がん保険の診断給付金(一時金)は300万円で足りる?正しいがん保険の選び方

診断給付金（一時金）は、がんであると診断された際にもらえる給付金です。

相場は50〜200万円程度で、300万円はやや高い方です。

国立がん研究センターの「最新がん統計」によると、男女ともに2人に1人が一生のうちにがんにかかるとされています。

つまり、がんへの罹患リスクは誰もが抱えているのです。

がん治療は長期間かかり、お金もかかるイメージを持っている人も多いことでしょう。

そんな時に300万円も準備資金があると、経済的にも精神的にも安心ですね。

それでは、実際に診断給付金（一時金）を300万円にすると、保険料はいくらになるのでしょうか。

診断給付金（一時金）を300万円にした場合の保険料例は以下のとおりです。

がん保険の保険料の40代の相場は、掛け捨て型が2500円前後、貯蓄型が4000〜5000円程度です。

つまり、診断給付金（一時金）300万円の場合は、相場と同程度〜やや高めくらいといえます。

他の保障も充実させる場合は、負担が非常に大きくなる可能性があります。

診断給付金（一時金）は多いほど良いというわけではありません。

がん保険には他にも目的に応じた様々な保障があるため、他の保障とのバランスを考えて、家計に合った金額を設定しましょう。

内閣府の「がん対策に関する世論調査」によると、多くの人ががん治療や療養中の経済的な負担に対し、不安を抱いています。

そこで、がんに1回かかった場合にどのくらいの費用が必要なのか、シミュレーションをしてみましょう。

（生命保険文化センター令和元年度「生活保障に関する調査」、総務省統計局「家計調査（家計収支編）令和元年（2019年）」、厚生労働省「医療給付実態調査」）

以上のように、がんになると非常に多くの費用がかかります。

もちろん先進医療を選択しなければ、医療費は公的保障により抑えられます。

しかし、がんの治療方法には合う・合わないがあるため、選択肢を広げる意味でも候補には入れたいところです。

また、がんにかかるとがん治療や療養などで、収入が減る可能性があります。

生命保険文化センターの令和元年度「生活保障に関する調査」によると、入院により逸失収入があった人の割合は21.6%であり、逸失収入の金額は平均32万円、1日あたり平均19500円となっています。

シミュレーションした平均生活費をもとにすると、療養中は生活費が不足する可能性が高いです。

がん保険では、このようながん治療の際に必要となる様々な費用をカバーできます。

診断給付金（一時金）が300万円あれば安心と感じるかもしれませんが、入院が長引いたり治療の選択肢を広げたりすることで、金額が不足する可能性があります。

入院給付金は入院日数分もらえますし、特約によっては働けないリスクにも対応可能です。

そのため、がん保険に加入する際は、診断給付金（一時金）だけを充実させるのではなく、それ以外の保障や特約にも注目して選びましょう。

診断給付金（一時金）は、がん治療に向けた準備資金にできるため、多いほど良いと考える人もいることでしょう。

しかし300万円などの高めの金額を設定すると、がん保険の保険料が家計の大きな負担になる可能性があります。

診断給付金（一時金）を300万円にしたい場合は、300万円に設定しても無理なく保険料が支払える家計の状況か確認しましょう。

また、ライフステージによっても必要な金額は変わります。

独身であれば自分一人の生活費で済むため、収入が減少しても公的保障や貯蓄を活用すれば、ある程度の期間は生活が可能です。

一方子育て家庭では、生活費の他に教育費などもかかるため、収入の減少によって生活が困難になるかもしれません。

そのため、子育て家庭では独身の場合よりも多くの保険金が必要になります。

がん保険には収入保障がある商品もあるため、診断給付金（一時金）だけを300万円など高額に設定せずに、ライフステージに合わせて必要な保障を選択することが大切です。

以上のように、がん保険を選ぶ際は「診断給付金（一時金）は300万円欲しい！」とこだわらず、家計の状況やライフステージに合わせて慎重に検討しましょう。

がん保険を選ぶときの重要なポイントは以下の5つです。

• 診断給付金（一時金）が複数もらえるか
• 長期間の通院保障の有無
• 抗がん剤治療や放射線治療の保障が充実しているか
• 上皮内新生物の保障があるか
• 高額療養費制度とのバランス

がん保険の中には、診断給付金（一時金）がもらえる回数には、商品によって「初回のみ」「回数制限あり」「無制限」の3つのタイプがあります。

がんは再発しやすい病気のため、再発のたびに診断給付金（一時金）が受け取れると安心ですね。

また、がんの治療は長期におよびます。

長期になれば治療費や交通費はもちろん、時短勤務や欠勤による収入の減少にも注意が必要です。

診断給付金（一時金）が300万円あっても、不足することが考えられます。

そのため、長期間の通院保障があれば、治療費はもちろんのこと、公的保障の対象外になる交通費のカバーもできます。

抗がん剤治療や放射線治療は、複数回の治療が必要なため、長期にわたり治療費や通院費の支払いが続きます。

抗がん剤は未承認の薬品を利用する場合もありますが、この場合は自由診療扱いで公的保障の対象外になり、高額な医療費が必要です。

治療の選択肢を広げるためにも、保障が充実しているか確認しておきましょう。

上皮内新生物は、上皮内にとどまっている再発リスクの低いがんです。

がん保険では対象外なことが多いものの、がんの一種には変わりありませんが、一度診断されればがん保険に加入できなくなります。

特に女性は子宮がんが上皮内新生物と診断されることがあるため、上皮内新生物の保障の有無が重要です。

高額療養費制度を活用すれば、一定額を超過した分の医療費の払い戻しが受けられます。

医療費が高額になっても払い戻しが受けられるなら、無理に診断給付金（一時金）を300万円に設定する必要はないように思えますね。

ただし、保障の範囲は公的医療保険と同じです。

したがって、対象外になる費用については全額自己負担になります。

診断給付金（一時金）をはじめ、がん保険の保障は公的保障とのバランスを考慮し、無理のない範囲で金額を設定してください。

がん保険の診断給付金（一時金）を300万円にした場合の保険料や、がん保険選びのポイントなどを解説してきましたが、いかがでしたでしょうか？

診断給付金（一時金）300万円は、相場よりもやや高めです。

確かに診断給付金（一時金）が多ければ、がん治療に向けて経済的にも精神的にも安心感があります。

しかし診断給付金（一時金）が多くなるほど、保険料の負担も大きくなっていきます。

そのため、家計の状況やライフステージを考慮して金額を設定することが大切です。

診断給付金（一時金）の金額で悩んでいる場合は、保険のプロへの相談がおすすめです。

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