医療保険の入院一時金は不要？一時金がいくら必要かについても徹底解説！

万が一の病気やけがに備えるために、医療保険を利用する人はたくさんいます。また、現在検討中の人も大勢いらっしゃるでしょう。

医療保険ですが、入院日数に合わせて入院給付金を受け取れる「日額タイプ」のものが長い間主流でした。

しかし最近では、一時金としてまとまったお金が受け取れる「入院一時金タイプ」のものをCMなどで頻繁に目にするようになりましたね。

医療保険に入るなら、最近の傾向を見て「入院一時金タイプ」に入るべきなのでしょうか。

そこで、この章では、

• 入院一時金とは？日額タイプと比較
  
• 入院一時金の契約の種類
  
• 現在、入院日数は短縮傾向
  
• 入院一日にかかる自己負担額は増加傾向
  
• 入院一時金は不要・必要ないとは言えない！
  

上記のように、入院一時金と日額タイプの2つを比べながら、入院一時金が不要であると断言できない理由について解説していきます。

この記事全体を読んで頂ければ、医療保険の入院一時金と日額タイプについての知識を深め、どちらがご自身に向いているかがわかるようになっています。

また、平均入院日数や必要な費用といった面から、医療保険の入院一時金はいったいどのくらい必要になるかについてもわかります。ぜひ最後までご覧ください。

入院一時金とは、病気やけがで入院し、それが入院給付金が支払われる対象だった場合、まとまったお金が「一時金」として受け取れるというものです。

入院一時金は、保険会社や商品ごとに金額や倍率に違いがあります。例えば、CMなどで耳にしたことがあるかもしれませんが、「入院したら入院1回につき〇万円」、「日帰り入院から10日目までは一律10日分」など色々なタイプがあります。

入院一時金のメリットは、使い道に制限がないので、単純に医療費に使うだけでなく、入院前後の通院費や雑費などにも充てることができることです。

一方、日額タイプとは、入院1日につき一定額の入院給付金が支払われるタイプのものです。1日5,000円や10,000円などがあります。

長い間、医療保険は日額タイプが主流でしたが、最近では入院日数が短期化される傾向があり、医療保険の役割が変わってきた中でこの入院一時金タイプが登場しました。

入院一時金は、契約の種類により以下の2つに分けられます。

• 入院一時金が「主契約」
• 入院一時金が「特約」

前日でも触れましたが、近年、入院日数は短縮傾向にあります。

厚生労働省「令和２年（2020年）患者調査の概況」の「3.退院患者の平均在院日数等」によると、例えば平成5年と令和2年を比べると、平均で9.6日も入院日数が短くなっています。

入院日数の分だけ受け取れる入院給付金では、短期の入院に十分備えられない可能性が高いのです。

そのため、日帰り入院でもお金を受け取れる入院一時金のタイプの人気が高まってきています。

入院1日にかかる自己負担額は、近年増加傾向にあります。

公益財団法人生命保険文化センター・令和元年度「生活保障に関する調査」の中の「リスクに備えるための生活設計」によると、1日あたりの入院費用の平均は約23,000円です。

この金額をさらに過去の調査結果と比べてみると、年々増加傾向にあることがわかりました。

入院日数は短くなる傾向にあるのにもかかわらず、医療費の自己負担額は年々上がっているのです。

前述でも触れたとおり、入院日数は短くなる傾向にあるのにもかかわらず、医療費の自己負担額は年々上がっているので、入院一時金の利用価値は高まってきています。

「日額タイプの医療保険に入ってさえいれば、入院一時金タイプの医療保険は不要なもの」と考えるのは、最近の傾向に合っていないことになるでしょう。

医療保険の入院一時金の利用価値の高さについて触れてきましたが、それでは、入院一時金はいくらにするのが正解なのでしょうか。

そこでこの章では、

• 入院時にかかる費用と平均自己負担額
  
• 入院一時金はいくら必要か？
  

過去に入院経験がある人であればわかるかと思いますが、入院すると医療費以外にも様々なお金がかかってしまいます。

入院時における代表的な費用は以下の通りです。

• 差額ベッド代
• 食事代
• 交通費（見舞いにくる家族分も含む）
• 消耗品（衣類・アメニティグッズなど）

前述にて、入院時の平均自己負担額が20.8万円であることをお伝えしました。

これを踏まえると、入院日数により自己負担額は異なりますが、まずは1回の入院で20万円程度のお金が用意できると安心でしょう。

入院一時金の金額の目安はこれでわかりましたが、医療保険にはさまざまなタイプがあるので、自分だけの考えで選ぶのはとても難しいですし、時間もかかってしまいがちです。

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医療保険の入院一時金は、治療における入院に対して支払われます。しかし、いくつかの理由で一時金が十分に受け取れないこともあることを知っておきましょう。

そこでこの章では、

• 注意点①入院期間が長引くと不足する可能性がある
  
• 注意点②再入院までの期間が一定未満だと1回の入院とみなされる
  
• 注意点③給付対象外となる入院もある
  

上記のような注意点3つについて解説していきます。これらの注意点について知った上で、実際の契約に進むようにしましょう。

注意点1つ目は、入院が長期間になると、一時金の額が不足することもあるということです。

これは入院一時金のデメリットといえる部分で、長期の入院になるほど受け取れる金額が少なくなってしまうという現象が起きてしまうのです。

例えば、30日間入院したとします。1日10,000円が出る日額タイプのものだと30万円受け取れます。

入院したら1回10万円の入院一時金がでるタイプに入っていたとしたら、10万円しか受け取れないのです。

何日入院しても同じ金額が受け取れることはメリットではありますが、デメリットとなるケースもあることを理解しておきましょう。

注意点2つ目は、再入院までの期間が一定未満（たいてい180日未満）だと、入院回数は1回と数えられてしまうことです。

病気の治療の際、同じ病院にずっと入院し続けるとは限りません。

また、一生のうち2人に1人がかかるといわれている「がん」の治療ですが、治療途中で一度退院してから通院を継続し、再入院することも珍しくありません。

実際は前半の入院・後半の入院と合わせて2回だとしても、入院一時金は1回分だけ払われるのです。

注意点3つ目は、給付対象外となる入院もあるということです。

基本的に入院一時金は、治療のための入院をしたときに支払われます。入院したとしても、治療とみなされないことに対しては支払われないのです。

治療とみなされないもの（給付対象外）は以下の通りです。

• 正常分娩
• 美容整形手術
• 抜歯・インプラント
• 疾病が原因ではない不妊手術
• 検査入院

近年、医療保険など「保険」への新規加入を検討するときに、保険相談窓口を利用する人が増えています。

そこでこの章では、医療保険の入院一時金が必要か悩んだら利用するべきおすすめ無料保険相談窓口4選をご紹介します。

おすすめの4社は以下の通りです。

• 1位「マネーキャリア」
  
• 2位「ほけんのぜんぶ」
  
• 3位「保険見直しラボ」
  
• 4位「保険見直し本舗」
  

保険相談窓口1位はマネーキャリアです。

マネーキャリアは提携FPが3,000人以上在籍する、業界トップクラスの保険相談窓口です。

保険だけではなくライフプランや資産形成など、幅広いジャンルの相談にも対応可能なので、家計の悩みをまとめて相談できます。

マネーキャリアの主な特徴

• 無料保険相談実績40,000件以上！
• 3,000人のFPが在籍！
  
• 納得できるまで何回でも相談無料
  
• 女性FPが多数在籍
  

保険相談窓口2位はほけんのぜんぶです。 

ほけんのぜんぶは、オンライン型と訪問型の相談に対応している窓口です。さまざまな世代からの相談実績がありますが、特に子育て世代に人気があります。

ほけんのぜんぶでは、保険以外の相談も可能です。

ほけんのぜんぶの主な特徴

• 保険相談でプレゼントキャンペーンがある
  
• 子育て世代からの相談件数が15,000組で、豊富な実績がある
  

ほけんのぜんぶの詳細

ほけんのぜんぶの口コミ

保険相談窓口3位は保険見直しラボです。 

保険見直しラボは、約70拠点を展開している訪問型保険代理店です。オンライン相談も受け付けていますが、訪問相談をしたい人に向いている窓口です。

保険見直しラボの主な特徴

保険相談窓口4位は保険見直し本舗です。 

保険見直し本舗は毎月の相談者数が1万人以上と多く、相談実績は100万件を超えています。また、強引な勧誘は一切ないので、気軽に利用できます。  

保険見直し本舗の主な特徴

• 相談方法は4パターンあり（店舗・訪問・オンライン・電話）
  
• 取扱保険会社数40社以上
  

ここでは、病気やけがによる入院で利用できる公的な制度について解説していきたいと思います。

公的な制度といえば、以下に取り上げたものがあります。

• 公的医療保険制度（健康保険と国民健康保険）
  
• 高額療養費制度
  
• 傷病手当金
  

公的医療保険制度とは、病気やけがのため病院で診察・治療を受けると、医療費の一部を負担してもらえる保険制度です。

この制度は、国民全員で保険料を出し合い、医療が必要な人の負担を軽くするのを目的としています。

全ての日本国民は、「健康保険」「共済保険」「船員保険」「国民健康保険」のうちいずれかの保険制度に必ず加入しなくてはなりません。

原則、70歳未満の医療費の自己負担割合は3割です。

なお、6歳未満と70歳から74歳未満の人の自己負担割合は2割、75歳以上で1割となります。70歳から74歳未満または75歳以上でも現役並みの所得者は3割です。

日本に住んでいると、病院を受診しても自己負担分だけ払えばいいという仕組みが定着して当たり前となっていますが、世界的に見るとかなり手厚い社会保障制度といえるでしょう。

高額療養費制度とは、1ヶ月にかかった医療費が自己負担限度額を超えると、その超えた金額の払い戻しが国から受けられる制度です。

高額療養費制度は、公的医療保険制度の加入者であれば誰でも使えるという頼れる制度です。

高額療養費制度の対象となるのは、あくまでも保険適用される診療であり、なおかつ患者が支払った自己負担分に対してです。 

入院の際にかかる「食費」「居住費」「差額ベッド代」「先進医療にかかる費用」などはこの高額療養費制度の対象外となります。

この制度では、年齢や所得で支払う医療費の上限が決まっています。また、いくつかの条件を満たせば、さらに負担軽減があります。

自己負担限度額を超えた分は、一度病院窓口で自分自身で立て替えておき、後ほど払い戻しを受けるのが基本的パターンですが、限度額適用認定書を窓口に提示することで、立て替えなくても、自己負担額だけの支払いで完結することが可能です。

世帯合算ができる点も見逃せません。世帯合算とは、一人の支払い分がこの制度の対象にならなくても、複数回の受診や、同じ世帯の同じ公的医療保険に入っている人の支払い分を一ヶ月分まとめて計算できるというものです。

その結果金額が一定額を超えた場合は、その分の払い戻しを受けられます。

さらに、多数回該当によりもっと上限額が下がります。直近の12ヶ月間に3回以上高額療養費の対象だった場合は、4回目以降はさらに上限額が下がるというものです。

疾病手当金とは、業務外の病気やけがで働けない期間の生活を保障してくれる手当金で、勤務先の健康保険（会社員や公務員などが加入する健康保険のこと）から支給されます。

受給可能な期間は、支給開始から一番長くても1年6ヶ月間だけです。

定められた支給の要件すべてに該当すれば、給付金を請求することができます。

なお、業務中の疾病やけがのケースでは労災保険が適用されます。労災保険と疾病手当金の両方が適用されることはありません。

一方で、自営業者や個人事業主が加入する国民健康保険にはそもそも疾病手当金の制度自体がないので、手当金が支払われることはありません。

後期高齢者医療制度を利用している人にも傷病手当金は支給されないのですが、都道府県により傷病手当金を支給しているところもあります。

ここまで、医療保険の入院一時金に関することについて詳しく解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

保険に加入する上で、自分自身で色々調べて検討することは大切です。それと合わせて、保険のプロであるファイナンシャルプランナー（FP）の無料相談を受ける方法があります。

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