の保障内容を確認し、現状に適しているか、過不足がある場合はどの点が問題あるのか見ていく必要があります。

見るべきポイントとしては大きく分けて、以下の通りになります。

保険料の払込期間と金額もチェックすべき項目です。

医療保険や生命保険は商品ごとに払込期間や金額が設定されているので、無理のないものを選択してください。

中でも保険料の払込期間が決まっている定期保険は大きく分けると、更新型と全期型の2種類あり、払込期間や金額が多少異なります。

更新型の場合、年齢上昇に合わせて病気などのリスクが上昇することを鑑みて、保険料も上がる傾向にあります。

一方、一生涯保障が続く終身保険の場合、払込方法が3種類あるので、ライフプランや生活費とのバランスなども考慮しながら決めてください。

• 短期払：
  保障を受けているうちの、ある一定期間支払う（20年間、50歳までなど）
• 終身払：
  一生涯保険料を支払い続ける
• 一時払（一括払）
  契約時に一括で保険料を支払う

保障を受けられる期間は保険商品によっても異なります。

どのくらいの期間保障を受けたいのか、他の保険商品に乗り換える予定の有無などについても検討してください。

保障期間は大きく分けて2種類あります。

現時点で加入している保険の保障がどのくらいまで続くのか、もしも満期を迎えた場合はどのような保険商品で契約するのかも考えていく必要があります。

70歳以上になると、あちこち体の不調も出てくることが多くなります。

体調不良から病院のお世話になることが多々あり、金銭的にも大きなダメージを受けます。

しかし、公的医療保険制度を活用することで医療費の負担を軽くすることが可能です。

現時点で用意されている70歳以上の公的医療保険制度を活用した場合の詳細は以下の通りです。

• 医療機関窓口における医療費の自己負担割合
  
• 高額療養費制度による自己負担上限額
  

医療機関窓口による医療費の自己負担割合は、69歳から70歳になるタイミングで大きく変わります。

主に年齢と所得で割合が変わることが挙げられます。

70歳以降は体調の変化や病気の悪化などから通院・入院の機会が増えることもあり、公的な制度で金銭的負担が軽くなります。

主に年金支給で生計をたてている現役並所得者以外の場合、公的な支援で自己負担割合が軽くなるため、医療費の出費は抑えられると言えます。

医療機関にかかり、支払った額がある一定額を超えた場合には払い戻しを受けられる高額療養費制度ですが、高齢者の場合は所得で自己負担額が細かく分けられています。

高額療養費制度と収入別の自己負担限度額は以下の通りです。

70歳以上となると、健康にいくら気をつかっていたとしても病院にかかることが多くなります。

また持病があると、保険会社にとって支払いリスクが高いとみなされてしまいます。

そのため、保険加入を断られるケースも多々ありますが、中には70歳以上で持病がある人でも問題なく加入できる、以下のようなタイプの保険も存在します。

• 引受基準緩和型（限定告知型保険）
  
• 無選択型保険（無告知型保険）
  
• まずは通常の保険を検討する
  

引受基準緩和型（限定告知型保険）の特徴やメリット、デメリットは以下の通りです

加入時に必要な質問への回答も少なく、簡単に答えられるものがほとんどなので、サクサクと加入手続を進められます。

場合によっては再発なども保障の対象となるため、今後の再発や持病の悪化の時のためのお守りとして加入するのも1つの方法です。

ただし、保障開始から一定期間保険金が減額される、持病が対象外となるなど細かい規定があるので、加入時にはしっかりと受けられる保障について確認してください。

無選択型保険（無告知型保険）の場合は文字の通り、告知義務がない保険です。

特徴とメリット、デメリットは以下の通りです。

通常の保険や、上記で説明した引受基準緩和型の場合、加入にあたって健康チェックがあります。

これまでの健康状態や病歴、入院歴でハイリスクとみなされると加入を断られるのが常ですが、無選択型保険の場合は告知事項がないため、誰でも加入できます。

しかし、ハイリスクな人も加入を受け入れるため、保険料が高額、保険金の支払いが減額もしくは基準が厳しい場合もあるので注意が必要です。

保険は加入基準の厳しい順に通常の保険、引受基準緩和型医療保険、無選択型保険と並べることができます。

もちろん、告知する事項の種類で加入の可否や保険料の額が異なります。

加入しやすいからと安易に契約せず、まずは通常の保険を検討するべきです。

なぜなら、引受基準が緩いほど、保険料の額が高い、保障を受ける基準が厳しい傾向にあるからです。

さらに、保険金が受け取れる基準が厳しい、減額される可能性があるといったように、基準が複雑であるというデメリットもあるのです。

引受基準緩和型医療保険や無選択型保険は通常の保険で断られた際の最期のとりでとし、まずは通常の保険で加入できるものがないか検討してみてください。

残りの人生、自分のために充実した時間を過ごしたいと考えている人も多いようです。

そのためには金銭面の不安や通院・入院に関する不安や心配は、できる限り取り除いておきたいものです。

公的医療制度によって自己負担は軽くなると言えども、年齢を重ねるに従って病気や体調不良のリスクは増加するのは避けられません。

また、万が一自分が先に亡くなった場合の葬式、遺された家族の生活、相続税に関する税金対策なども視野に入れて考えたいところです。

通院や入院のリスク、その後の生活に必要な資金を考えると、今の時点で必要と思える保障や保険金を受け取れる保険への見直しも視野に入れて行うべきです。

保険の見直し、例えば生活に必要な予算や保険料、受けられる保障などの比較検討は容易ではありません。

様々な家庭や考え方に触れてきた、広い視野と確かな情報・知識でもってアドバイス可能なファイナンシャルプランナーに相談するのが、最適な保険への加入の近道です。

街中やオンライン上には数多くの相談窓口がありますが、何度も質問・相談する可能性や定期的な見直しのことを考えると無料の相談窓口が適しています。

中でもおすすめしたい無料の相談窓口は以下の通りです。

1. おすすめ無料保険相談窓口①マネーキャリア
   
2. おすすめ無料保険相談窓口②ほけんのぜんぶ
   
3. おすすめ無料保険相談窓口③保険見直しラボ
   
4. おすすめ無料保険相談窓口④保険見直し本舗
   

マネーキャリアはこれまでの相談実績、相談後のアンケートによる満足度調査でも高い水準を誇っている相談窓口です。

数多くの相談に応じ、悩みや不安に寄り添ってきた経験から、様々な相談に対応できる知識があります。

相談対応可能範囲も多岐にわたるため、家族全体の保険見直しのきっかけにもなるはずです。

無料で何度でも相談できるので、疑問点や不安を解消して納得した上で保険に加入できるのがポイントと言えます。

マネーキャリアの主な特徴 

1. 無料保険相談実績40,000件以上
   
2. 3,000人のFPが在籍している
3. 女性FPが多数在籍 
4. 納得できるまで何度でも相談料は無料

マネーキャリアの詳細 

マネーキャリアの口コミ

ほけんのぜんぶは老若男女様々な世代からの相談に対応している窓口なので、70歳以上の年代に適した保険の提案も可能です。

オンライン相談と訪問相談に対応しているため、希望する方法で相談できるのもメリットです。

難解な用語や複雑な契約内容があった場合も分かりやすく丁寧に伝えてくれるので、不安や疑問を残さずに保険加入ができます。

生命保険や医療保険以外にも相談可能ジャンルは多岐にわたるため、他の保険についても質問できる点もポイントです。

ほけんのぜんぶの主な特徴　

保険見直しラボは、相談者とファイナンシャルプランナーとの相性を大切にしている相談窓口です。

保険は万が一の時の備えであると同時に、不安や悩みを解決するためのものだからこそ、丁寧なヒアリングが重要です。

日時と相談内容で最短10分でマッチングするスピード感に加え、もしも合わない場合は担当者の交換制度もあるので安心です。

ファイナンシャルプランナー自身相談者から評価されているという責任感と緊張感があるため、より満足度の高い対応ができるように常に切磋琢磨している点もポイントです。

保険見直しラボの主な特徴　

保険見直し本舗は、相談に足を運びやすいアクセスの良さがメリットの相談窓口です。

街中やショッピングモール内、駅近くなど行きやすい場所に窓口を構えている点に加え、全国360店舗以上展開しているのもポイントと言えます。

買い物ついでや散歩のついでなど、気軽に足を運べるため、保険相談のハードルが下がり、相談しやすくなるはずです。

来店相談以外にも訪問やオンラインにも対応しているため、自分の希望する方法で相談できるのもメリットです。

保険見直し本舗の主な特徴　

保険見直し本舗の詳細　

いざ70歳を超えてから医療保険や生命保険について見直していきたいと考えた場合、様々な疑問や不安が出てきます。

どの年代になっても新しい物事に飛び込む際には躊躇してしまうのは否めません。

しかし、1つひとつ問題を解決し不安を解消することで、よりよい保険の見直しが可能になります。

70歳以上で医療保険や生命保険を見直す際に出てくる質問や疑問については以下の通りです。

• Q. 70歳を過ぎても生命保険(死亡保険)や医療保険は必要ですか？
  
• Q. 70歳以上の人におすすめの生命保険(死亡保険)や医療保険はありますか？
  
• Q. 70歳を過ぎても入れる安い生命保険(死亡保険)や医療保険はありますか？
  

70歳を過ぎた段階でも、生命保険や医療保険は必要です。

もちろん、現役世代や子育て世代のような目的とは多少異なります。

しかし、将来的に資産を残しておくべき、医療費の不安を取り除きたいといった根本の目的は同じです。

70歳を過ぎた場合の生命保険や医療保険の必要性としては、以下の内容が挙げられます。

• 遺された親族やパートナーに葬式などで迷惑をかけないため
• 通院の頻度が上がることによる、医療費の負担を軽くするため

70歳以上の人におすすめの生命保険や異医療保険として挙げられるものとして、以下のようなものがあります。

現役世代のような、稼ぎ頭が病気やけがで働けなくなった時のことを考えた手厚い保障までは不要ですが、生活のための保障は必要です。

遺されたパートナーが金銭的に苦しまないように、死亡保険で資金を残すことができるものをおすすめします。

医療保険については公的な制度でカバーしきれない範囲をカバーし、貯蓄を目減りさせないためのはたらきかけができる医療保険がおすすめです。

厚生労働省の平成29年患者調査によると、医療機関受療率は特に70歳〜75歳あたりで急激に受療率が上がっています。

病気や治療の内容によっては、先進医療の治療や入院に関わる費用など公的な制度でカバーしきれず、自己負担となる出費も出てきます。

医療費のカバーに加え、治療の選択肢の拡大、身のまわりのことにかかる費用にあてるために保険に加入することをおすすめします。

無選択型や無告知型のように、告知義務がなく誰でも加入できる保険も用意されています。

しかし、保険会社にとってはハイリスクの加入者の受け入れとなるため、保険料は高額です。

安く生命保険や医療保険に加入する場合、引受基準緩和型や限定告知型も視野に入れて検討することをおすすめします。

一般的な保険商品と比べると保険料が高額ですが、無告知型などと比べると比較的保険料を抑えて加入できる場合がほとんどです。

さらに、保険加入前からの持病の悪化や再発にも対応できる場合があるので、新たに保険加入する場合はご検討ください。

70歳を過ぎると、どうしても健康上の問題や亡くなった後の心配なども出てきます。

健康に気をつけながら長生きしつつ、パートナーや家族に迷惑をかけたくないと考えている人も多いようです。

70歳以降の保険加入については、現役世代と加入目的も変わり、必要な保障も変化してきているため、年齢やニーズに合った保険に加入し直すのも1つの方法です。

しかし、持病や通院歴などで加入できる保険がなかなか見つけられない、新たに今から保険商品を探すのが大変という場合は、保険相談窓口での相談がおすすめです。

様々な要望や考え方を持った相談者を満足させられる提案力はもちろんのこと、保険商品に関する十分な知識を持ったファイナンシャルプランナーに相談ができます。

相談窓口は数多くありますが、中でもマネーキャリアで相談するとより満足度の高い保険商品に出会えるはずです。

マネーキャリアはこれまでの相談実績が40,000件以上であることに加え、3,000人以上のファイナンシャルプランナーが在籍しているため、相談しやすい相手に出会うことができます。

これからの自分の時間をより満足度の高いもので過ごすためにも、ぜひマネーキャリアでご相談ください。