医療保険はいらない理由6つを保険のプロが徹底解説！不要って本当？

日本では公的医療保険制度が充実しているため、民間の医療保険に加入する必要があるのか疑問に思う人もいるのではないでしょうか。

しかし公的医療保険は全てを保障しているわけではありません。公的医療保険で保障されていない部分を補うためには、民間の医療保険に加入する必要があるのです。

「民間の医療保険は必要だ」という意見がある反面、「医療保険はいらない、不要だ」という意見を耳にすることもあるでしょう。本当のところはどうなのか疑問に思う人もいると思います。

ここでは、医療保険がいらない人の特徴について解説します。

• 十分に貯金・貯蓄がある人
  
• 職場の福利厚生が充実している人
  
• 世帯主の収入が安定している専業主婦(主夫)・子ども
  

十分に貯金・貯蓄がある人は、医療保険の必要性は低いです。理由は、公的医療保険制度の対象外となる医療費についても、貯金で支払える可能性があるからです。

• 十分な生活防衛資金がある人
• 使用目的ははっきり決めていないけれど、まとまった貯金がある人

職場の福利厚生が充実している人は、医療保険への加入は不要です。その理由は、保険内容が重複してしまうからです。

福利厚生は「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2つに分けられます。

法定福利厚生

世帯主の収入が安定している家庭の専業主婦（主夫）や子どもは医療保険に加入する必要はありません。理由は、世帯主の収入で医療費をまかなえる可能性が高いからです。

専業主婦（主夫）の場合

もしも専業主婦(主夫)が病気やケガで入院した場合、公的医療保険制度を活用します。

民間の医療保険は基本的に掛け捨てとなる為、公的医療保険制度を利用して必要な時だけ貯金から支払うほうが、保険料を払うよりも費用がかからない可能性があります。

子どもの場合

子どもの場合は、全国で医療費負担制度を設けています。そのため子どもの医療費は2割負担、地域によっては無料の場合もあります。

大人と比べると、子どもの医療費は国からの助成金がおりやすくなっています。まずは自分が住んでいる地域の保証制度を確認し、それでも足りないようであれば民間の医療保険で備えるのがよいでしょう。

ここまで医療保険がいらない理由を大きく３つにわけて紹介してきました。

それでも、入院が長引いたり治療費が高額に及んだ場合、医療費の負担は大きくなります。

そんな場合に利用できるのが高額療養費制度です。

高額療養費制度とは

1か月の医療費の自己負担額が一定額を超えた場合、その超過額の払い戻しを受けられる制度です。

限度額は年齢や所得によって異なりますが、70歳以下で報酬月額が28万～50万の給与取得者の場合、だいたい8万円が自己負担限度額の目安となります。

▼対象となる医療費

• 保険適用となる入院・手術の費用
• 病院等の医療機関で支払う診療費
• 薬局で処方される薬剤費

窓口では一時的に高額な医療費を支払うことになりますが、実質の負担は軽減することができます。

事前にその月の医療費が高額になることがわかる場合には、「限度額適用認定証」を取り寄せることで、支払いを限度額までとすることもできます。

ただし、高額療養費制度もすべての医療費が払い戻しの対象というわけではありません。

差額ベッド代や入院時の食事代などは自己負担になります。

多額の費用が必要となる先進医療にかかる技術料も対象外です。

個室等での入院を希望したい場合には、民間の医療保険で備えておくことがおすすめです。

医療保険には、個人年金保険や死亡保険のような貯蓄性はありません。病気にならなければ給付金を受け取ることもないため、健康であるほど損をするとも言えます。

そのため、ご自身の健康状態や生活習慣に自信がある方は、医療保険で備える必要はないでしょう。その分を貯蓄にまわし、幅広く使える資金として蓄える方が経済的です。

一方、保険会社によっては健康祝い金のついた医療保険もあります。

一定の期間、病気による給付がなかった場合に、健康祝い金としてまとまった額を受け取れるものです。

期間や祝い金の額は保険会社により異なります。

５年ごとの区切りである場合がほとんどですが、中には期間中に支払った保険料が全額戻ってくるものもあります。

• 自分の健康状態や生活習慣に自信のある人
• おまもりとして保険に加入したい人
• 掛け捨てにはしたくない人

このような方は、健康祝い金型の医療保険がおすすめです。

ただし、保険料は通常の医療保険にくらべて割高になります。

支払われ方も、自動で口座に振り込まれるものだけではなく、受給手続きが必要なものや、積立金として据え置かれるものもあります。

損をしないためには、ご自身の加入している保険の内容をしっかり把握している必要があるのです。

保険に加入すると、毎月決まった保険料を払い続けていく必要がでてきます。

毎月の保険料は、固定費として家計に上乗せされることになります。

どの年代をみても、毎月の保険料は平均して10,000円以上です。

保険会社によっては、加入する際の最低月額を定めている場合もあります。

医療保険の加入を考えるときには、その保険料を継続して払うことができるのかを考える必要があるのです。

▼主な固定費

• 住居費（家賃、住宅ローン等）
• 食費
• 水道光熱費
• 通信費
• 交通費
• サブスクリプションなどの月額課金コンテンツ代

ここに上乗せして毎月の保険料を払い続けていくことを考えなければなりません。

最近ではネット型保険も増えてきています。

ネット型保険は保険料が割安で、非対面で気軽に加入できるというメリットがあります。

その反面、病気によっては保険金が支払われない場合があります。自分で判断するには専門知識が必要です。

また、手続きは全て自分で行う必要がある為、特に一人暮らしの人は手続きにかかる負担が大きくなります。

病気やケガの治療を行いながら、給付金の請求に必要な書類の準備や手続きをしなければいけないのです。

ネット型の医療保険の加入を考えるのであれば、

• 病気やケガになったときの手続きに問題がないか
• 必要な時に保障がうけられるかを判断する専門知識があるか

ここからは、医療保険に加入する必要性が高い人の特徴を解説していきます。

医療保険に加入する必要性が高い人の特徴は、以下の5つです。

• 貯金・貯蓄が少ない人
  
• 貯金・貯蓄を減らしたくない人
  
• 結婚や妊娠・出産で家族が増える人
  
• 自営業者やフリーランス
  
• 治療の選択肢を広げたい人
  

貯金・貯蓄が少ない人は、医療保険に加入する必要性が高いです。

その理由は、万が一入院した場合に公的医療保険制度を使ったとしても、自己負担金額は生じるからです。

そもそも医療保険とは、万が一大きな病気やケガをした際の治療費を保険で備えるものです。

いつ誰が病気になるかはわかりません。健康な人でも、ある日突然事故に遭って入院することになる可能性もあります。

そのような場合に、貯金・貯蓄がなければ、医療費を支払えません。

医療費を支払えないということは、治療の選択肢も少なくなるということです。

貯金・貯蓄が少ない人は、あらかじめ医療保険に加入しておくことで「もしもの時に医療費を払えない」という事態を避けられます。

貯金・貯蓄を減らしたくない人は、医療保険の必要性が高いです。

理由は、使い道のある目的を持った貯金から医療費を支払ってしまうと、本来の目的が達成できなくなる可能性があるからです。

貯金・貯蓄を減らしたくない人というのは、具体的に言うとこのような人です。

• 教育資金や老後資金のために貯金している人
• 結婚資金や将来達成したい目標のために貯金している人
• 年金生活者など、収入がなく貯蓄を減らしたくない人

結婚や妊娠・出産で家族が増える人は、医療保険の必要性が高いです。

結婚するまでは自分に万が一のことがあったとしても、葬儀代くらいを備えておけば問題なかったかもしれません。

しかし、結婚したり子どもが生まれたりした場合、自分に万が一のことが起きれば家族に負担がかかってしまう可能性がでてくるのです。

• 結婚式や出産費用などで貯金が減っている
• 教育資金など、定期的な出費に備えた貯蓄が必要になる
• 入院による医療費負担や働けないことによる収入減少が、家族の生活に影響する

このような理由から、結婚や妊娠・出産で家族が増える人は医療保険の必要性が高くなりす。

注意点として女性の場合、医療保険は妊娠前に加入しておきましょう。妊娠後では、加入できなかったり、加入できたとしても給付が降りなかったりするためです。

社会保険に加入していない自営業者やフリーランスの人は、医療保険の必要性が高いです。

自営業者やフリーランスの人は国民健康保険に加入することになります。

医療費の3割負担などは社会保険と変わりませんが、万が一働けなくなった場合の「傷病手当金」は受け取れません。

会社員や公務員であれば、福利厚生が充実しているので、民間の医療保険に加入しなくても会社の保障を受けることができます。

万が一病気やケガで働けなくなった場合にも、「傷病手当金」から収入を補填したり医療費の負担を軽減したりすることができます。

しかし自営業者やフリーランスの人は、働けなくなった場合の保障がほとんどありません。

万が一病気やケガで働けなくなったとしても、医療保険で備えておくことで、収入の減少や医療費の負担にも備えることができます。

治療の選択肢を増やしたい人は、医療保険の必要性が高いです。

たとえばがんの治療法では、医療の進歩により身体への負担が少ない治療法もでてきているのです。

こういった治療法は「先進医療」と呼ばれています。

先進医療とは

厚生労働大臣が定めた高度な医療技術を用いた治療のうち、公的医療保険制度の対象外となっているもののことです。

先進医療の費用は全額自己負担になります。高額療養費制度も使えません。

たとえば、がんの治療に用いられる「重粒子線治療」の費用は約300万円です。（一般社団法人粒子線治療推進研究会　「重粒子線治療ガイド」）

このような多額の費用がかかる先進医療に備えられるのは、民間の医療保険の「先進医療特約」です。

この特約を付加しておけば、技術料相当額の給付を受けられるため、先進医療を受けたい人は医療保険で備えておくとよいでしょう。

ここからは、ケース別に医療保険が必要な人といらない人の特徴を解説していきます。

ここで解説する具体的なケースは、以下のとおりです。

1. 老後を迎える定年後の高齢者
   
2. 子どもが独立し始める50代
   
3. 子ども
   
4. 独身
   
5. 公務員
   
6. シングルマザー
   
7. 専業主婦
   
8. 新社会人
   

ケース1つ目は、老後を迎える定年後の高齢者です。

定年後の高齢者で医療保険がいらない人の特徴

定年後の高齢者で医療保険が必要な人の特徴

子どもが独立し始める50代で医療保険がいらない人の特徴

• 子どもが独立しており、責任が小さくなった人
• 十分な貯金・貯蓄があり、公的保険の不足部分を支払える人

子どもが独立し始める50代で医療保険が必要な人の特徴

• 子どもがまだ独立しておらず、教育費がかかる人
• がんなどの三大疾病に罹患した場合、経済的に不安を感じる人

子どもで医療保険がいらない人の特徴

• 世帯の収入が安定している家庭の子ども

子どもで医療保険が必要な人の特徴

• 子どもが病気がちな場合

ケース4つ目は、独身の人です。

独身で医療保険がいらない人の特徴

• まとまった貯金・貯蓄がある人
• 会社員・公務員の人

独身で医療保険が必要な人の特徴

• 貯金・貯蓄が少なく、万が一入院になった場合に医療費の支払いが困難な人
• 自営業やフリーランスの人

公務員で医療保険がいらない人の特徴

• 貯金・貯蓄が十分にある人
• 公務員向けの団体保険に加入している人

公務員で医療保険が必要な人の特徴

• 終身保険を希望する人
• 先進医療・自由診療を希望する人

シングルマザー（シンママ）で医療保険がいらない人の特徴

• 子どもの教育資金を準備できる人
• 共働きと同様の収入がある人

シングルマザー（シンママ）で医療保険が必要な人の特徴

• 万が一働けなくなった場合に、生活が困窮しそうな人
• 子どもがまだ小さい人

専業主婦で医療保険がいらない人の特徴

• 世帯主（夫）の稼ぎが充実している人
• 十分な貯金・貯蓄がある人

専業主婦で医療保険が必要な人の特徴

• 万が一の場合の医療費に不安を感じる人

新社会人で医療保険がいらない人の特徴

• 会社の福利厚生が充実している人
• 親が保険をかけてくれている人

新社会人で医療保険が必要な人の特徴

• 事故の危険性が高い仕事に就いた人
• 一人暮らしをしている人

ケース別に医療保険が必要な人と医療保険がいらない人の特徴を解説してきました。

実は、医療保険が必要かいらないかを考えるうえで、必ず知っておくべきポイントがあるのです。

• 公的医療保険制度で医療費は削減できる
  
• 医療保険に加入すると大半は損をする
  
• 病気やケガをしてから後悔しないために今から備えることが大切
  

ポイント1つ目は、公的医療保険制度で医療費は削減できることです。

公的医療保険制度があるため、多くの人は医療費負担が3割負担で済みます。また公的医療保険制度の給付制度には、大きく分けて以下の6つがあります。

• 入院時食事療養費
• 入院時生活療養費
• 高額療養費
• 傷病手当金
• 出産手当金
• 埋葬料・葬祭費
  

ポイント2つ目は、医療保険に加入すると大半は損をすることです。

医療保険の多くは、掛け捨て型の保険であり貯蓄性がありません。加入から年月が経つほど保険料の総額は多くなりますが、病気やケガで入院することがなかった場合には払い損になってしまいます。

保険に加入しなければ保険料を支払う必要もないですし、保険料分を万が一の場合の医療費として貯蓄に回しておくのも1つの方法でしょう。

しかし、入院が長期化すれば、毎月まとまったお金が貯金から減っていくことになります。貯金額が減っていくことに精神的なストレスを感じる人は医療保険を検討してもよいでしょう。

「何かあったときには給付金がおりる」というのは、精神的な安心を買うことにもつながります。

ポイント3つ目は、病気やケガをしてから後悔しないために今から備えることが大切だということです。

医療保険は、病気にかかってしまうと加入するのが難しくなります。加入できたとしても、保険料が高くなったり保障が薄くなったりしてしまいます。

健康なときは保険のことについてあまり考えることはありませんが、いつ誰が病気やケガをしてもおかしくはありません。

もしもがんに罹患してしまった場合、先進医療を受けようと思うと数百万円が必要になります。入院が長期化すると、経済的な負担は大きくなります。

予期せぬ大きな出費に対する備えとして、医療保険に加入しておくと安心です。

また「先進医療特約」などを付加しておくと、先進医療費に備えられるため治療の選択肢を広げられるというメリットもあります。

「医療保険に加入したいけれど、どのような保険に加入すればいいかわからない」「自分と同世代の人は保険に入っているの？どれくらい保険料を払っているの？」このように悩んでいる人もいるのではないでしょうか。

ここからは、20代・30代・40代・50代の人の保険料相場と、必要な保障内容について解説していきます。

なお、保険料の相場はすべての年代で「生命保険文化センター　令和3年度　生命保険に関する全国実態調査」から引用しています。

▼20代の保険料相場

29歳以下の人は、年間21万3,000円（月に17,750円）の保険料を支払っています。

▼20代に必要な保障

• 入院一時金保障
• がん特約(とくに女性)

▼30代の保険料相場

• 30〜34歳：年間24万6,000円(月間20,500円)
• 35〜39歳：年間39万1,000円(月間約32,583円)

▼40代の保険料相場

• 40〜44歳：年間33万1,000円（月間約27,583円）
• 45〜49歳：年間34万7,000円（月間約28,916円）

▼40代に必要な保障

• 入院日額保障
• 入院一時金保障
• 三大疾病保障

▼50代の保険料相場

• 50〜54歳：年間42万2,000円（月間約35,166円）
• 55〜59歳：年間42万2,000円（月間約35,166円）

▼50代に必要な保障 

• 入院日額保障
• 入院一時金保障
• 三大疾病保障

ここでは、医療保険の必要性に関してよくある質問に一問一答で解答していきます。

Q. 医療保険に入らないと後悔しますか？

医療保険に加入していない人が後悔するのは、老後です。会社員や公務員は社会保険に加入しているため、若いうちは入院をしたとしても疾病手当金が受け取れたり、再度仕事に復帰すれば収入を得られます。しかし退職後になると年金生活をしている人が多く、年金以外に収入はない人がほとんどです。他の収入源を得ることが難しいため、医療費で減った貯金・貯蓄を増やすことは困難でしょう。老後に医療費で困らないためには、終身医療保険で備えておく必要があります。

Q. 医療保険に入っていない人の割合を教えてください。

「生命保険文化センター　令和4年度　生活保障に関する調査(速報版)」によると、疾病入院給付金が支払われる生命保険※の加入率は65.7％でした。すなわち「34.3％」の人は医療保険に加入していません。

※民間の生命保険会社や郵便局、ＪＡ（農協）、県民共済・生協等で取り扱っている生命保険（個人 年金保険や生命共済を含む）のうち、疾病入院給付金が支払われる生命保険

Q. 過去に病気やケガで入院・治療を受けていても医療保険に加入できますか？

既往歴がある人でも加入できる医療保険はあります。具体的には

▼特別条件付き契約（条件付き特約）：保険金・給付金の削減や保険料の割増などの条件をつける

▼引受基準緩和型保険、限定告知型保険：通常の保険よりも加入審査がゆるやかになっている

▼無選択型保険、無告知型保険：告知書の提出や医師の診査を受けたりしなくても加入できる

の3タイプです。いずれも、加入時には契約内容をしっかりと確認することが大切です。

医療保険は必要なのか、それともいらないのか、ケース別・年代別に解説してきました。

それでも「自分には医療保険は必要なのかな？」「今はまだ医療保険は不要なのでは？」など、自分の場合はどうなのか気になる人もいると思います。

医療保険が不要か必要か迷ったら、まずはマネーキャリアに相談してみてください。

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