白内障手術は医療保険の対象になるか？費用例も含めて解説！

白内障は加齢によって多くの人が発症する目の病気で、水晶体が白く濁って視界が見えにくくなってしまいます。

白内障の治療には手術が必要です。白内障手術にかかる費用は、医療保険でカバーすることができます。

また手術だけでなく、入院を伴う場合は入院費用の備えにもなります。

老後は収入が減り、突発的な出費はより生活に影響するかもしれません。

医療保険を備えておくことで、治療にかかる費用を抑えることができます。

ただし、医療保険の対象とならない手術もあるため注意が必要です。

本記事で詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。  

白内障の治療は、手術をして眼内レンズ（人工の水晶体）を入れるのが一般的です。

点眼薬で症状の進行を遅らせることはできますが、根本的な治療にはなりません。

白内障手術にはいくつか種類がありますが、超音波式手術で単焦点レンズを入れるのが多いです。

この手術であれば、医療保険の手術給付金の対象となります。

医療保険の手術給付金は、ほとんどが健康保険の適用対象となる手術を受けた場合に給付対象となります。

白内障の手術のなかには自由診療もあり、その場合は医療保険の対象外となってしまうため注意が必要です。

手術給付金は、医療保険の入院日額に連動するものが多いです。

日帰り手術の場合は給付金額が少なくなるものもあるため、加入時に確認しましょう。

白内障の治療に入院を伴う場合は、その入院費用も医療保険の対象となります。

入院費用の保障は、医療保険加入時に設定する入院日額に応じて支払われ、1日あたり5,000～15,000円で設定することが多いです。

最近の保険では、日帰り入院から保障するものがほとんどになっています。

白内障の治療は、以前は数日間の入院が必要でしたが、近年では日帰り入院で済むことが多くなっています。

厚生労働省の2017年「患者調査」によると、白内障患者の平均入院日数は2.5日で、短い傾向にあります。

また同じく厚労省の2018年「社会医療診療行為別統計」によると、白内障による1日あたりの入院費は約76,270円で、そのうち自己負担3割とすると、約5.7万円の計算になります。

入院が短期化の傾向にあるとはいえ、入院にかかる費用は少ないとはいえないため、医療保険の備えが有効です。

白内障の治療には手術が必要になります。手術費用がどれくらいになるか、不安に思われるかもしれません。

白内障手術で一般的な「単焦点レンズ」を使ったものは公的医療保険制度の適用対象のため、費用の自己負担額は最大3割まで抑えられます。

ただし、「多焦点レンズ」を使用した場合や、レーザー手術を選択した場合は、公的医療保険制度の適用対象外となります。

以下の3つのパターンについて、詳しく解説していきます。

• 眼内レンズを単焦点レンズにした場合
• 眼内レンズを多焦点レンズにした場合
• レーザー白内障手術をする場合

ここまでご説明したように、白内障の治療は手術方法によって費用が大きく異なります。

公的保険の適用対象である単焦点レンズを使用した手術であっても、数万円の自己負担が発生してしまいます。

そこで、公的保険が適用された上で、なおひと月あたり一定額以上の自己負担額が発生する場合に適用される「高額療養費制度」があります。

高額療養費制度は、ひと月の自己負担額の上限を定めるものです。上限額は年齢や所得に応じて異なります。

高額療養費制度には、以下の制度も含まれます。

• 医療費の世帯合算制度
• 多数回該当制度

白内障は高齢者の多くがかかる病気です。

治療費の目安や利用できる制度について、自分や家族のために理解しておくことが大切です。

白内障の治療には手術が必要になります。選択する手術方法によって費用は異なりますが、公的医療保険が利用できる白内障手術の場合でも、数万円の出費は避けられません。

また、入院を伴う場合、食事代や差額ベッド代など、公的医療保険の適用対象外となる費用が発生する可能性もあります。

民間の医療保険を備えれば、白内障手術や入院の備えができるので安心です。

医療保険は各保険会社が発売しており、種類が豊富にあります。白内障手術に備えたいなら、日帰り手術の保障を重視して選ぶといいでしょう。

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