膀胱炎でも保険に入れる？加入基準と告知ポイントを解説！

膀胱炎の治療をしている人や過去に治療歴がある人は、医療保険に加入できないのでしょうか。

医療保険に加入する際には、健康状態の告知が必要です。

過去一定期間内の治療歴は告知の対象になるので、告知に該当するために加入を諦めてしまっている方もいるかもしれません。

ですが、告知に該当するからといって、必ずしも加入できないということではありません。

この記事では、膀胱炎の治療歴がある人が医療保険を選ぶ際に、知っておきたい保険の種類や選ぶ際の注意点などについてご説明します。ぜひ参考にしてください。

そもそも、膀胱炎とはどのような病気でしょうか。

膀胱炎は、細菌が外陰部から尿道を通って膀胱に付着・繁殖して、膀胱の粘膜に炎症を起こす状態を指します。

膀胱炎は女性に多い病気です。男性より尿道が短いため、細菌が膀胱に到達しやすいためです。

膀胱炎になると、排尿時に痛みを感じたり、頻尿になったり、尿が濁ったりすることがあります。

症状によっては残尿感、血尿が起こる場合もあります。

もし発熱が起こる場合は、腎盂腎炎の疑いがあるため特に注意が必要です。

膀胱炎になってしまう要因とは何でしょうか。

「トイレを我慢すると膀胱炎になりやすい」と聞いたことはありませんか？

尿は細菌を外に出す役割があるため、排尿回数が少ないと細菌が繁殖し、膀胱炎になりやすくなります。

その他にも、膀胱炎の要因として、主に以下が挙げられます。

• ストレス・疲れ
• 風邪の後などの体調不良
• 排尿の我慢
• 水分の摂取不足
• 性行為
• 食生活の乱れ

膀胱炎の治療は一般的に、しっかり水を飲みながら抗生剤を5日間ほど服用すれば治癒することがほとんどです。

また膀胱炎になっても、大量に水を飲んで細菌を排出することで、医師の診察を受けず自然に治癒する場合もあります。

よって、膀胱炎の初期症状で入院に至るケースは少ないですが、もし膀胱炎が進行して他の病気を発症してしまった場合は、入院治療となる恐れがあります。

細菌が膀胱から腎臓まで到達してしまうと腎盂腎炎という病気につながり、入院になる可能性が高くなります。

腎盂腎炎の入院期間はおよそ1週間～2週間です。

公益財団法人 生命保険文化センターの「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、入院1日にかかる入院費用は平均23,300円となっています。

2週間入院した場合、平均で326,200円の費用がかかる計算になります。

膀胱炎が進行すると腎盂腎炎を発症する恐れがあります。

腎盂腎炎は、膀胱で繁殖した細菌が尿管を逆行して腎臓に到達し、炎症を起こすことで発症します。

腎盂腎炎になると、多くの場合で発熱が起こります。膀胱炎では発熱の症状はでないので、発熱が起きたら腎盂腎炎を疑い、すぐに医師の診察を受けましょう。

腎盂腎炎が恐ろしいのは、敗血症を引き起こす可能性があるためです。

腎臓には血管が豊富にあるため、腎臓に細菌が入ると血液中にも菌が入ってしまう恐れがあります。

血液中に菌が入ると血圧が低下してショック状態になり、生命維持に必要な臓器への血液量が減少し、多臓器不全の状態になります。これが敗血症です。

膀胱炎を甘くみているとこのような重大な病気に繋がる可能性があります。早めに医師の診察を受け、根本的な治療を目指すことが重要です。

ここまで膀胱炎の症状や治療法などについて説明しました。

職業柄、なかなかトイレに行くことができないため膀胱炎を繰り返す方も多いのではないでしょうか。

ここからは膀胱炎の治療をしている人、治療の経験がある人は医療保険に加入できるかどうかについて、解説していきます。

医療保険に加入する際は、一般的に健康状態の告知が必要になります。

現在治療を継続中の人はもちろん、現在は完治していても一定期間内に治療歴がある場合も告知の対象になります。

告知をしたからといって、医療保険に加入できないというわけではありません。またそもそも告知が必要ない保険もあります。

詳細について以下でご説明します。

膀胱炎の治療歴があっても加入しやすい医療保険として、以下の種類をご紹介します。

• 引受基準緩和型保険
• 無選択型保険
• 通常の医療保険

膀胱炎の人が加入しやすい保険のもうひとつは、無選択型保険です。

無選択型保険は、健康状態の告知が一切必要ない保険です。

病状を問わず加入できるため、膀胱炎の治療中でもほとんど加入できるでしょう。

ただし、保険会社側としては給付金支払の確率が格段に高くなるため、引受基準緩和型保険に比べてさらに保険料が割増となります。

また、加入後一定期間は保障の対象外になるなど制限があります。

告知なしで加入できるというメリットが大きい分、保険料の負担も大きい保険です。

まずは通常の保険や引受基準緩和型保険から検討を始め、それらの加入が難しいと分かってから、最後の選択肢として検討すべきでしょう。

膀胱炎の人が検討すべき医療保険の種類についてご紹介しました。

ここからは、膀胱炎の人が医療保険に加入する際の以下の注意点についてご説明します。

• きちんと告知する
• 複数の保険を比較する
• プロに一度相談してみる

膀胱炎の人が医療保険に加入する際の注意点1つ目は、「きちんと告知する」です。

引受されにくくなるのではないかと考えて、告知しなかったり、虚偽の告知をしたりしてはいけません。

これらの行為は告知義務違反とされ、保険会社側からの一方的な契約解除や、給付金が支払われなくなるなどの対応につながる可能性があります。

告知義務違反による契約解除があった場合、通常、それまで払った保険料は返還されません。

また、告知内容が曖昧である場合、保険会社としては引受の審査材料が乏しいため、リスクをとらないよう厳しい判断となる可能性が高まります。

入院期間・通院期間・服用している薬など、詳しく告知をすることが重要です。

膀胱炎の人が医療保険に加入する際の注意点2つ目は、「複数の保険を比較する」です。

保険会社によって、引受審査の基準が異なります。

もし1社で加入ができなかったとしても、他の会社では加入できる可能性があります。

条件付きで加入が可能な場合、加入者がその条件を承諾しない限り契約確定にはなりません。

条件の承諾期間を過ぎなければ、一旦契約を保留にしたまま、他社や引受基準緩和型保険を検討することもできます。

またコンサルタントに相談すれば、あらかじめ各保険会社の引受の判断を確認してくれる場合もあります。

膀胱炎の人が医療保険に加入する際の注意点3つ目は、「プロに一度相談してみる」です。

ここまでの説明で、「保険の種類や各社の引受基準まで含めて検討するのは大変そう」と思われた方も多いのではないでしょうか。

独力で保険を選ぼうとすると、本当は通常の保険に加入できるにもかかわらず、引受基準緩和型保険を選択して割高な保険料を支払うケースも少なくありません。

そこでおすすめなのは、プロのコンサルタントに相談することです。

保険の知識が豊富なコンサルタントが、治療歴を踏まえて加入の可能性がある保険を紹介してくれるでしょう。

保険会社に所属するコンサルタントではなく、複数社の保険を扱うコンサルタントに相談することがポイントです。

膀胱炎の人が医療保険を検討する際には、プロのコンサルタントに相談するのがおすすめです。

とはいえ、保険の相談窓口は多数あるので、どの窓口で相談すればよいか迷うかもしれません。

以下ではおすすめの保険相談窓口をご紹介しますので、ぜひご参考にしてください。

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膀胱炎の治療をしている人のなかには、医療保険に加入できないのではないかと思われている人もいるかもしれません。

本記事の以下のポイントを踏まえて、医療保険を検討してみてください。

• 膀胱炎は敗血症にもつながりうる病気
• まずは通常の医療保険からチャレンジしてみる
• 適した保険を選択するためにも、プロのコンサルタントに相談する
• 保険加入時には必ず正確に告知する

医療保険をあきらめる前に、ぜひプロのコンサルタントに相談してください。

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