インプラントは医療保険の対象になる？費用を抑える方法についても解説

歯の治療をする際、失った歯の機能を取り戻しつつ、見た目の美しさも追究できるインプラント治療をしたいと思っている人も多いでしょう。

しかし、インプラントは1本あたり30～40万と高額な費用が掛かる治療です。

費用負担が大きいので、せっかくなら加入している医療保険を使いたいと考えている人もいるでしょう。

こちらの記事ではインプラントと医療保険について解説します。インプラント治療の費用負担を軽くする方法についても解説しているので、ぜひ参考にしてください。

病院での治療は

• 保険診療
• 自由診療

の2種類があります。

公的健康保険制度の対象である保険診療は、医療費の一部を健康保険側が負担してくれるので、私たちは軽い費用負担で医療を受けることができます。

しかし、インプラント治療は公的健康保険制度の対象外である、自由診療になります。そのため、インプラント治療に関わる費用は全額自己負担する必要があるのです。

インプラント治療は治療にかかるコストや時間がとても大きい治療のため、保険適用外となっています。

インプラント治療は歯の見た目の美しくなるというメリットはありますが、失った歯の機能を取り戻す治療です。同じ目的である入れ歯やブリッジは保険診療になります。

失った歯の機能を取り戻す治療であれば、保険適用になるのでは？と思う人もいると思います。しかし、インプラント治療は外科手術が前提となり、とてもコストや時間がかかる治療です。

治療前には患者の持病や状態を確認してから治療をしなければならず、インプラントを埋め込む際には切開や縫合が必要で、普通の歯科診療では行わない処置を長期的に行わなければいけません。

これらの時間やコストを考えると、保険適用にするのが難しいため自由診療になっていると言われています。

基本的に自由診療のインプラント治療ですが、条件によっては保険適用となるケースがあります。

条件には先天的なものと後天的なものがあります。先天的なものは、

• 先天性疾患で顎の骨の1/3以上が連続して欠損している場合
• 先天的な理由で顎の骨が形成不全な場合

これらの理由に該当する場合、インプラント治療を保険診療で受けられます。

先天的な理由と認められるためには、歯科医院とは別の病院で証明が必要なので、今まで受診した病院に診断書を発行してもらいましょう。

後天的な理由は、

• 腫瘍や顎骨骨髄炎などの病気で、顎の骨全体1/3以上が連続して欠損している場合
• 事故などの原因で顎の骨全体1/3以上が連続して欠損している場合
• 上記の状態から骨移植によって顎の骨が再建された場合

これらの条件です。こちらも主治医の診断書が必要になるので、主治医に相談して診断書を発行してもらいましょう。

インプラント治療は、多くの歯科医院で受けることができます。

しかし、インプラント治療を保険適用で受ける場合は様々な条件があります。条件はこちらです。

• 歯科又は歯科口腔外科を標榜している保険医療機関であること
• 当該診療科に係る5年以上の経験および当該療養の3年以上の経験を有する常勤の歯科医師が2名以上配置されていること
• 病院であること
• 当直体制が整備されていること
• 医療機器保守管理及び医薬品に係る安全確保のための耐性が整備されていること

インプラント治療を保険適用で行えるのは「病院」である必要があるので、一般的な歯科医院では受けることができません。

大学病院など大規模な病院の歯科や歯科口腔外科で受ける必要があります。

インプラント治療の費用を抑える方法として、

• 医療費控除
• 高額療養費

の2つが挙げられます。

少しでも費用の負担を軽くしながらインプラント治療を受けられるよう、それぞれの制度についてしっかり把握しましょう。

医療費控除は、年間にかかった医療費が一定額を超えた場合、超えた分を所得から控除できる制度です。

医療費控除額はこちらの計算式で算出します。

• 医療費控除額＝（支払った医療費の合計ー保険金等で補充される金額）ー10万円または総所得の5％どちらか少ない金額

年収が200万円以上の人は一律10万円、年収200万円未満の人は総所得の5％の金額で計算します。医療費控除額の上限は200万円です。

この医療費控除額は全額が還付されるわけではありません。計算した医療費控除額を所得から控除して確定申告することで、納める税金が安くなります。

インプラントの治療費自体を安くすることができませんが、支払った治療費をもとに、税金の負担が軽くなります。そのため、実質的に費用負担が軽くなったと言えるでしょう。

医療費控除を受けるには、確定申告が必要なので、必要書類を整えて税務署へ提出しましょう。

高額療養費制度は、医療機関や薬局で一ヶ月（1日～末日）に支払った医療費が一定額を超えた場合、超えた額が支給される制度です。

支払う医療費の限度額は収入によって異なります。一般的な自己負担限度額は80,100円です。

入院治療など、高額な医療費がかかってしまう時には高額療養費制度はとてもありがたく、私たちは安心して医療を受けることができます。

しかし、インプラント治療のような自由診療は高額療養費制度の対象外になることが一般的です。気になる人は治療を受ける歯科医院に確認してみると良いでしょう。

医療費控除は一定額以上の医療費分を所得から控除することで、税負担が軽くなる制度です。

会社員など勤めている人は、源泉徴収で先に所得税を支払っている人がほとんどなので、医療費控除で所得を下げると支払う税金が減り、納めすぎた税金は還付金として受け取ることができます。

所得金額や他の控除の有無で変わりますが、大まかな目安として、医療費控除をすると医療費の30％が戻ってきます。

医療費控除は医療機関の領収書等をもとにリストを作成して提出します。領収書はすべて取っておくようにしましょう。

こちらの記事ではインプラントと医療保険について解説しました。

インプラント治療は基本的に自由診療になり、治療費は全額自己負担になります。公的健康保険の対象外なので、医療保険に加入していても使うことはできません。

インプラントの治療費負担を軽くするには医療費控除を利用しましょう。

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