更新日:2018/02/20
収入保障保険では入院費用はカバーできない?入院費用は所得補償保険
万が一のことで収入が減ってしまったときに頼りになるのが収入保障保険。でも「万が一」の中に、ケガや病気による入院が含まれないことはご存知ですか?間違いやすい収入保障保険の内容と、死亡や入院など収入が減るリスクに対応するのに適した保険選びについてご紹介します。
目次を使って気になるところから読みましょう!
- 収入保障保険に入って、入院した場合はどうなるのか
- 収入保障保険は、死亡や高度障害が対象になるので入院は適用されない
- 入院した場合は、収入保障保険ではなく所得補償保険や就業不能保険
- 収入保障保険と、所得補償保険や就業不能保険は間違えやすいので覚えておこう
- 収入保障保険は亡くなった後、家族の収入を保障する掛け捨ての死亡保険
- 所得補償保険や就業不能保険は病気や怪我で入院中の収入を保障する保険
- 収入保障保険と、所得補償保険や就業不能保険にむいている人の特徴
- 収入保障保険は、家族がいる人向き
- 所得補償保険や就業不能保険は、独身・家族どちらも向いている
- 収入保障保険について考えるなら、ネットよりも保険のプロに無料相談
- まとめ
目次
収入保障保険に入って、入院した場合はどうなるのか
収入保障保険とはどのような保険なのか、気になる保障内容についてご説明します。病気やケガなどで入院した時の収入減少に対応したい場合はどうすればよいのでしょうか。
収入保障保険は、死亡や高度障害が対象になるので入院は適用されない
収入保障保険とは、家族が死亡したり所定の高度障害状態になった場合に、残された家族がその後の生活費となる年金を受け取れるというものです。
例えば、一家の生活を支えていた父親が亡くなった場合、お給料の代わりとして死亡年金を受け取ることができます。また家事や育児を担っていた母親が亡くなった場合、受け取った年金をベビーシッター代やホームヘルパー代にあてることができます。
このように万一の事態に備えて、家族の生活費用を保障するのが収入保障保険であり、入院に対する給付はありません。
入院した場合は、収入保障保険ではなく所得補償保険や就業不能保険
一方、病気やケガで入院したり自宅療養が必要になったりすることで、就業することが不可能になった場合に損失する所得を補償するのが、「所得補償保険」または「就業不能保険」と呼ばれる保険です。これらもリスクに備える掛け捨て型の保険です。
会社員や公務員・自営業者など就業している人が加入者の中心ですが、専業主婦・主夫が加入できるプランもあります。
保険金額は加入時の年収などを参考に、補償されるべき所得を大きく上回らないように設定されるのが一般的です。
収入保障保険と、所得補償保険や就業不能保険は間違えやすいので覚えておこう
収入保障保険と所得補償保険や就業不能保険は、全て同じようなものと認識している人も少なくないのではと思います。
しかし保障(または補償)される内容は全く異なるものなので、それぞれの特徴を押さえて間違いないように覚えていただきたいと思います。
収入保障保険は亡くなった後、家族の収入を保障する掛け捨ての死亡保険
前述の通り収入保障保険とは、一家を支える人に万が一のことがあった時に、家族の収入を保障するための死亡保障保険です。掛け捨て型なので解約返戻金はありません。
万が一とは「死亡または所定の高度障害状態」のことであり、高度障害状態は要件として常時介護を必要とする身体の一部または機能の損失があること、とされています。
保険金は死亡年金または高度障害年金として受け取ります。契約時に設定した金額を設定した期間のあいだ毎月受け取るほか、年金の一部または全部を一括で受け取る方法もあります。
保険期間が経過するほど、その時点から受け取る年金の総額は少なくなります。
しかし保険期間終了間際に万一のことがあった場合でも、「最低保証期間」が設定されていれば、保険期間終了後もその間は年金を受け取ることができます。
最低保証期間は収入保障保険のプランにより、2年または5年で設定できるものが多いです。
オプションとして、非喫煙者や標準体型である等健康状態が良好な人には保険料が割安になる特約や、余命6ヶ月以内の宣告で保険金を生前に受け取れるリビングニーズ特約などが付加できることがあります。
他にも保険会社によって、医療・健康相談や介護・生活に関する相談など契約者が無料で利用できる様々なサービスが提供されているので、収入保障保険を選ぶ際の参考にすると良いでしょう。
所得補償保険や就業不能保険は病気や怪我で入院中の収入を保障する保険
一方、病気やケガで就業不能になったときの所得を補償するのが所得補償保険や就業不能保険ですが、収入保障保険に比べて保険会社による補償内容の相違点が多くみられます。
例えば、就業不能状態になってから給付金が支払われるまでの免責期間は7日以内のものから60日・180日など保険商品によって幅があります。
その他として、入院中だけでなく医師の指示による自宅療養中も給付されるもの、死亡・所定の高度障害状態・後遺障害等の場合には一時金が受け取れるもの、一般的に給付の対象にならない疾病でも給付される特約がつけられるもの、など保険商品によって様々な特徴があります。
内容を比較検討して、より自分に合った保険商品を選ぶ必要がありそうです。
また所得補償保険は、企業などが従業員を対象として団体で加入しているケースが多くみられます。団体割引などのメリットもあるので、個人で申し込みを検討する前に勤務先に確認してみると良いでしょう。
収入保障保険と、所得補償保険や就業不能保険にむいている人の特徴
収入保障保険と所得補償保険や就業不能保険は全く異なる保険ということはお分かりいただけたでしょうか。
それぞれの保険が、どのような家族構成の人や備えるべきリスクに向いているのかについてご紹介します。保険選びの参考にしてみてください。
収入保障保険は、家族がいる人向き
収入保障保険は家族の生活を支えている人が、万が一に備えて契約するケースが一般的です。
受け取った年金は、家族の生活費や教育資金・住宅ローンなど様々な用途に使用でき、残された家族が今までと同じような生活を続けられます。
所得補償保険や就業不能保険は、独身・家族どちらも向いている
所得補償保険や就業不能保険は、支える家族の有無に関わらず活用できる保険です。働けない間の生活費や住宅費などをカバーするのに役立ちます。
収入保障保険に就業不能補償を特約でつけられるタイプの保険商品もあるので、どちらか迷う場合は検討してみると良いでしょう。
収入保障保険について考えるなら、ネットよりも保険のプロに無料相談
保険の加入を考えるとき、どの保険商品にするかがまず非常に悩むところですよね。収入保障保険の場合、保障される内容が他の生命保険と重なる部分もあり、ベストなものを選ぶのは大変なことです。
そんな時に頼りになるのが無料相談できる保険の窓口です。最近はインターネットで手軽に入れる保険が増えていますが、自分に最適な保険を選ぶにはやはりプロのアドバイスを受けるのがオススメです。
まとめ
掛け捨ての収入保障保険は、保険料を抑えて必要なリスクに備えることができる保険です。しかし保障される内容を把握していないと、いざという時に予定が変わってしまうことになりかねません。
今回ご紹介した内容を参考に、万が一の時にも安心できるような保険を選んで頂きたいと思います。