貯金がいくらあれば生命保険はいらない？貯金がない場合も徹底解説！

貯金で医療費を支払えれば、生命保険はいらないのでしょうか。その答えは、十分な貯金額があるかどうかがポイントになります。

そもそも生命保険に入るのは、病気やケガなど万が一のことがあった時の経済的負担を軽くするのが目的です。 

入院して収入が減ったとしても、医療費の負担が生活に影響しないくらいの貯金額があれば、生命保険による保証がなくてもよいでしょう。

ただし、住宅購入の頭金や車の購入費用、結婚資金など、使用目的が決まっている貯金がいくら貯まっていても、それは「十分な貯金額」に含めるべきではありません。

また貯金で医療費を補ったために、家族が生活に影響するようではこまります。

生命保険に入らず貯金で医療費を拠出するのであれば、使い道が決まっていない余剰資金や生活防衛資金が十分に貯まっていることが重要です。

いざという時の医療費が、生活に影響しないくらいの十分な貯金が貯まっているのであれば、生命保険に入らなくても問題ありません。

それでは、いくら貯金があれば生命保険はいらないのでしょうか。貯金額の目安も確認しておきましょう。

医療保険への加入を迷っている人であれば、「貯金額がいくらあれば医療保険はいらないのだろう」と、疑問に感じることがあるのではないでしょうか。

医療保険がいらないと言える貯金額は、個人の生活費やライフステージによって変わります。そのため、一概に「いくらあれば足りる」と言い切ることはできません。

しかしそれでは、医療保険がいるのかいらないのか判断できませんよね。そこで、どれくらいの貯金額があれば医療保険がいらないのか、その目安について考えてみましょう。

そもそも、入院や治療にかかる医療費のすべてを貯金で補う必要はありません。病気やケガで使える公的医療保険制度を利用すれば、自分が負担する医療費はかなり軽減されます。

また一生のうちに必要な医療費は2700万円といわれていますが、年代によってその割合は変わります。長期入院の可能性など、どこまでを想定するかによっても必要な貯金額は変わるでしょう。

まずは医療保険がいらない貯金額の目安を知るために、公的医療制度や生涯医療費について紹介していきます。

公的医療保険制度は、日本国民に加入が義務づけられている医療保険制度です。ここでは、病気やケガで使える公的医療保険制度について紹介します。

【療養の給付】

病気やケガで医療機関を受診した場合の治療費が1～3割の一部自己負担になる制度。医療機関で診察や薬剤投与、手術などを受けた場合に適用される。

特別な手続きは必要なく、医療機関の窓口で保険証を提示すれば自己負担分の支払いで診察してもらえる。

【入院時食事療養費】 

病気やケガで入院した時に、食事の給付が受けられる給付制度。被保険者の負担が1食あたり460円になる。 

【入院時生活療養費】 

65歳以上で生活療養をする被保険者への給付制度。食事療養、温度、照明、給水に関する適切な療養環境の形成に必要な費用が対象。 

【高額療養費】 

ひと月の医療費が上限を超えた場合に、払い戻す制度。医療費の上限は所得や年齢によって変わる。

高額療養費制度を利用するためには申請が必要。治療後に申請しても良いが、「限度額適用認定証」を用いれば事前の手続もできる。

【傷病手当金】 

病気やケガで働けず、かつ事業主から十分な報酬を受けられない場合の給付制度。病気やケガが原因で、連続して３日以上働けなくなった場合に適用される。

４日目以降は、休業日に対して給付金が支給される。自営業者などが加入する国民健康保険には適用されないので注意が必要。

【出産育児一時金】 

被保険者及びその被扶養者が、妊娠85日以後に出産した場合の給付制度。

産科医療補償制度の対象となる出産で、一児につき42万円が支給。産科医療補償制度の対象にならない出産の場合は40.4万円が支給される。

【出産手当金】 

出産のために会社を休み、その間に給与を得られない場合に給付金が支払われる制度。出産の日以前42日目～出産日の翌日以後56日目までに会社を休んだ期間が給付の対象になる。 

「支給開始日の以前12カ月間の各標準報酬月額を平均した額÷30日×2/3」が１日あたりの給付金額となる。ただし、自営業者などが加入する国民健康保険の場合は適用されない。

【埋葬料】 

被保険者が死亡したときに、埋葬料または埋葬費が給付される制度。埋葬を行う人に対して支給される。 

厚生労働省の調査によれば、生涯にかかる医療費は2,700万円にもなるといわれています。

0歳から69歳までに生涯医療費の半分程度を使用して、70歳を過ぎてから残りの半分を使い切るイメージです。実際には公的医療保険が適用されるため、1〜3割の負担になります。

しかし、比較的医療費がかからないと言われる若い年代でも、1年間に数万円ほどの医療費がかかる計算になるのです。

また若い年代の人は医療費が少ないものの、保険料を負担する割合が高いので、高齢者よりも多くの保険料を支払う必要があります。

若いうちは医療費の負担は少なくても、保険料と合わせると大きな金額になってしまうのです。

どのくらいの貯金額があれば、死亡保険がいらないのかも気になるところではないでしょうか。

死亡保険がいらないと言える貯金額は、医療保険同様に家族の生活費やライフステージによって変わるでしょう。

ただし死亡保険は医療保険とは違い、自分の死後遺された家族が生活していくためのお金も必要です。長期的な保障が求められるとともに、必要な金額も多くなります。

場合によっては何年、何十年分の生活費を見越して考えなくてはなりません。さらに亡くなってすぐに葬儀や埋葬の準備を始めなくてはならず、まとまったお金も必要です。

十分な貯金額が用意できないのであれば、死亡保険への加入がおすすめです。

死亡保険に加入しておけば、まとまった金額が保険金として入るので、遺された家族が困ることもありません。

ただ病気になって手術や入院治療を行うと、死亡保険に入りにくくなることがあります。

自分の死後、遺された家族がお金のことで困らないよう、元気なうちにしっかり検討しておきましょう。

自分が死亡した場合に、遺された家族にはどれくらいのお金が必要になるのでしょうか。

自分の死後どのような費用が必要になるのかを考えていきましょう。 

まずは葬儀代や墓代が必要になります。葬儀や埋葬にかかる費用は基本的に分割払いができないので、一括で支払う必要があります。

それから遺された家族の生活費、子供がいる場合は教育費もかかるでしょう。 ただし、これらの費用をすべて貯蓄で補うわけではありません。

弔慰金や死亡退職金、相続財産や公的遺族年金などの収入も加味しておきましょう。 公的遺族年金は、厚生年金なのか国民年金なのかによっても、受け取れる金額が変わります。

納付期間や子供の有無によっては受取れない可能性もあるので、年金事務所等に確認しておくと良いでしょう。

遺された家族に必要なお金から貯蓄や収入を差し引いて必要な保障額をシミュレーションしておくことが大切です。

日本では、40歳になると介護保険への加入義務があります。「公的な介護保険があるのだから、民間の介護保険はいらない」という人もいるのではないでしょうか。

介護保険料を払い始める40代のうちは、介護が必要になる割合も少ないでしょう。しかし80歳を過ぎる頃から、介護が必要な人の割合が増えてきます。

85歳を過ぎる頃には、何らかの支援や介護が必要な人の割合が5割を超えるのです。

あくまで目安の金額になりますが、介護に必要な金額は1年間で一人あたり500万円程度かかると言われています。

またそれとは別に、住宅のリフォームや介護用ベッドの購入なども必要になるでしょう。

毎年かかる介護費用の約500万円や、そのほかに必要な費用を貯金で補えるのであれば、民間の介護保険に入る必要はないでしょう。

もし貯金額が不十分だと感じる場合は、民間の介護保険も検討したほうが良いかもしれません。

生命保険がいるのかいらないのか迷っているのであれば、保険のプロに相談してみるのもおすすめです。

プロの目線で、自分のライフステージに必要な保障や最適な生命保険を紹介してもらえる他に、必要な貯金額など家計についての相談もできますよ。

お金や生命保険について相談するのであれば、無料で利用できる窓口で相談しましょう。こちらでは、無料で何度でも相談できる、おすすめの保険相談窓口を4つ紹介します。

• おすすめ保険相談窓口①マネーキャリア
• おすすめ保険相談窓口②ほけんのぜんぶ
  
• おすすめ保険相談窓口③保険見直しラボ
  
• おすすめ保険相談窓口④保険見直し本舗
  

マネーキャリアは、提携FPが3,000人以上在籍する、業界最大手の保険相談窓口です。保険だけではなくライフプランや資産形成など、幅広いジャンルの相談にも対応可能。

お金の悩みをまとめて相談できます。

▼マネーキャリアの主な特徴

• 無料保険相談実績40,000件以上！
• 在籍しているFPは3,000人以上！女性のFPも多数在籍 
• 納得いくまで何度でも無料で相談できる

▼マネーキャリアの詳細

▼マネーキャリアの主な保険商品

• 生命保険（終身保険・定期保険） 
• 収入保障保険 
• 医療・がん保険 
• 個人年金保険 
• 養老保険 
• 介護保険 
• 学資保険 
• 外貨建て保険 
• 変額保険 
• 自動車保険 
• 火災保険

ほけんのぜんぶは、子育て世代に人気の訪問型保険相談窓口です。ほけんのぜんぶに在籍しているFPは専門性が高く、相談者のライフステージに合わせて対応してもらえます。

▼ほけんのぜんぶの主な特徴 

• 子育て世代相談件数15,000組の豊富な実績
• 累計申し込み件数19万件
• 保険相談でプレゼントキャンペーン

保険見直しラボは、訪問型の保険相談窓口です。 

相談は何度でも無料。優秀なコンサルタントが、約30社の保険を組み合わせたオーダーメイドの提案をしてくれます。 

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  相談者からの点数評価制度・イエローカード制度があるので安心して利用できる

保険見直し本舗は、全国に363の店舗を展開している保険の相談窓口。店舗での相談はもちろん、訪問、オンライン、電話による相談も可能です。

40社以上の保険商品を扱っているので、自分に最適な保険を選んで提案してもらえます。 

 ▼保険見直し本舗の主な特徴 

• 4種類の相談スタイルが選べる 
• 全国に363店舗を展開！
• 1担当制で安心

 ▼保険見直し本舗の詳細 

 ▼保険見直し本舗の主な保険商品 

• 生命保険（終身保険・定期保険） 
• 収入保障保険 
• 医療・がん保険 
• 個人年金保険 
• 養老保険 
• 介護保険 
• 学資保険 
• 外貨建て保険 
• 変額保険 
• 自動車保険 
• 火災保険 
• 海外旅行保険 
• ペット保険

生命保険に加入していれば、入院したときの経済的な損失に備えられます。ケガや病気による入院はなかなか予想できず、ある日突然入院治療が必要になることもああるでしょう。

一般的な治療には健康保険が適用されるので、基本的な負担額は実際にかかった医療費の3割で済みます。

しかし、入院した時の差額ベッド代は自費で負担しなければなりません。生命保険の給付金があれば、このような支出に充てられます。

生命保険の給付金には、入院日数によって給付される入院給付金と、所定の手術を受けた場合に給付される手術給付金があります。

どちらの給付金も使い道に制限はないので、治療費として使っても、生活費として補填しても構いません。

生命保険は、生活に影響しない貯金が十分にある人ならいらないでしょう。ただし生命保険がいらないと言える貯金額は、個人の生活費やライフステージによって変わります。

公的な医療保険制度や生涯医療費なども加味したうえで、必要な貯金額について考えてくださいね。

貯金が十分ではなく、万が一の医療費や残された家族の生活に不安があるなら、生命保険の加入を検討したほうが良いでしょう。

「生命保険がいるのかいらないのか判断できない」「どのくらいの貯金額が必要なのかわからない」という人は、保険のプロに相談するのも一つの方法です。

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保険に加入しなくても相談は無料でできます。強引な勧誘もないので、安心して納得できるまで相談できますよ。