共働きなら生命保険はいらない？生命保険の保険料の目安も解説

共働きで生命保険がいらないのは、「貯蓄」と「収入」が十分ある場合です。

夫婦どちらかの収入が見込めなくなっても、家計を問題なくやりくりできるなら、生命保険に入らなくても問題ありません。

ここで保険に入る意味合いについて少し触れたいと思います。これは共働き世帯以外にも当てはまることですが、保険とは、貯蓄額に不安があり急な出費や収入減に備えられない人が加入すべきものです。

ですので、「貯蓄」と「収入」が十分あり、もしもの場合に生活が困窮したり、生活が立ち行かなくなったりする可能性がなければ、生命保険はいらないのです。

共働きで生命保険への加入が必要になるのは、以下の3つのケースです。

• 必要なケース①どちらかの収入の減少による経済的ダメージが大きい場合
  
• 必要なケース②住宅ローンを組んでいる場合
  
• 必要なケース③遺族年金が給付対象外の場合
  

共働きで生命保険への加入が必要なケース①は、どちらかの収入の減少による経済的ダメージが大きい場合です。

共働き世帯は、夫婦2人の収入を合わせて家計をやりくりしているというが圧倒的に多いのではないでしょうか。

ということは、どちらか1人の収入がなくなったり減少したりすると、家計状況に少なからず悪い影響を及ぼします。

十分な貯蓄があれば、大きな混乱をまねくことなくやりくりできますが、貯蓄が不十分で生活に大きなダメージを与えてしまうおそれがあるなら、生命保険への加入が必要です。

共働きで生命保険への加入が必要なケース③は、遺族年金が給付対象外の場合です。

遺族年金のような公的年金は家計の支えになりますが、給付されない場合は生命保険で補いたいものですね。

残念ながら、公的年金には給付条件が定められているので、どうしてももらえない人がでてきます。

例えば遺族基礎年金の場合は、国が定めた条件を満たす人が死亡した場合、その人の「18才未満の子どもがいる配偶者」や、「18才未満の子ども」か「20才未満で障害等級1級または2級の障害状態にある子ども」に対して支給されます。

子どものいないDINKs(Double Income No Kidの夫婦）の場合、子どもがいないということで元から対象外となってしまうのです。

共働きで生命保険が必要なケースについて、前述でご説明しました。しかし、自分ひとりで考えて決断するのは苦手という人も多いはずです。

そこでこの章では、共働きで生命保険が必要か迷ったら利用するべきおすすめ保険相談窓口を4つ取り上げます。

• おすすめ保険相談窓口①マネーキャリア
  
• おすすめ保険相談窓口②ほけんのぜんぶ
  
• おすすめ保険相談窓口③保険見直しラボ
  
• おすすめ保険相談窓口④保険見直し本舗
  

おすすめ保険相談窓口①はマネーキャリアです。

マネーキャリアは、質の高いファイナンシャルプランナー（FP）が3,000人以上在籍する大手の保険相談窓口です。

保険だけではなくライフプランや資産形成など、幅広い相談に対応しているので、お金の悩みを一気に解決できます。

マネーキャリアの主な特徴

• 無料保険相談実績40,000件以上
• 3,000人のFPが在籍
• 女性FPが多数在籍
• 納得いくまで何度でも相談無料 

おすすめ保険相談窓口②はほけんのぜんぶです。

ほけんのぜんぶは子育て世代に人気の訪問型の保険相談窓口です。ほけんのぜんぶのファイナンシャルプランナー（FP）はそれぞれ多彩な専門性をもっているので、相談者のライフスタイルやライフステージに合わせて相談に乗ってくれます。

ほけんのぜんぶの主な特徴

• 子育て世代相談件数15,000組の豊富な実績
• 保険相談でプレゼントキャンペーン

おすすめ保険相談窓口③は保険見直しラボです。

保険見直しラボは、訪問タイプの保険相談をしたい方におすすめです。訪問保険相談とは、あなたが指定した場所にファイナンシャルプランナー（FP）や相談員が訪問してくれる相談形態のことをいいます。

業界経験年数が長いスタッフが多数在籍しているので、 多くの事例を経験しているファイナンシャルプランナー（FP）に相談したい人に向いています。

保険見直しラボの主な特徴

• 相談者からの点数評価制度やイエローカード制度があるから安心
• お客様満足度97.3%の相談実績 
  

保険見直しラボの詳細

保険見直しラボの主な保険商品

• 生命保険（終身保険・定期保険）
• 収入保障保険
• 医療・がん保険
• 個人年金保険
• 養老保険
• 介護保険
• 学資保険
• 外貨建て保険
• 変額保険
• 自動車保険
• 火災保険
  

おすすめ保険相談窓口④は保険見直し本舗です。

保険見直し本舗は、保険を中心としたライフプラン設計の相談におすすめな窓口です。 特に保険分野に強い窓口なので保険の加入や見直しが相談内容の人に向いているでしょう。

また、全国に店舗があるため、オンラインだけでなく直接相談したい人にも利用しやすいといえます。

保険見直し本舗の主な特徴

• 契約実績100万件以上
• 毎月の相談者数が10,000名以上
  

共働き夫婦で生命保険に加入して万一の事態に備えようとするとき、気になるのはやはり「保険料はいくらかかるか」ということではないでしょうか。

そこでこの章では、

• 【年代別】共働き夫婦（夫婦二人）の生命保険の平均保険料
• 【家族構成別】夫婦二人の生命保険の平均保険料
  

ここでは、年代別の生命保険の平均保険料について解説します。

ここでの金額は、共働き夫婦世帯だけにしぼって検証をすることはデータの収集などが困難なため、夫婦二人世帯（世帯主年齢別）として検証したものになります。

引用：マネコミ！

保険料の平均額は、年収にともない高くなります。主要な役職に就き始める年代（30代から50代）で保険料が高くなりがちです。

60代になると、子どもが自立するのにともない保険料を見直す人が増えます。そのため、保険料が安くなる傾向があるのです。

ここでは、家族構成別の夫婦二人の生命保険の平均保険料についてまとめた表をご紹介します。

引用：マネコミ！

ここでの「夫婦二人」の定義はさまざまなケースを含みます。例えば、生涯二人きりの夫婦や今後子どもを持つ予定のある夫婦、または子どもが独立後の夫婦も含まれています。

共働き夫婦が生命保険で備えるべきリスクとは、実際にどのようなものがあるのでしょうか。

この章では、

• リスク①両親死亡時の家族の生活費と教育費
  
• リスク②病気やけがによる収入減少・無給
  
• リスク③病気やけがによる入院・手術
  

共働き夫婦が生命保険で備えるべきリスク①は、両親死亡時の家族の生活費と教育費が不足することです。

例えば夫婦どちらか一人が亡くなったとします。共働きで得た収入で家計をやりくりしていたため収入が激減し、これからも生きていく家族の生活費や子どもがいればその教育費が不足します。

また、家族の生活費や教育費の問題の前に、お葬式代や墓石代などの問題も忘れてはなりませんね。

遺族年金がもらえるケースでは、家計の足しになることは間違いありませんが、それだけでは十分まかなえるとは言い切れません。

総合して考えると、生命保険でカバーすることを検討すべきでしょう。

共働き夫婦が生命保険で備えるべきリスク②は、病気やけがによる収入減少・無給になることです。

例えば夫婦のどちらか一人が病気やけがで働けなくなったとします。そうすると、収入が激減したり、最悪の場合は仕事を辞め無給となることだってあり得るのです。

世帯全体の収入が激減すれば、家計のやりくりが難しくなることは容易に想像できますね。

また、病気やけがが時間を経て治れば良いですが、後遺症が残り介護が必要になることもあります。公的介護保険を使える人は限られているので、自己負担額が増えるということになってしまうのです。

総合して考えると、やはり生命保険でカバーすることを検討すべきでしょう。

共働き夫婦が生命保険で備えるべきリスク③は、病気やけがによる入院・手術の費用の支払いが、教育費のかかる時期と重なることです。

これは、共働き夫婦でも、子育て真っ只中の世帯にあてはまることです。かさむ医療費は、家計に大きな打撃を与えます。

しかも、子育て真っ只中ということは、子どもから目を離すことができない中、病気の配偶者の看護も担わないとならないということです。

これはとても一人でまかないきれるものではないので、家事や育児サービスを利用することになると思いますが、その費用もかかることになります。

今までコツコツ貯めた貯金を取り崩すよりも、生命保険でカバーすることを検討すべきでしょう。

共働き世帯の事情によっては、生命保険に加入する必要があることを前述で説明してきました。それでは、いったいどんな生命保険に加入すればいいのでしょうか。

そこでこの章では、

• 生命保険①死亡保険
  
• 生命保険②医療保険
  
• 生命保険③がん保険
  
• 生命保険④収入保障保険・所得補償保険
  
• 生命保険⑤就業不能保険
  
• 生命保険⑥養老保険
  

おすすめの生命保険①は、死亡保険です。死亡保険とは、加入者である被保険者が死亡した場合、家族に対して保険金が支払われるという保険です。

また、被保険者の死亡だけではなく、定められた高度障害になったときも保険金が支払われます。

死亡保険金は、葬儀代や墓石代、これからも生きていく家族の家計費として使うことができるのです。

夫婦間で収入の格差が大きい場合は、手厚い保障が受けられるタイプにするなど、家庭の事情により検討していきましょう。

おすすめの生命保険②は、医療保険です。医療保険とは、広く知られている通り、入院や手術に備える保険のことです。

日本では、高額な医療費が人々の生活を圧迫しないように、高額療養費制度があります。しかし高額療養費制度があればすべての医療費をまかなえるわけではありません。

また会社員の場合、条件を満たせば疾病手当金が出ますが、それでも十分な金額とは言い切れないのです。

30才以上になると生活習慣病やがんになる備えをしておくとより安心です。万一の事態に十分備えておくために、医療保険を検討してみましょう。

おすすめの生命保険③は、がん保険です。がん保険とは、がんにかかったときの医療費の負担をカバーするための保険です。

現代の日本において、病気による死亡原因1位ががんです。「がんになったらどうしよう」と不安を感じている人も多いでしょう。

がんの罹患率が上がるのが、男性は50代前半から、女性は40代前半からといわれています。

がん保険は、契約してすぐがんになっても保障の対象外となってしまうという特徴があります。なぜなら、契約から90日ほどの免責期間が設けられているからです。

がん保険に加入するなら、なるべく早めに手続きしたほうが良いでしょう。

おすすめの生命保険④は、「収入保障保険」や「所得補償保険」です。後述でも取り上げる「就業不能保険」と合わせたこれら3つは、収入をカバーするのに使われる保険です。

ここでは、「収入保障保険」と「所得補償保険」についてまずご説明します。

収入保障保険は、被保険者が死亡・高度障害になったときに家族に保険金が支払われます。一般的に毎月いくらと決められた金額が満期まで年金形式で支払われるという仕組みです。

保険の受け取り開始が加入1年目からのケースと加入10年目からのケースだと、加入10年目の方が保険金の受取総額が少なくなるという特徴があります。

所得補償保険は、被保険者が病気やけがで働けなくなったときに、毎月一定額の保険金がもらえるという保険です。

保険金を受け取れるのは永遠ではなく、「働けるようになるまで」「保険期間が満了となるまで」という条件付きです。

所得補償保険と後述の就業不能保険はとても似ていますが、所得補償保険は損害保険会社、就業不能保険は生命保険会社で扱うといった違いがあります。その他にも両者には細かい違いもあるのです。

高額療養費制度などの公的制度だけではまかなえない金額を、この収入保障保険や所得補償保険で補うことができます。

おすすめの生命保険⑤は、就業不能保険です。就業不能保険は前述でも触れた通り、収入をカバーするのに使われる保険です。

前述で主に取り上げた収入保障保険とこの就業不能保険は生命保険会社で扱っています。一方で所得補償保険は損害保険会社で扱っています。

保険金を受け取れるのは永遠ではなく、「働けるようになるまで」「保険期間が満了となるまで」という条件付きです。  

高額療養費制度などの公的制度だけではまかなえない金額を、この就業不能保険で補うことができます。

フリーランスや自営業者など公的な保障が手厚くない人におすすめの保険です。

おすすめの生命保険⑥は、養老保険です。養老保険は、万が一死亡した場合、満期まで生存していた場合、どちらも同じ金額が受け取れる保険です。掛け捨てタイプの保険が嫌な人に向いています。

貯蓄性が高いので、掛け捨てタイプより保険料は高くなります。

死亡に備えられるのは一定期間だけで、満期がきて満期保険金を受け取ったら死亡保障がなくなるという特徴があります。一生涯の死亡保障を得たい人には向きません。

共働き夫婦が加入する生命保険は、年齢やライフステージの変化などにより選び方を変えていくことになります。

そこでこの章では、

• 生命保険の選び方・20代
  
• 生命保険の選び方・30代
  
• 生命保険の選び方・40代
  
• 生命保険の選び方・50代
  
• 生命保険の選び方・60代
  

夫婦のみのケース

二人の収入に大きな差がない場合は、医療保険や就業不能保険への加入を検討しましょう。

二人の収入に差があり、収入が高い方の働き手に万が一のことがあったときを想定して、医療保険や就業不能保険にプラスして死亡保険も入っておくと安心かもしれません。

子どもがいる夫婦のケース

子どもが小さければ小さいほど高額な死亡保障が必要です。どれくらいかかりそうかは、ファイナンシャルプランナー（FP）などに相談して計算してもらうのが良いでしょう。

死亡だけ手厚くするのではなく、命はとりとめても働けなくなるような後遺症が残った場合も想定し、就業不能保険にも加入した方が安心です。

子どもの将来に備えて、学資保険に入るのもおすすめです。

夫婦のみのケース

保険料が高くなる前に、医療保険やがん保険、就業不能保険への加入を検討しましょう。

あまり高額にならない程度の死亡保険もあると、残された配偶者の生活をある程度守ることができます。

子どもがいる夫婦のケース

長期的な治療が必要になったことを想定して就業不能保険とともに、がん保険の備えがあると安心です。がん保険は、女性特有のがんにも備えられるよう準備しましょう。

学資保険に入ることも万が一の事態に備えられます。

夫婦のみのケース

生活習慣病になるリスクを想定し、医療保険や死亡保険に加入すると良いでしょう。合わせて、就業不能保険も必要な分だけ備えると安心です。

老後に向けての資産形成に目を向けてもいい時期です。終身保険・変額保険・個人年金保険などを上手く活用しましょう。

子どもがいる夫婦のケース

子どもの成長とともに保障を見直し、減った分を医療保険や就業不能保険にあてていくのも一つの手です。

老後に向けての資産形成に目を向けてもいい時期です。子どもの独立後に着手できるうように情報収集しましょう。

夫婦のみのケース

生活習慣病になるリスクに備えて終身タイプの医療保険・がん保険に加入しましょう。

老後の資産形成も積極的に始めていきます。あくまでも余裕がある場合ですが、終身保険・個人年金保険・変額保険などを利用してみるのも一つの手です。

子どもがいる夫婦のケース

死亡保険の他に、生活習慣病に備えた終身の医療保険・がん保険に加入するのもおすすめです。

子どもが独立したら、死亡保険の保障を見直して、夫婦の老後のために資産形成に回しましょう。

あくまでも余裕がある場合ですが、貯蓄性のある終身保険・個人年金保険・変額保険に入ることも検討します。

夫婦のみのケース

生活習慣病に備えて、終身タイプの医療保険・がん保険などに入り、合わせて介護保険についても考え始めましょう。

子どもがいる夫婦のケース

子どもが独立したら、死亡保険の保障を見直したり終身保険にしたりするなどの見直しが必要です。生活習慣病に備えた終身の医療保険・がん保険に加入するのもいいでしょう。

余裕があれば、介護保険も考えておいた方が無難です。

ここまで、共働きで生命保険が不要なケースと必要なケース、共働き世帯の保険料の目安、共働き世帯が備えるべきリスク、おすすめの生命保険などについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

生命保険に加入すべきか悩んでいる人は、保険相談窓口で相談することをおすすめします。

保険相談が初めてでも、これまでに相談経験がある人にも、スマホさえあればいつでもどこでも気軽に利用できるオンライン相談がおすすめです。

無料保険相談窓口1位としてご紹介した「マネーキャリア」は、無料保険相談実績40,000件以上、3,000名以上の質の高いFPが在籍している大手窓口です。

また、家計やライフプランも含め経済的相談以外にも対応していて、相談の幅が業界トップクラスで広いことも人気を後押ししています。

質の高いマネーキャリアのFPから、プロ目線で納得のいくアドバイスをもらいましょう。マネーキャリアをもっと知りたい場合は、ぜひ以下のボタンのクリックしてみてください。