終身保険おすすめ人気比較ランキング5選！返戻率が高い保険を男性・女性別に解説！

終身保険（終身死亡保険）とは保障対象の人が亡くなった時に残された遺族へ経済的補填を行うためのものです。

• 一生涯の保障が続く
• 契約解除時に解約返戻金がある
• 振込期間が終身払いと短期払いがある

終身保険の保険期間は名の通り一生涯です。

契約を解約しない限りは万が一の保障がずっと続きます。

払込期間については主に

• 終身払い
• 短期払い

終身保険の種類は主に

• 低解約返戻金型終身保険 
• 積立利率変動型終身保険 
• 変額保険（終身型) 
• 外貨建て商品

終身保険を選ぶにあたり参考になる情報を紹介します。

1. 加入目的の整理（バランス型と保障型の終身保険の比較）
2. 保険料
3. 保険会社
4. 保険金
5. 振込期間

加入目的によって重視する点はかわります。

「死亡保障は欲しいけど、子供の教育費としても備えたい」「老後の貯蓄の一環として加入したい」といった保障と貯蓄をバランスよくしたい場合は解約返礼率を重視しましょう。

例えば、子どもの教育費で最もお金がかかるのが大学です。

自宅から通う場合国立大学、公立大学は4年間で約450万円、私立だと700万円以上かかります。準備する際には500万円を基準に設定しておくことをおすすめします。

貯蓄性よりも保障に重点を置きたい方は、保険料が安いものを選びましょう。

保険は高齢になればなるほど契約時の保険料が高くなってくるため生涯保障をつけるためにはできるだけ保険料を安く抑えることが大切です。

30歳男性・死亡保険金300万円（例外は記載あり）を例としてバランス型と保障型の比較をしてみます。

バランス型

バランス型は返礼率を重視するため60歳振込完了の設定にしています。

保障型

保障型は保険料の安さに重点をおくため終身払いで設定しています。返礼率はどの保険一定期間経過した場合でも70％にとどまります。

保険料の差は2000円程度の差があります。自分のライフスタイルに合わせて検討しましょう。

厚生労働省の令和元年度生活保障に関する調査をもとに保険料の平均を年代別にみてみると

となっています。

20代は「死亡リスクが少ない」「収入がまだまだ安定していないので保険料を抑えている」という理由から保険料は少なめです。

30代からは保険料が大きく上昇し、40代も同等の水準です。結婚や出産、マイホーム購入などライフスタイルが変化することが多く手厚い保障への切り替えが必要になります。自分に万が一が起きた時に子供への保障を特に重視しているようです。

出費が多い中で手厚い保障と安い保険料を両立するため死亡保障は定期保険で補填している方が多いのもこの年代の特徴です。

保険料がもっとも高いのは50代です。家族への保障はもちろんのこと50代は老後資金の貯蓄という面で、貯蓄性のある終身保険が検討されます。

貯蓄性があるということで掛け捨ての定期保険とは違い保険料は少し高くなります。

60代になると子供も独立しているケースが多いため自分の保障が中心となり保険料は低くなります。

自分のライフステージに適した保険料を設定することが大切です。

生命保険会社には内資系と外資系があります。

内資系

国内の保険会社で

• 日本生命
• 第一生命
• 明治安田生命

死亡保険金額の設定額の平均は

となっています。やはり男性が収入の中心になっていることが多いことから女性に比べて男性の方が金額は大きく設定されています。

年代別にみると責任が重くなる30代と40代の保障額が圧倒的に高い数値です。60代になると死亡保険の必要性は薄まるため減少しています。

保険を検討する際の基準として考えてみてください。

なお死亡保険金の希望額平均としては

となっており実際の保険金額と比べると希望額に満たないことが分かります。

金銭的に余裕がある人は希望死亡保障額を基準に保険を選ぶとより納得ができる保障になるでしょう。

払込期間は主に

• 終身型
• 契約から60歳や70歳までといった年齢満了型
• 契約から10・15年など払込期間を決める有期払込型
• 一時払い型

保険検討の参考にいくつかの解説を行ってきましたが、やはり実際1つに絞るとなると1人で最善の保険をみつけるのはなかなか難しいですよね。

迷った場合には保険代理店を最大限に活用することをおすすめします。

保険代理店はさまざまな保険会社と提携しているため一括で保険の比較が可能です。また相談員は実績をつんだFPもおり比較した中でぴったりの保険を提案してくれるでしょう。

ちなみに保険代理店は無料と有料のものがあります。

おすすめは無料相談ですが「無料は魅力的だけど質が低いのでは？」「ただより高い物はないというし…」と思っている方もいるかもしれません。

そんな方はファイナンシャルプランナーの無料相談は危険!?実態と注意点を解説の記事に目を通していただけたらと思います。

数ある保険代理店の中でも「マネーキャリア」は特に優秀です。

全国対応で何度でも相談は無料、スマホ一つで簡単に相談できます。

契約件数は10,000件以上にのぼり、顧客満足度は驚きの93％を誇っている信頼できる保険サービスです。 

自分が納得できるまでしっかり相談をしましょう。

終身保険に加入した場合の良い点について紹介します。

主なポイントは

1. 所得税と住民税が減額できる
2. 保険料がずっと変わらない
3. 相続税の非課税枠を利用できる
4. 貯蓄型だから解約返戻金がある

終身保険に加入することで生命保険控除が受けられるため所得税と住民税の減額が可能です。

控除額については以下の通りです。

所得税

住民税

一時払いで支払った場合は、一度しか生命保険控除を受けることができないため注意が必要です。

返礼率は高いですが、税金の優遇は少ないのが一時払いの特徴でもあります。

自分が加入した場合どちらの方が得になるのか悩ましい場合はプロに相談してみることをおすすめします。

終身保険は保険料が一生涯変わりません。

若いうちに加入すれば保険料が安いため、定年退職後にも保険料があまり負担にならないのでおすすめです。

期間が決まっている定期保険は満期がくると更新時には保険料が高くなります。そのため金額の見通しがつきにくくライフプランをたてるのが少し難しくなることがあります。

しかし一生涯保険料がかわらない終身保険は保険料が確定しているため今後のライフプランをたてるのに最適です。

生命保険は相続する際に非課税枠として利用できます。

相続の際基本的な控除額は

3000万円＋（600万円×法定相続人）

で算出されます。

その基礎控除に加えて生命保険にて

500万円×法定相続人の数＝非課税限度額

の非課税枠を確保できます。

相続額が基礎控除以上になる場合は、生命保険を活用し非課税枠を増やした方が税金を納める額が少なくて済みます。

財務省の相続税の改正に関する資料によると平成27年より基礎控除枠が下がったために相続税を支払う人の割合が増えたことが報告されています。

中には「そんなにお金がないからうちは関係ない」と思っている方もいるかもしれませんが、相続税は資産だけでなく土地や不動産の価格も含まれます。

相続をした時に、自分が知らない土地が思いのほか多かった、メインバンク以外に資産があったなどの理由で相続税がかかったという人も実際にいます。

資産管理は適切に行い生命保険を活用することで無駄な納税を防ぎましょう。

終身保険は貯蓄性のため解約返戻金があります。

保険料を支払うと言ったら掛け捨てのイメージが強いかもしれません。実際定期保険と呼ばれる保障期間が決まっているものはおおむね掛け捨てです。

「可能性の低い万が一に備えるために支払う保険料が掛け捨てだともったいない」と感じたことはありませんか？

その点終身保険は支払った保険料は払込が終わり一定期間たった後の解約では返礼金が100％を超えて戻ってきます。死亡保障がある上に貯蓄できるのは嬉しいですよね。

まさに保障性と貯蓄性、一石二鳥の保険と言えるでしょう。

終身保険に加入するデメリットに関してもきちんと理解しておきましょう。

ポイントは

1. 定期保険より手数料が高い
2. 途中解約すると解約返戻金が元本割れする
3. インフレリスクがある

終身保険は定期保険に比べて手数料が高いということはデメリットです。

定期保険は掛け捨てのものが多く、期間も限定なので保険会社が介入することが少なく手数料はそこまでかかりません。

一方終身保険は一生涯の管理が必要なため、そのための費用が発生します。

また貯蓄性があるため解約返戻金の準備が必要です。

特に積立型や変額型の保険については運用を行わなければならないため運用手数料が不可欠です。

「管理費」と「運用費」この2つの手数料が保険料に上乗せされる形になります。定期保険より終身保険の方が保険料が高めに設定されている理由の1つです。

終身保険は以下のケースでは元本割れをしてしまうため注意が必要です。

• 支払期間終了前に解約
• 短期間での解約

終身払いにしている場合は払い済みという概念がないため、解約をすると返戻金が支払保険料を下回ることは覚えておきましょう。

仮に一時払いをして払いこみが終わったとしても10年以内で解約してしまう場合も「短期間」該当するため元本割れのリスクがあります。

また、短期間では初期にかかる保険の手数料を回復することも困難であり、期間だけでなく運用に回す資金も確保されていないためお金を働かせて増やすことも難しいのです。

返戻金が支払保険料を上回るのは保険料が支払い済みであることが条件であり、期間が10年以上（保険商品によって異なることもある）たっていることも必要です。

途中で解約して損をしないように生活を圧迫しない程度の保険料はいくらなのかキャッシュフロー計画をしっかり組みましょう。

終身保険は積立利率固定型と積立利率変動型があります。

インフレリスクに注意すべきは積立利率固定型の方です。

積立利率固定型はあらかじめ積み立ての利率が決まっているため、将来の金額が確定していることが特徴です。実際にどのぐらいの返礼率になるのか分かっているためリスクが少なく安心できるのはメリットです。

しかし固定されているからこそ物価上昇には弱いのです。

物価が2％上がった場合でも、保険金は固定されているため実質お金の価値が2％下がってしまうことになります。

ニッセイ基礎研究所によると過去10年間は平均の0.2％であるのに対し、今後10年間は平均で1.3％になると予想されています。

インフレリスクはこれからも加速するため特に注意しましょう。

上記の項目でも少し触れましたが、終身保険加入の際は解約返戻金についてしっかり知識を身に着けておきましょう。

解約返戻金について

1. 仕組み
2. 税金
3. タイミングによる変化

解約返戻金にかかる税金は2種類あり、ざっくり紹介すると

• 契約者（保険料負担者）＝返戻金受取人→所得税 
• 契約者（保険料負担者）≠返戻金受取人→贈与税

終身保険は

• 従来型
• 低解約返戻型

終身保険の活用事例として

1. 一生涯保障の場合は葬儀費用と相続税対策に活用
2. 貯蓄性が高い場合は進学資金と老後資金に活用

一生涯保障の場合は葬儀費用準備と相続税対策を行うにはぴったりです。

定期保険は期間が決まっているため、死亡時に必要な費用や税金対策は終身保険で行います。

令和元年の葬儀代平均額は約90万円となっていますので100万円は準備しておくことをおすすめします。

参考までに例をあげると死亡保険金額を100万円と設定すると40歳女性終身払いの場合は月額保険料が約2000円と手軽に準備ができますよ。

ちなみに相続税対策としてのメリットは

• 非課税枠がある
• 受取人を指定できる
• 相続税の納税費用がすぐに受け取れる

貯蓄性が高い終身保険は進学資金と老後資金の準備に活用できます。

払込済みで一定期間たったものは解約返戻金が支払保険料を上回るものもあります。

10年以降の子供の教育資金を見越して活用することで貯蓄だけではなく死亡リスクに備えることができます。

支払済みの終身保険は解約しない限り返礼率は上がっていきます。老後資金のために備えておき、必要なタイミングまで継続しておくことで資産を安全に増やせるでしょう。

ある商品で例をあげると、30歳の男性が保険金500万円の設定で定年定職までこつこつ貯蓄する場合は

• 月々の保険料：10405円
• 総支払額：3,780,000円
• 解約返戻金：4,158,000円

となり378,000円の上乗せになります。

仮に金融機関の普通預金の利率は0.001％程度になっていますから30年置いていても3,780,000円に対し1,110円程度の利息しかつきません。

それに比べると終身保険で準備する意味は大きいのです。

終身保険に向いていない人は

1. 一定の期間だけ手厚い保障が必要な人
2. 途中で解約しなければならない可能性がある人

一定の期間だけ手厚い保障が必要な人にはむいていません。

具体的に言うと、

• 子供が独立するまでの間だけ保障が必要
• 自営業になったばかりで収入が不安定だから安定するまで保障を手厚くしたい

途中で解約しなければならない可能性がある人にも終身保険は向いていません。

特に払込期間中解約すると解約返戻金が支払保険料を下回るからです。

確かに老後の資金や教育資金の準備にも活用できますが、10年間は解約しないことを前提で契約しましょう。

定期保険と終身保険の違を表でまとめます。

それぞれ強みと弱みがあります。自分のライフステージに必要な保険を選択しましょう。