医療保険の特約は不要なのか？専門家のリアルな意見で解説！

民間医療保険では保険に加入するときに特約というオプションををつけることで保障範囲の拡大が可能です。保障範囲が広くなることはもちろん良いことですが、不要な保障をつけて保険料を高くすることは非常に損です。

本章では必要のない特約として、以下の３つを解説します。

1. 女性特約
2. がん特約
3. 三大疾病特約

女性特約が不要な特約である理由は民間医療保険や公的医療保険で女性疾病が保障対象になるからです。

女性特約とは乳がんや卵巣がん、子宮がんなど女性特有の病気で入院したときに入院給付金割増されて支給される特約です。

皆さんの中には女性の方が男性より医療費がかかるから、女性特有の病気に備えることが大事だと思っている人もいるかと思います。

もちろん女性特約は女性特有の病気への保障が手厚くなるのですが、女性の生涯に必要な医療費は特段高いわけではありません。

厚生労働省の「生涯医療費」によると、生涯医療費は男性が2,637万円であるのに対して女性は2,840万円と記載されておりますが、これは平均寿命が男性の81.09歳に対して女性が87.26歳と上回っているためです。

64歳までの医療費で比較すると男性が1,163万円に対して女性は1,149万円となり、男性の方が高い傾向にあります。

よって病気の罹患時にかかる医療費は女性が特別高いわけではありません。

病気の重症化のしやすさについても着目してみると、病気の平均入院日数ではがんや心疾患などの重い病気が31.7日であるのに対して、女性特有の病気の平均入院日数は以下のようになります。

この表を見れば、普通の病気に比べて女性特有の病気が特別重症化しやすいわけではないことが分かります。

以上の2つの理由から女性特約が不要な特約であると言えます。女性特約が必要かどうかは公的保障とのバランスを考慮した上で検討しましょう。

三大疾病特約とがん特約は主に以下のような保障内容になっています。

• 三大疾病特約：がん・脳卒中・心筋梗塞に罹患した場合給付金が支給される
• がん特約：がんに罹患することで治療・入院のための給付金や一時金が支給される

三大疾病特約とがん特約は三大疾病に対する保障を手厚くするための保障です。

三大疫病特約を追加することで保障は手厚くなりますが、医療保険の入院の限度日数は60～120日程度もあるので、脳卒中や心筋梗塞で必要な入院は十分カバーできるので、三大疫病特約は必要な特約といえません。またがんも医療の進歩に伴って通院治療が主流になっていくと考えられるため同様に必要とは言えません。

むしろリハビリや後遺症などにより、治療後の就業ができず収入が入らないため、退院後の生活が困難になることの方が問題となります。

そのような場合は就業不能保険に加入していると、万一働けなくなったとしても給付金が毎月支給されるので生計を立てやすくなります。

以上から、長期間収入がなくなっても就業不能保険でカバーできるため、三大疫病特約は不要な特約に分類できます。

民間医療保険で必要な特約は以下の2つです。

ここでは以下の２つの特約について詳しく解説していきます。

1. 先進医療特約
2. 通院保障特約

先進医療は従来の治療では改善が難しい場合の治療法として用いられますが、公的医療保険の対象外となるため全額自己負担になります。

全額自己負担は治療費全てではなく技術料のみにかかるものです。入院費用や診察料金は対象外となるため医療保険でカバーできます。

先進医療の現状は厚生労働省「先進医療を実施している医療機関の一覧」によると、先進医療は累計84種類あり、取り扱う医療機関は累計847件です（令和3年12月1日時点）。

日本で治療を受けられる病院は少ない状態ですが、年々増加しているため将来的には増えるとされています。

問題は費用で高額な治療の場合、がん治療の陽子線や重粒子線では200～300万円になるといわれています。

費用は即決できる金額ではないため、先進医療しか方法がない場合は経済的に余裕がない人だと受けられない可能性が高まります。

そのような場合は毎月数百円の支払いで加入できる先進医療特約がおすすめです。

保険会社により保障内容や範囲は変わりますが、通算1,000〜2,000万円の保障に期待できます。

先進医療特約は高額な費用を払う可能性を考えると加入する必要性が十分に考えられます。

近年は医療技術の発達により通院治療が増えているため、通院保障特約に加入することで治療費の削減につながります。

治療費だけでなく、通院にかかる交通費に充てられることがポイントです。

人によって通院回数は異なりますが、病院までの距離が遠い人だと交通費が高くなる傾向にあるので通院保障特約があると出費を抑えられます。

通院治療が増えている背景には他にも理由があり、医療費の増加により国から医師の長期入院の場合の診療報酬削減があるためです。このような理由も含めて通院治療は今後も増える可能性が高いといえるでしょう。

通院保障特約で支給される給付金は通院した日数に応じて金額が決まります。通院日数は個人差があるため多い人と少ない人で給付金に差が生まれます。

そのような問題はありますが、特徴は一日でも通院すると通院給付金が支給されるところです。

電車やバスなどの公共交通機関を利用すると数百円～数千円かかるので、わずか一日の給付金であっても家計の負担削減になります。

通院給付金をもらうときの注意点について、保険会社が定める支払限度日数の範囲内であれば支給されます。

入院を必要とするレベルの病気やケガの場合は退院後も通院の可能性が高くなります。通院保障特約を付けることで通院費用の削減に期待できます。

いかがでしょうか。本見出しまでは特約に関する必要性を解説しましたが、医療保険や生命保険、がん保険、女性保険の男女別、年代別で細かく必要性や選び方について解説している記事がありますので、ご参考いただければと思います。

ここでは、上記で紹介した２つの特約を利用するときの以下の2つの注意点について詳しく解説してきます。

1. 先進医療費は医療機関へ直接支払われるか
2. 通院給付金は入院が必要である

通院保障特約は入院を必要とする病気やケガが保障対象になるので、通院給付金をもらう条件は入院しているかどうかです。

詳細な条件は保険会社により異なりますが、入院後に一定期間の通院が必要になります。

条件や保障内容については具体的なものを以下にまとめました。

中には入院を伴わない外来手術を受けた場合に支給される一時金もあります。

それぞれ保険会社で支給金や日数など異なり、入院前や退院後など条件がつくので加入前に確認しましょう。

民間医療保険の特約について必要なものと不要なものを解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

医療保険特約は当記事で紹介したもの以外にも種類は数多くあるので、自分にとって必要か不要かの判断は難しく感じるかもしれません。

そのような場合はマネーキャリアを利用するのがおすすめです！

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保険は自身を守るための制度なので必要か不要か判断に迷うかもしれませんが、最終的には決断をしなければなりません。

将来後悔しないために今から準備しましょう。