子供や0歳の赤ちゃんのための生命保険・医療保険・学資保険は必要？

保険には様々な種類がありますが、まずは生命保険（死亡保険）についてみていきます。

生命保険は、子供が死亡したときや高度障害状態になってしまったときに保険金が支払われるものです。

赤ちゃんや子供が生命保険に加入する主なメリットは、次のとおりです。

1. 保険料が安く健康リスクの心配もない
   
2. 重い障害になっても経済的な負担が軽く済む
   
3. 短期払いにしてプレゼント代わりにできる
   

赤ちゃんや子供が生命保険（死亡保険）に加入する場合、月々の保険料が安くなるというメリットがあります。

基本的に、保険料は加入時の年齢を考慮して算出されます。

若いうちは病気や死亡のリスクも低いとみなされ、保険料も低くなる傾向があるのです。

また、生命保険は病歴があると加入できない可能性があります。

生命保険に加入するには、健康状態を告知する必要があります。

過去の病歴などによっては、保険会社の審査に通らない可能性があるのです。

特にがんの場合、たとえ完治してから時間が経過していたとしても、過去に一度でもかかったことがあれば、ほとんどのケースで申告が必要になります。

たとえば、成長期の子供の発症リスクが高い骨のがんである骨肉腫など、子供でも重い病気にかかるリスクはあります。

赤ちゃんや子供のうちに生命保険に加入しておくことで、病歴が原因で将来的に生命保険に入ることができない、というリスクを避けることができます。

赤ちゃんや子供が生命保険に加入する場合、いくつか注意すべき点も存在します。

主な注意点は、次の2点です。

• 貯蓄だけが目的の場合
  
• 長期的に見たときに保障内容が古くなる可能性

赤ちゃんや子供の生命保険への加入を考えるときは、メリットだけでなく、これらの注意点もふまえた上で慎重に検討することをおすすめします。

貯蓄のみを目的に生命保険への加入を検討している場合は、被保険者を子供ではなく親にして加入することをおすすめします。

生命保険は、被保険者に万が一のことがあったとき、残された家族が生活していく費用を補完するために加入する保障型の保険です。

年齢を考えれば、子供に比べて親の死亡リスクの方が高くなるため、子供より親に生命保険をかけた方が有意義であるといえるでしょう。

また、親が被保険者であれば、万が一親が死亡してしまっても、残された子供の養育費の備えとなります。

そのため、貯蓄だけを目的に生命保険に入りたいと考えている場合は、子供ではなく親が生命保険に加入したほうが効果があるでしょう。

貯蓄のために保険への加入を検討している場合は、後述する学資保険などを活用することをおすすめします。

たとえば、0歳の赤ちゃんが生命保険に加入した場合、年齢を重ねても保険の契約内容が変わることはありません。

しかし、10年先、20年先の未来では、新しく魅力的な保障内容の保険商品が登場していて、加入済の保険の保障内容が古くなってしまっている、という可能性もあるのです。

もっと充実した保障内容の生命保険に切り替えたい、という思いから、加入していた保険を解約してしまうケースも考えられます。

赤ちゃんや子供の生命保険への加入を考える際は、将来的に保険を見直さなければならない状況になるかもしれない、という点も考慮しておく必要があるといえるでしょう。

もし、将来的に解約してしまうような事態は避けたい、などの心配がある場合は、0歳からの加入は見合わせたほうがよいかもしれません。

たとえ小さな子供でも、将来に関わるような大きな病気にかかったりケガを負ったりするリスクはあります。

そういったリスクに備えるのが、医療保険になります。

医療保険は、「公的な医療保険」と「民間の医療保険」の2つがあります。

民間の医療保険を用いることで、公的な医療保険だけでは不足してしまう部分を補うことができます。

ここでは、赤ちゃんや子供が民間の医療保険に加入する必要性やメリットについて、詳しく解説します。

入院率は、一般的に年齢が上がるほど高くなる傾向があります。

しかし、幼稚園に入るぐらいの年齢（0〜4歳）までは逆転現象が起こり、0歳児の入院率は比較的高いという調査結果が出ています。

(出所：厚生労働省・患者調査・年齢階級別にみた施設の種類別推計患者数　平成29年10月)

0歳の赤ちゃんが入院する場合には、親が付き添って入院するのが一般的です。

0歳の赤ちゃんが医療保険に加入していれば、給付金で付き添いにかかる費用にも備えることができるというメリットがあります。

まず、医療費の自己負担は、公的医療保険により、子どもが小学校に入学するまでは2割負担、小学校入学以後70歳までは3割負担となっています。

加えて、子供の場合は自治体による乳幼児医療費助成制度（子供医療費助成制度）があるため、自己負担額を抑えることができます。

そのため、民間の医療保険に加入する必要はない、という考えもあります。

一方で、各市区町村による医療費の助成条件や内容は統一ではなく、中には制度が充実しているとは言いがたい自治体もあるため注意が必要です。

また、親の所得制限がある自治体もあります。

お住まいの自治体の助成制度はどのようなものなのか、まずは内容をよく確認することをおすすめします。

制度内容に不安を感じる場合は、民間の医療保険でカバーすることを検討しましょう。

生まれてきた赤ちゃんに先天的な病気の疑いがある場合も、医療保険に加入しておくことをおすすめします。

子供の医療費については乳幼児医療費助成制度（子供医療費助成制度）などで保障されるかもしれませんが、入院となった場合の差額ベッド代や付き添い用ベッド代・病院までの交通費などは保障の対象にはなりません。

先進医療などによる高額な医療費が必要になり、医療費助成制度ではすべての出費をまかないきれないケースも考えられます。

また、自治体による公的な補助は、一定の年齢で終了してしまいます。

もし、赤ちゃんに先天的な病気の疑いがあるようであれば、自己負担分をカバーできる医療保険に加入しておくと安心でしょう。

医療保険の中には貯蓄型の商品もあります。

掛け捨て型に比べ保険料が割高になりがちではありますが、万が一のときに使える貯蓄が少ないことが心配という場合は、貯蓄型の医療保険を選ぶことで貯蓄と医療保障を両立させることができます。

貯蓄型の医療保険には、次のような種類があります。

1. 一定期間ごとにお祝い金を受け取れるタイプ
   
2. 一定の年齢まで支払った保険料が戻ってくるタイプ
   
3. 途中で解約すると返戻金を受け取れるタイ

貯蓄と医療保障を両立させたいという場合は、貯蓄型の医療保険への加入をおすすめします。

おすすめの医療保険については以下の記事で解説していますのでぜひご覧ください！

おすすめのプロが入りたい医療保険ランキング！【2021年最新版】

将来的な子供の進学のことを考えた場合、じゅうぶんな教育資金を確保しておくために、学資保険の加入を検討する方は多いのではないでしょうか。

学資保険は、計画的な教育資金の貯蓄が可能な保険で、赤ちゃんが生まれる前から入ることができます。

また、加入する際は、できるだけ早く入ることをおすすめしたい保険でもあります。

ここでは、赤ちゃんや子供が学資保険に加入する必要性やメリットについて具体的に解説します。

0歳の赤ちゃんが学資保険に加入した場合、それ以降の加入に比べて保険料が安くなるというメリットがあります。

どれほど違いがあるのか、以下の条件で見積もりを行います。

• 契約者年齢：30歳
  
• 性別：男性
  
• 保険金額：300万円
  
• 保険料払込期間：15歳まで
  

以上の結果のように、0歳と2歳の保険料を比較しても、月額2,500円程差があることがわかります。

4歳と0歳を比較するとさらに差が大きくなり、月額6,000円以上の差がある結果となりました。

さらに、返戻率にも違いがあり、0歳に加入しておくことで返戻率が最も高くなる結果となります。

保険料が安く、返戻率が高くなるため、加入する場合は早い方が良いということが分かります。

子供の教育費の貯蓄方法は、学資保険のほかに次のようなものがあります。

• 低解約返戻金型の終身保険
• 積み立てNISA
  
• 投資信託
  

生命保険・医療保険・学資保険のほかに、赤ちゃんや子供のうちから加入を検討するべき保険として、

• 傷害保険
  
• 個人賠償責任保険
  
• コープ共済の「たすけあいジュニアコース」

傷害保険は怪我をしたときに保障してくれる保険です。

歩き始める乳幼児や、部活などで活発に動き回る子供など、怪我の心配はつきものですよね。

骨折など入院が必要な場合、治療費がかさむこともあります。

傷害保険のおすすめを知りたい方は「傷害保険人気おすすめランキングを独自調査！【2021年最新版】」の記事をご覧ください！

傷害保険は入院・通院保険として利用でき、手術の際に保障を受けることもできます。

ただし、病気の場合は保障対象外です。

個人賠償責任保険は他人への損害や傷害を保障してくれる保険です。

たとえば、子供が自転車で他人にぶつかり怪我をさせ、損害賠償が必要になってしまった場合などのリスクをカバーしてくれます。

単体加入ではなく、傷害保険や火災保険・自動車保険・自転車保険などに付帯する形になりますが、支払われるのは1つだけなので、重複加入しないよう注意が必要です。

コープ共済のたすけあいジュニアコースは0歳から19歳の子供が加入できる保険です。

簡単に保障内容をご紹介します。

意外と高額になってしまうこともある入院時の差額ベッド代や交通費も保障対象になるため、特に0歳の赤ちゃんにおすすめです。

月掛け金が1,000円からという加入しやすい金額も魅力です。

小さな子供については、公的な助成制度が用意されています。

また、赤ちゃんや子供が保険に加入した場合、今後成長していくまで、もしくは大人になったあとの長い期間にわたって保険と付き合っていくことになるでしょう。

そのため、将来の状況についても考慮しておく必要があるといえます。

ここでは、赤ちゃんや子供の保険加入を検討するときに、知識として知っておきたいことについて詳しくご紹介します。

乳幼児にかかる医療費に対しては、乳幼児（子供）医療費助成制度という公的な助成制度が用意されています。

何歳までこの助成制度の対象とするかは各自治体が決定するため、住んでいる地域によって対象年齢には差があります。

ただ、小学校就学前（6歳）までは、どの自治体でも入院の有無に関わらず助成の対象となります（それ以上の助成は各自治体による上乗せ保障）。

なかには高校卒業（18歳）まで入院の有無を問わず医療費を全額助成する自治体もあり、助成内容によっては子供の医療費負担に備える目的で保険に加入する必要はない場合もあるでしょう。

ただし、助成対象は公的医療保険制度対象の医療費・薬剤費のみであり、差額ベッド代や付き添いのための費用などは対象外です。

そのため医療保険に加入する際は、乳幼児（子供）医療費助成制度の内容を確認した上で、助成対象ではない費用に備えるべきかどうか考える必要があります。

終身保障タイプの医療保険は、基本的に加入したときの保障内容が一生涯続きます。

一方で医療技術は日々進歩しており、治療内容の変化や入院の短期化など、医療を取り巻く環境はどんどん変化しています。

現在の医療事情にあった保険に0歳で加入した場合、その保障内容が80歳、100歳となったとき、あるいは10年後であっても、医療の進化に対応していない保障内容になってしまっている可能性があります。

将来子供に医療保険をプレゼントしてあげようと考えているのであれば、20年前の保障内容の保険をもらった子供が喜ぶのかを考えておく必要があるといえます。

場合によっては、保険料分を貯金しておいて、現金で渡してあげたほうが使い勝手がよいかもしれません。

終身（死亡）保険の場合、医療保険のように保障内容があわなくなることはありません。

しかし運用利率が固定される定額保険の場合、インフレ（物価上昇）によって相対的に保険自体の価値が目減りしてしまうリスクがあります。

金利とインフレ率は連動して動きます。

物価が上がれば金利も上がり、インフレで相対的に減少した価値を金利で受け取ることで補填する関係にあるのです。

インフレが起これば通常は銀行預金の金利も上がるため、銀行に預けっぱなしにしていてもそれほど問題になりません。

一方、定額保険の運用利率は加入した時点のままずっと固定されてしまいます。

その結果、金利上昇の恩恵を受けることができず、価値が目減りしていく一方となってしまうのです。

デフレのように物価が下がっていく場合、運用利率が固定される方が有利な場合もあります。

しかしほぼゼロ金利の現状では、その可能性は低いといえるでしょう。

現役のファイナンシャルプランナー（FP）の9名の方へのアンケート結果をご紹介します。

• おすすめしない：9人中6人
• 加入したいなら加入しても良い：9人中3人

加入をおすすめしない意見

• 子供の医療費はかからないので、医療保険よりも貯蓄でお金を貯めたほうがよい。医療は日々進化し、医療保険の保障も変わってきている。成人後、陳腐化する可能性がある。
  
• 将来が非常に不確定な状況で終身契約することに合理性があるようには思えない。
  
• 保険とは貯蓄では対処できない大きな経済的損失を補てんするもの。
  
• 50年後100年後の世の中はわからず、保険加入しても安心できない。0歳の赤ちゃんに保険料を払える余裕があるなら、貯蓄に回して、何にでも対応できるようにしておいた方が賢明では。
  

加入したい意思があるなら、加入しても良いという意見

• 保険料を負担する余裕があれば、0歳からでもいいのでは。ただ、医療保険の場合は考えたほうがよいかも。医療費助成が終わるタイミングでの加入でもよい。
  
• 健康状態によっては、大人になっても医療保険に入れないこともある。子供時代は制度が手厚いが、大人になってからはそこまで手厚くない。赤ちゃんから医療保険に入っていれば重病の人は大人になっても助かる。
  
• 0歳の場合は、1歳や2歳よりも保険料が高いことがあるから。特に、終身医療保険に関しては急ぐ必要はないが、高いと言っても数百円なので、加入したい意思があれば加入しても良いと思う。終身保険も「お金の預け場所」の一つなので、子どもに残したいお金なら、加入しても良いと思う。
  

上記の内容を読んでも終身保険の加入が必要と考える方は以下の記事でおすすめの終身保険を紹介していますのでぜひご覧ください！

終身保険のおすすめ人気ランキングを比較！【2021年最新版】

ここまでは、主に赤ちゃんや子供が加入する保険について解説してきました。

ここでは、親に万が一のことが起こってしまったとき、残された子供の生活の支えとなるように生命保険を活用したい、と考える方に向けて

• 複数の子供を生命保険の受取人にできるのか
  
• 離婚して親権のない子供を生命保険の受取人にできるのか

親に万が一のことが起きたときのため、子供に保険金を残したい、と考える方は多いのではないかと思います。

子供が1人ではない場合、生命保険の受取人を複数の子供に指定することはできるのでしょうか。

結論からいえば、商品によっては可能です。

契約時のほか、受取人変更の手続きを行うことで、複数の子供を受取人に指定することができます。

それぞれの持ち分の割合を指定することも可能です。

ただし、注意点もあります。

複数の子供を受取人に指定した場合、受取人の中の代表者を決める必要があります。

保険金の受け取りの際は、代表者が必要書類のとりまとめを行い、保険金も代表者の口座に一括入金されることが基本です。

トラブルが起きる恐れもあるため、複数の子供を受取人に指定する際は、十分な検討が必要です。

離婚して親権はないものの、何かあったときのために子供を生命保険の受取人に指定しておきたい、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。

実子であれば、親権がなく、籍が異なる場合でも、生命保険の受取人に指定することができます。

ほとんどの場合において、配偶者もしくは2親等以内の血族を生命保険の受取人にすることが可能です。

実子は血が繋がっているため「2親等以内の血族」に該当し、受取人として指定することができるのです。

ただし、子供が未婚の未成年である場合、保険金の受け取りには親権者の署名と捺印が必要となります。

親権者も亡くなっている場合は、未成年後見制度を使って未成年後見人を選出し、その未成年後見人が手続きを行う必要があります。

今回は、赤ちゃんや子供の保険についてみてきました。

赤ちゃんや子供の保険加入を検討するのはよいことですが、あまり必要のない保険に加入し過ぎてしまうことは避けたいですよね。

加入の際は、各保険の注意点もふまえながら慎重に検討するべきでしょう。

まずは、親である自分の保険の見直しや計画的な貯蓄を優先することをおすすめします。

保険の金額や保障内容が重複していないかなどをあらためて見直して余計な出費を抑えられれば、浮いたお金を貯蓄に回すこともできます。

ご自身や家族の状況は、日々変化していきます。

妊娠・出産や子供のライフイベントのたびに保険を見直すことがセオリーです。

とはいえ、たくさんの商品の中から、今の自分に合った保険を見つけることは大変ですよね。

マネーキャリア相談ならLINEですぐに相談予約ができますので、ぜひ無料相談に申し込んでみてください！