医療保険の通院保障は必要か？給付の条件と保険料・保障額から必要性を解説！

医療費保険の通院保障とは、病気やケガで病院に通院した際に、給付金が支払われる特約のことです。民間の医療保険が保障できるのは、入院や手術にかかる医療費が対象です。

そのため、通院費を保障するためには「通院保障」の特約をオプションとしてつける必要があります。

しかし、通院保障は、条件によっては通院しても給付がでない場合もあります。そのため基本知識を持たない状態で通院保障を選んでしまうと、保障内容や保障範囲に戸惑うことが多いです。

そこで「通院保障」が気になっている人が後悔しないために、以下の基本知識を解説します。

• 医療保険の通院保障の内容
  
• 通院給付金の保障範囲｜いつまでの通院が保障対象となるか？
  

医療保険の通院保障は、給付されるのに以下の条件があります。

• 入院前の通院に対して給付
• 退院後の経過観察の通院に対して給付

上記のように、基本的には入院を伴う大きな病気やケガに対しての通院が保障の対象になります。そのため、入院を伴わない軽いけがや病気による通院に対しては、保障の対象外です。

• 風邪気味で病院に行った
• 軽いケガにより外科で治療した

通院給付金は、保険会社により給付される期間は異なります。しかし、多くの通院保障の範囲は、以下の条件で決められている場合が多いです。

• 入院前後から120日以内または180日以内が保障の対象
• 通院日数は最大30日分まで給付の対象

医療保険の通院保障の加入に迷っている人は、本当に必要性があるのか疑問に感じている人も多いでしょう。そこで、通院保障の必要性について3つの視点から詳しく解説します。

以下の3つの理由から、通院保障の必要性は高いといえます。

• 入院治療から通院治療へシフトしている
  
• 通院時にかかる費用
  
• 病気やケガの通院治療に備える必要性は高い
  

通院治療の必要性が高い理由として、近年は入院治療から通院治療へシフトしていることがあげられます。通院治療へシフトしている理由は、医療技術の進歩や在宅医療の増加による影響です。

厚生労働省の「平成29年（2017）患者調査の概況」によると、平均入院日数は平成20年から減少に転じています。そして、現在の入院日数の平均は29.3日と短くなっています。

さらに、対象を退院患者に絞ると約70％の人が14日以内に退院しています。厚生労働省のデータからもわかる通り、入院日数が短くなったことで「通院治療」や「在宅治療」が増加しています。

そして、今後も医療技術の進歩は進むため、より入院日数は短くなると考えられます。そのため、通院治療にかかる負担は増えると予想されるため、通院保障の必要性は高まっていくでしょう。

通院保障の加入を考えるときに、疾病や症状別の通院にかかる費用を把握するのが大切です。実際の通院費を把握することで、通院保障に保険料を払う価値があるかを示す指標になります。

以下が疾病や症状別の通院時にかかる費用一覧です。

上記は、公的保険で医療費を3割負担したときの金額です。実際の通院にかかる費用を把握したうえで、毎月は通院保障にかける保険料が見合っているのか判断しましょう。

がんや腎不全になった場合には、3割負担の場合でも高額な治療費がかかるため、通院保障の必要性が高いといえるでしょう。

近年は医療の進歩で「通院治療」や「在宅治療」が増えていることを考えると、通院保障の必要性は高まっています。そして今後はさらなる医療技術の発展により、平均入院日数は短期化されていくでしょう。

入院日数が短くなる一方で、通院治療や在宅治療のニーズは増加していきます。そのため、入院・手術を前提とした医療保険だけでは、病気やケガにかかる費用の備えは不十分になってきています。

今までの医療保険は、入院を前提にした保障が考えられていました。たとえば、がんの治療にしても、長期の入院が必要でした。しかし近年では、医療技術の進化により通院治療や短期の入院で済む場合が増えています。

死の病と恐れられているがんでも、通院治療へシフトしていることを考えると、通院治療の必要性は今後も高まっていくと考えられるでしょう。

通院保障の1つ目の注意点は、保障を受けるためには条件があることです。通院保障は給付を受けるためには「入院する前の通院」や「退院後の経過観察」など、入院を前提にした通院治療の必要があります。

そのため、軽い病気やケガなどの、以下の通院には給付金はでません。

• 風邪などの軽い病気で病院へ通院した場合
• 入院の必要がない外傷で通院した場合

そして、給付される期間も保険会社によって条件が違います。たとえば「退院から120日以内の30日分までの通院費を保障する」などの条件があります。

通院保障の給付を受けるためには条件や期間が決められているため、必ず把握しておきましょう。

通院保障は、保険料が安いメリットがありますが、その分保障額も小さいです。通院したときに支払われる給付金は1日3,000円～6,000円程度が一般的です。

そのため、多くの保障額を期待している人には、物足りなく感じる可能性があります。がん治療や腎不全といった通院治療は高額になるため、通院治療では足りない可能性が高いです。

さらに、給される期間も最大30日が一般的なため、1年以上の長期間の通院に対応しているわけでもありません。

長期間の給付や高額な保障を期待している人は、1日3,000円～6,000円程度の保障であることは頭に入れておきましょう、

医療保険の通院保障ですが、実はがん保険にも特約として通院保障をつけられます。がん保険に通院保障があるのは、通院が長期化したり医療費が高額になったりなど、ほかの疾病よりも通院保障の必要性が高いからです。

がん保険の通院保障には、以下の3つの給付が受けられます。

• 通院給付金
• 治療給付金
• 退院療養給付金

がん保険にも、通院保障が特約として選べます。そして、がん保険は医療保険以上に通院保障が必要であるといえます。

がん保険に通院保障が必要といえるのは、以下の3つの理由があるからです。

1. がん治療も入院から通院へシフトしている
   
2. がんの治療にかかる医療費は高額
   
3. 治療が長期化する可能性がある

がん保険に通院保障が必要といえるのは、がん治療が入院治療から通院治療へシフトしているからです。近年のがん治療は、入院期間が昔に比べて短くなり、通院や在宅での治療が一般化しています。

理由は、医療技術の進歩により手術なしの「抗がん剤治療」や「放射能治療のみ」のがん治療が可能になったからです。

入院が短期化したことにより、通院治療が多くなりました。そして、がんの通院治療は高額な費用がかかったり、長期化したりと多くのお金が必要です。

そのため、がん保険には通院治療が必要といえるでしょう。

がん保険に通院保険が必要といえるのは、がん治療にかかる医療費が高額だからです。がんは、ほかの疾病に比べ長期の通院が必要であったり、高額な医療費が必要であったりなど、通院保障の必要性が高いといえます。

通院費が高くなる理由として、放射能治療や抗がん剤治療を一定間で複数回おこなう必要があるため、通院回数や通院費が高くなるからです。

さらに、がん治療は保険適用外の治療もあるため通院費が高くなりやすいです。高額な通院費に対応するために、がん保険の通院保障の必要性は高いといえます。

がん治療は、治療が長期化する場合が多いため通院保障が必要です。一般の疾病に比べるとがん治療は短期間の治療では終わりません。

そのため、長期の間に何度も通院の必要があるため通院費も高くなります。そしてがん保険の通院保障は、保障期間が長期間に対応している場合が多いです。

がん保険の通院保障は1年以内の通院が対象になる場合や、通院日数の上限が設けられていない保障も存在します。

がんの治療で通院が長期化しても、がん保険の通院保障に加入しておくことで長期間の通院費もカバーできるでしょう。

医療保険の入院一時金でも、通院治療のリスクに備えることが可能です。入院一時金とは、医療保険の入院給付金とは別で支給される保険金の制度です。

入院一時金は、日帰り入院や短期入院などで医療保険が対象外になった場合に支払われる保障です。保障を受けると、10万円～30万円のまとまったお金が支払われます。

そして、短期入院や日帰り入院となった場合には、入院一時金の対象となるため通院費の費用に回せます。まとまったお金を受け取りたい人は、入院一時金で通院のリスクに備えるのもおすすめです。

傷害保険も、通院保障以外で通院のリスクに備えるのにおすすめの方法です。傷害保険とは、損害保険会社が扱う保険で「突発的な傷害により起きたケガや事故」を保障する保険です。

突発的な傷害とは、急激な「事故」や「ケガ」が、外的な事故によって起きたケガ（骨折や打撲など）のことです。

「通院保障」の場合は、給付の対象となるには入院するのが前提です。しかし、傷害保険は突発的な事故であれば給付金がでるため、骨折や打撲などの通院に備えるには「傷病保険」が最適といえます。

就業不能保険は、通院保障以外で通院のリスクに備えられる保険です。就業不能保険とは、病気やケガで働けなくなった時の給料を保障する保険です。

公的保険や医療保険ではカバーできないところも保障してくれるため、長期間働けなくなった時に備えるのに最適な保険です。

ただし、精神疾患の人が受け取れない、学生やパート、アルバイトなどが申し込めないなどのデメリットもあります。

公的保険である傷病手当金が受け取れない、フリーランスの人や自営業の人などにおすすめの保険です。

所得補償保険とは、病気やケガで働けなくなった時の収入の減少に備える保険です。医師の診断でドクターストップがでれば、通院・入院に関係なく利用できます。

所得補償保険は契約前の給料の50%～70％が保障される仕組みです。

ただし、精神疾患や出産・妊娠、自傷行為などは給付の対象外になるため注意しましょう。

公的保険でも、通院のリスクに備えることが可能です。公的保険とは日本国民であれば、誰もが加入している保険制度です。

公的保険の中でも、通院のリスクに備えられるのは「傷病手当金」です。傷病手当金は、ケガや病気で働けなくなったときに最大1年6か月の間、収入の約60％を保障してくれる制度です。

健康保険の加入者であれば、誰でも利用できるため通院のリスクに備える保険としては最適でしょう。

貯蓄や貯金でも通院のリスクに備えられます。貯蓄や貯金は保険への加入が必要ないため、すぐにでもおこなえる対策です。

保険の加入も大切ですが、お金が必要な時に素早く対応できるのは、貯蓄や貯金です。そのため、保険で備える以外にも、万が一の高額な医療費にも耐えられる貯蓄をしておくのが、最も確実な通院のリスクに備える対策といえます。

保険で備えるのも重要ですが、貯蓄や貯金をしておくことも忘れてはいけません。

医療保険の通院保障については、ネット上に質問や疑問が多く寄せられています。そこで通院保障について、ネット上でとくに多く聞かれた質問についてお答えします。

以下の3つの質問が、ネット上でもよく聞かれる質問です。

• 医療保険の通院特約は必要ですか？
  
• 医療保険の給付金は通院しただけで受け取れますか？
  
•  子供の医療保険に通院保障は必要でしょうか？

医療保険の給付金は通院しただけでは受け取れません。医療保険の保障は入院・手術をしたときに給付されるのが一般的です。また、医療保険の特約である「通院保障」に関しても、通院だけでは給付されないため注意してください。

通院保障は給付を受け取れる入院をして、退院後の通院に対して給付される保障がほとんどです。通院のみの、軽いケガや病気は対象外です。

通院だけで給付を受け取れる医療保険は、特約を含めても存在しないと理解しておきましょう。

子供の医療保険における通院保障の必要性は低いです。通院保障は入院を伴う通院に対して保障されます。しかし、子供の場合は入院するほどの重い病気やケガを起こす確率は大人に比べ低いです。

さらに、子供の場合は「医療費助成」があるため医療費負担も大きくありません。大人に比べ通院にかかる負担も少ないため、通院保障は必要ないでしょう。

今回は、医療保険の通院保障の必要性について解説しました。通院保障は、近年の入院治療から通院治療へのシフトで必要性が高まっています。

とくにがん保険の通院保障は、通院治療の長期化や高額な医療費がかかるため、必要性は高いです。

この記事のまとめです。

• 通院保障とは病気やケガで病院に通院した際に、給付金が支払われる特約のこと
  
• 入院治療から通院治療へのシフトで通院保障の必要性は高まっている
• 通院保障の給付を受けるには入院を前提とした通院が必要なため注意
• がん治療は通院の長期化や高額な医療費がかかるため通院保障の必要性が高い
• 通院保障以外では傷害保障や入院一時金でも通院のリスクに備えられる