医療保険の一時金は必要なの?一時金の必要性と注意点を説明します!

現在の入院日数は医療の進歩により確実に短くなっています。一時金給付型の医療保険では、入院保障の条件について短期入院を想定している場合が多く、医療の現状に合った医療保険と言えます。一時金は、保険会社の所定の条件に合えば、一度に受け取れるのが魅力です。

医療保険の入院一時金とは

いま、医療保険の入院一時金について気になって調べていると思います。

誰しも入院をしたいとは思わないと思うので、万が一のことをあまり考えたくないですよね。

しかし、医療技術が進歩している影響で、現在では入院日数が以前よりも短期化していることはご存知でしょうか。

雑誌やCMで目にしている通り、入院日数を抑えて通院治療に切り替えていく方法が現在の主流です。

そのため、何か月間も入院することは少なくなっています。

病院が嫌いな人は少し安心したでしょう。

しかし、そうは言っても入院にはお金がかかるので、その費用を保険で備える必要があります。

その費用は「入院一時金」と呼ばれています。

保険で備えておくと、入院をした場合に「入院一時金」を受け取ることが可能です。

現在の入院一時金は、短期入院を想定されているのでニーズに沿った商品になっています。

この記事では、「医療保険の入院一時金」について
  • 一時金給付型の医療保険について
  • 一時金給付型の医療保険のメリット
  • 一時金給付型の医療保険のデメリット
  • 特約「のみ」を選ぶ場合
の4点を解説させていただきます。

記事を読んでいただければ、医療保険の入院一時金についてご理解いただけると思うので、最後までご覧ください。

医療保険の一時金は必要か?一時金給付型の医療保険について

近年の医療技術の進歩により、入院日数は確実に減少傾向にあります。

そのため、民間の医療保険選びの際には、短期入院もしっかり保障されるかを確認することが必要になります。


例えば、入院保障の場合は10日以上入院することが給付条件となっている場合がありますが、その場合には、9日で退院した場合には入院保障に関しては一銭も下りません。


ただし、一時金給付型の医療保険では、入院保障の条件について短期入院を想定している場合が多く、現在の医療の現状に合った医療保険と言えます。




一時金給付型の医療保険の仕組み

一時金給付型の医療保険は、入院日数の長短が保険金支給額に影響しない商品です。

一般的な医療保険ですと、入院日数に従って支給額が決定されるため、多く入院するほど支給額も大きくなります。

そのため、入院日数が短いと支給額も少ないので、損をしたという見方もできます。

しかし、一時金給付型の医療保険は、日数の長短に関わらず一律で支給額が決まっているので、入院日数が短くても恩恵が多いことがメリットです。

入院日数が短く設定されている現代にぴったりな商品ですね。

入院が短期化されたことで、かかる費用も従来より減っていますが、その分退院後の通院費の負担がかかってしまいます。

通院費の負担に備えるために、一時金給付型の医療保険を利用する方法も賢いです。

一時給付金は税金がかからない?

さらに、一時給付金は税金がかからないメリットがあります。

なぜなら、身体の傷害が原因となって支払われるものだからです。

医療保険では、基本的に上記の原因であれば、一時給付金は非課税とされています。

税金対策を考えている人にとっては安心しますね。

また、一時給付金は医療費控除を受ける場合を除いて確定申告を受ける必要もありません。

医療費控除を受ける場合には、病気にかかった医療費全体から、医療保険で受け取った給付金の金額を除く必要があるので、しっかり覚えておきましょう。

一時金給付型の医療保険のメリット

一時金給付型の医療保険は、現在の医療技術の進歩に適応した保険と言えます。

また、ご自分の入院・治療が公的医療保険に該当し入院等が3割自己負担で抑えられても、一時金を受け取ることができます。


さらに、使い道は自由であるため余った一時金を生活費に充てることも可能です。


以下では、一時金給付型のメリットを説明します。

メリット1:短期入院の際はお得

一時金給付型の医療保険を扱う保険会社では、お金が下りる条件を概ね、日帰り入院または1泊2日以上からとし、1回につき10~20万円程度が受け取れる設定となっています。

手術の有無にかかわらず一時金が支給される保険もあり、貯蓄があまりなく、早期にまとまったお金を受け取りたい方には有利な保障です。

メリット2:かかる保険料が安い場合が多い

一時金給付型の医療保険に共通しているのは、毎月支払う保険料が比較的安い点があげられます。

加入年齢や、プランの選択、特約を付加したかどうかにもよりますが、20代・30代で加入する場合、毎月の支払保険料は1,500円以内が多いです。


長期入院型の医療保険では、20代・30代で加入すると1,800~2,000円前後の商品が多いため、一時金給付型は毎月支払う保険料を抑えたい方にお勧めの商品といえます。

メリット3:医療が発達し、手術後の入院日数が減ってきている

厚生労働省が発表している「平成28年(2016)医療施設(動態)調査・病院報告の概況」https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/16/によれば、病院の平均在院(入院)日数は、一般病床で16.2日となっています。

平成27年度は16.5日であったため減少傾向にあるといえます。

例えば、1回で20万円下りる一時金給付型の医療保険と、入院給付金(日額)10,000円が下りる医療保険の場合を比較してみましょう。


16日間入院した場合では、一時金給付型の医療保険は1回で20万円の一時金が下りるのに対し、入院給付金(日額)10,000円が下りる医療保険の場合なら、10,000円(日額)×16日(入院日数)=16万円となり、一時金給付型の方が4万円お得にもらえます。


入院が短期になればなるほど一時金給付型が有利になります。

一時金給付型の医療保険のデメリット

短期入院に有利で、毎月の支払う保険料も安い一時金給付型ですがデメリットも存在します。

すべての病気の入院が短期で退院できるわけではなく、また、がん・心疾患、脳疾患の三大疾病に該当する場合には、一時金給付型の保障だけでは十分な対応ができないこともあります。

デメリット1:長期入院やがんなど大病に弱い

患者の入院の中には、精神疾患による入院もあります。この精神疾患の場合も医療保険の対象になる場合がほとんどです。

ただし、精神病に関する入院の場合、非常に長期になってしまうことがあり、厚生労働省が発表している「平成28年(2016)医療施設(動態)調査・病院報告の概況」https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/16/によれば、病院の平均在院(入院)日数は、269.9日となります。


このような長期入院になると、1回につき10~20万円程度の一時金だけではとても費用負担を賄うことはできないため、長期入院を重視した医療保険に加入することをお勧めします。


一方、がんを発症した場合にも注意が必要です。


がんの治療も入院日数自体は短くなり、19.9日が目安と言われています。


ただし、20日程度入院すればがんが完治するわけではないので、通院にかなりの長期間(およそ2年以上)を要する場合があります。


がんの治療費も非常に高額になるため、がんを心配するなら一時金給付型の医療保険へ加入するよりは、一時金の保障が充実したがん保険へ加入するべきです。


がん保険の一時金は、がんという枠内での保障ではありますが、医師よりがんと診断確定されると、約50~350万円が給付されることになります。


がん保険の一時金の場合は、一度に数百万にも上るお金が受け取れるので、ご自分の家系にがん患者が多い場合は、がん保険への加入を優先しましょう。

デメリット2:終身払いでは損する場合が多い

終身払いとは、加入者が亡くなるまで保険料を支払う仕組みのことで、終身型医療保険の支払方法です。

一時金給付型の医療保険の場合は、毎月の保険料の支払額は安いものの、万が一の入院・治療の際には、契約で定めた一時金しか下りません。


つまり、1入院に1回一時金が下りるとしても、入退院を繰り返せばその都度10万円・20万円が受け取れるとは限らないのです。


また、一時金の下りる条件を各保険会社とも工夫しています。


たとえば、1入院で1回の一時金が下りた場合には、その後180日間を置いてから入院しなければ、一時金取得を認めない旨の条件も存在します。


そのため、終身払いではご自分が亡くなるまで保険料は支払わなければいけませんが、いざ病気やケガをして一時金が必要になっても給付されないという事態が想定されます。


結局保険料だけ支払い続ける必要があるものの、肝心な時に保障が使えないようでは、お金を支払っても損をすることになります。


この場合には、一定の年齢できっちりと支払を終える払込期間を設定した契約を結び、支払終了後はご自分で解約するか亡くなるまで、一生涯保障を受けるというやり方が有利です。

一時金など特約「のみ」を選ぶ場合

医療保険には、特約として一時金を付加できる商品もあります。

短期入院の際の金銭的サポートを充実させるためには、オプションとして主契約に付加する方法も有効です。

なお、特約はあくまでオプションですので、主契約を解約すれば特約も自動的に解約する形になります。

必要な保障のみを選択して保険料を節約

医療保険には様々な特約があり、一時金特約や、女性疾病特約、がん特約、三大疾病特約等があります。

このようなオプションを全て付加するのではなく、長期入院保障に手厚い保険があるなら、短期入院保障も対象になる一時金特約を付加するというように、ご自分にとって必要と思える特約を選ぶようにしましょう。

一時金(診断給付金)の額の確認をしっかりと

短期入院で一時金が下りるならどこの医療保険でも大丈夫というわけではありません。

医療保険によって、日帰り入院は、1泊2日以上入院した場合に下りる一時金よりも半額になるというような条件も想定されます。


各保険会社の条件を確認する必要があるので、契約のしおりや約款等で一時金(診断給付金)の額・条件を確認した上で保険選びを行いましょう。

まとめ:医療保険の入院一時金について

この記事では、「医療保険の入院一時金」について解説させていただきましたが、いかがだったでしょうか。

記事の要点は
  • 医療保険の入院一時金は必要である。なぜなら、入院日数が短期化しており、日数の長短に関わらず一律の給付金が必要とされているため。
  • 一時金給付型の医療保険のメリットは、短期入院の際に多くの給付金をもらえることや、保険料が安いことである。
  • 一時金給付型の医療保険のデメリットは、長期入院やガンにはあまり効力がないことや、終身払いでは損をする可能性が高いことである。
  • 特約として入院一時金を付加できる商品もあるが、必要性や給付金額を確認してから加入する必要がある。
以上、4点です。

医療保険の入院一時金は、短期入院の際に有効に使うことができます。

長引く治療に備えるお守りとしても使えるので、一時金特約として利用してみてはいかがでしょうか。

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この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、保険相談や選び方のポイントを伝える「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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