ヘルニア(鼠径ヘルニア)でも入れる保険はある?加入基準や告知ポイントも解説!

ヘルニア(鼠径ヘルニア)でも入れる保険を病気保険のプロがわかりやすく解説します。ヘルニア(鼠径ヘルニア)でも保険に加入することが難しくなるわけではないですが、症状によっては加入が制限されることがあります。そこで今回はヘルニアでも入れる保険をわかりやすく解説します。

内容をまとめると

  • ヘルニアでも民間の保険に加入することはできるが症状によって加入制限される場合がある!
  • ヘルニアの保険適用に関して入院費用や手術費用に保険金が出る場合がある
  • ヘルニアが保障対象となる保険に加入する際に注意することは細かい契約内容を確認すること!保険金を支払っているだけに注意!
  • ヘルニアの保険加入にお悩みならヘルニア保険専門のマネーキャリアの保険相談を有効活用することがおすすめ!
監修者
株式会社Wizleap 代表取締役。東京大学経済学部で金融を学び、金融分野における情報の非対称性を解消すべく、マネーキャリアの編集活動を行う。ファイナンシャルプランナー証券外務員を取得。

目次を使って気になるところから読みましょう!

椎間板ヘルニアはどんな病気? 治療費はどのくらいかかる?

椎間板ヘルニア」という病気。みなさんも耳にしたことがあるのではないでしょうか。


しかし、具体的にどんな病気なのか、どのような症状なのかというところは詳しくはわからないという方が多いのではないでしょうか。


若い人はならないから関係ない、と過信している方は注意したほうがいいかもしれません。


ここでは、椎間板ヘルニアとはどんな病気なのか、治療中でも保険に加入するこはできるのかなどを解説していきたいと思います。

椎間板ヘルニアはどんな病気か?

椎間板ヘルニアの患者数は明らかにはされていませんが、男女比は約2〜3:1,好発年齢は20〜40歳代と言われています(公益財団法人日本医療機能評価機構)。


 椎間板ヘルニアとは、背骨の腰部の椎骨と椎骨の間でクッションの役割を果たしている軟骨(椎間板)が変性し、組織の一部(髄核という物質)が飛び出すことをいいます。 


この時、飛び出した椎間板の一部が腰椎の神経組織を圧迫し、足や腰に激しい痛み、痺れなどの症状を起こします。 


痛みや痺れの部位は、圧迫される神経によって異なります。神経症状の強い場合は障害神経の支配筋に運動麻痺を生じることもあります。


 神経組織の圧迫による完全な運動麻痺の回復は困難であると言われています。 これらの症状を坐骨神経痛といい、代表的な椎間板ヘルニアの症状となります。

椎間板ヘルニアで通院している人はどれくらいいるの?

平成29年度の厚生労働省の患者調査によると、椎間板ヘルニアで通院している人は約41万2千人です。


その数は近年増え続けており、今後も増加傾向になると考えられます。


じつは腰痛の約85%は原因が特定できないのです。ヘルニアのように原因が特定できる特異的腰痛は約15%で、そのうち椎間板ヘルニアは4~5%ほどです。


年代別では、

年代患者数
20代15,000人
30代36,000人
40代66,000人
50代70,000人
60代91,000人
70代130,000人

となっています。


20代の若さでも椎間板ヘルニアになってしまう可能性は十分にあります。


年齢を重ねるごとに椎間板は脆くなり、40代を超えると患者数は急激に増えていることがわかります。

腰椎椎間板ヘルニアの治療費について

治療費や入院費の目安については、こちらを参考にしてみてください。

項目金額・日数
1日あたりの医療費入院:44,200円
入院期間平均:16,6日
手術あり:17,4日
手術なし:15,8日
入院時の総医療費733,700円
入院費用(3割負担)1日あたり:13,300円
窓口支払総額目安:220,100円
入院費用(高額療養費制度)自己負担額目安:84,800円


これはあくまでも目安の金額です。差額ベット費用や個室代、雑費などは含まれていませんので、医療機関や内容によっても変わってきます。

椎間板ヘルニアだと通常の医療保険加入が難しくなる理由は?

医療保険に入る際には、かならず自身の状況や過去の病気に関して申告をする必要があります。


告知項目は会社によってそれぞれですが、内容はだいたい同じようなものです。


通常の医療保険は基本的には健康に問題がない人が、今後に備えて加入することを前提としています。


なので、椎間板ヘルニアで通院をしている、最近入院・手術をした場合、

  • 最近3か月以内に医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがある
  • 過去5年以内に連続して7日以上入院したことがある
  • 過去5年以内に手術を受けたことがある
このような項目で引っかかってしまいます。よって通常の医療保険への加入のハードルが高くなってしまうでしょう。

椎間板ヘルニアでも入れる医療保険はある!

上記で解説してきたように、椎間板ヘルニアを患うと保険に入るハードルが高くなります。


とはいえ、あきらめるのはまだ早いです!通常の保険は難しくても、条件のゆるい保険には加入することができるのです。


以下がその一覧です。

  • 引受基準緩和型保険
  • 無選択型保険
  • 特定部位不担保の保険

保険タイプ別の加入可能性をまとめてみました。

保険のタイプ加入の可能性
一般的な保険現在の治療状況や過去の病気や手術の経過年数によって入れる可能性がある
引受基準緩和型保険現在の症状や治療状況によって入ることができる
無選択型保険基本的に入ることができる

では、それぞれの保険について次の項目で解説していきます。

引受基準緩和型の医療保険へ加入する

そんな中、ヘルニア持ちの方でも症状の悪化や再発までを保障する医療保険として開発されたのが「引受基準緩和型医療保険」です。

自身の健康状態を報告する告知項目が少ないため、持病のある方でも比較的加入しやすい保険です。

しかし、この引受基準緩和型医療保険は、保険料が通常の医療保険より割高であったり、加入後一定期間は入院やヘルニア手術を受けた際に受け取れる保険金額や給付金額が削減されるなどのデメリットもあります。

無選択型の医療保険へ加入する

無保険型保険とは、保険加入に告知書の提出が必要ではない保険のことです。 


先ほどの引受基準緩和型保険よりも、さらに加入の障壁が低くなっています。


無保険型保険は、保険の中でも保険料が一番高いですが、病気になったことがある人でも、現在病気を患っていて現在治療中の方でも加入することができる保険です。


基本的には死亡保障がメインとなっており、死亡保険金だけを準備する保険です。


引受基準緩和型保険・無選択型保険の比較

引受基準緩和型保険・無選択型保険の比較

特定部位不担保の医療保険に加入する

通常の保険に入れる可能性はないのかも知りたいですよね。結論、あります。特定の部位の担保を外すという方法です。(特定部位不担保


今回のケースでいくと、ヘルニアが影響する部位を保障の対象外にしてしまうということになります。


たとえば「腰椎部の保障は一定期間保障の対象から除外する」という、部位不担保を条件としてつけるのです。


持病の悪化に備えることはできなくなりますが、ほかの病気に関しては十分な保障を受けることができ、通常の保険であるために保険料が割高ということもありません。

まずは通常の保険を検討しよう

引受基準緩和型保険や無選択型保険は、椎間板ヘルニアをはじめとした持病のある人も加入できる可能性がありますが


デメリットして以下が挙げられます。

  • 保険料が高い
  • 保障が一定期間内は半減される商品が多い
  • 特約の種類が少ない

保険料が高い

引受基準緩和型保険などは他の保険と比べると保険料が高いことが多くあります。

保険料が高い理由は、椎間板ヘルニアの方は健康な方に比べると、入院や手術をする確率が高いからです。

保障が一定期間内は半減されることが多い

引受基準緩和型保険に加入すると、1年間など一定期間は保障が半減してしまう可能性が高いです。

椎間板ヘルニアになって場合だけかと思いきや、それ以外のケガや病気になってしまった場合でも保障が半減される場合があるので注意しましょう。

しかし、近頃は加入してすぐでも全ての保障が受けられる商品も出てきてます。

特約の種類が少ない

引受基準緩和型保険は他の保険と比べると、選べる特約がの種類が少ないです。

特約の種類があったとしても、他の保険よりも保険料が高くなっていることが多いです。

椎間板ヘルニアの方でも加入できる保険商品例を紹介

ここまでは椎間板ヘルニアの方が加入できる可能性の高い保険の種類を解説してきました。


しかし、「具体的に加入できる保険商品を知りたい」「保障内容と保証金額について知りたい」という方も多いと思います。


ここでは、椎間板ヘルニアの方が加入可能な保険商品例を紹介し、それらの

  • 特徴
  • 保障内容
  • 保証金額
  • 月々の保険料のシミュレーション
について詳しく解説します。

※保険業法・金融庁ガイドラインの観点で具体的な名称は伏せています。

加入できる保険例①

先ほど説明した保険のなかで引受基準緩和型保険がありましたね。 


この保険商品は椎間板ヘルニアなどの持病がある方でも加入できる保険です。


この保険の特徴としては、

  • 持病がある人が入りやすい
  • 病気やケガよる入院・手術を一生涯保障
  • 約1,000種類の手術を保障
が挙げられます。
 

こちらでは入院給付金5,000円(日額)の場合の保障内容を紹介します。

保障内容保証金額
入院給付金日額5,000円
手術給付金(入院中/外来)50,000円/25,000円
引受基準緩和型先進医療特約通算2,000万円
保険料払込期間終身払い
以上の保障内容で30歳の方が申し込むと、月々の保険料は約2,900円となります。

加入できる保険例②

この保険商品の特徴としては、

  • 持病があっても加入しやすい
  • 契約後に持病が悪化して入院・手術をしても保障の対象となる
  • 契約直後から給付金を全額もらえる
などが挙げられます。

ここでは入院日額5,000円プランを紹介します。

保障内容保証金額
入院日額5,000円
入院中の手術(1回)5万円
外来での手術(1回)1.25万円
放射線治療(1回)5万円
骨髄ドナーの手術(1回のみ)2.5万円
このプランに30歳女性が申し込むと、月額の保険料は約3,100円となります。(特約等なし)

難しい保険分野の悩みは保険のプロに相談するのがおすすめです。マネーキャリアの無料相談サービスを利用して、保険の悩みを解決してみてはいかがでしょうか。

医療保険で受けられる保障について 保障対象にならないものは?


医療保険には、その内容によって保障されるかされないかのパターンがあります。


椎間板ヘルニアの治療で対象外となるおもな事由としては、

  • 公的な保険でレーザー治療
  • 通院のみで治療
  • 鍼治療やマッサージ、リハビリでの治療
  • 保険加入前から治療をしていて、加入後に症状が悪化した場合
などがあります。

ここでは、保障対象外になってしまう場合を解説していきます。

公的医療保険と民間医療保険で保障対象が変わってくる

椎間板ヘルニアの手術方法は大きく分けて3通りあります。

  • 切開手術:背中側の皮膚を3~4㎝切開し、脊椎の一部を開いて椎間板の一部を摘出する
  • 内視鏡下手術:1,6㎝ほどの小さな穴を開け、内視鏡と手術器具を入れてモニターを見ながら椎間板の一部を摘出する
  • レーザー治療:椎間板の中の髄核にレーザーを照射して髄核を蒸発させ椎間板の一部を摘出する

これらの手術方法は公的医療保険と民間医療保険で対応ができるのでしょうか。それぞれ見ていきましょう。

手術方法公的医療保険民間医療保険
切開手術
内視鏡下手術
レーザー治療×

高額な治療費ですが、基本的には保険適用になりますので出費を抑えることはできます。

しかし、公的医療保険ではレーザー治療は適用外になりますので注意しましょう。

もし手術をする際には、あらかじめ医療機関に保険適用になるかどうかを確認しておくと間違いないでしょう。

保険加入前から治療中で加入後悪化したときは保障対象外

椎間板ヘルニアの治療の経過途中で医療保険に加入したとしましょう。その場合、症状がその後に悪化しても保障の対象となりません


しかし、契約内容や特約によっては下記項目に該当すると保障されるので要チェックです。

  • 告知等による保険会社の承諾を得た
  • 2年を経過した後の手術や入院
  • 受診・健康診断等を通して異常なし、かつ症状の認識・自覚もないとき

引受基準緩和型保険の場合は、加入後に持病の治療が必要になったとしても保障を受けられることがあります。

直近3ヶ月以内に入院・手術・検査等が必要と診断されてなければ、その条件のクリアとなります。

通院だけでは保障対象外

ここでは通院に焦点を当てます。医療保険は通院だけの保障はされるのでしょうか。


答えはNOです。しかし特約で付け加えることができるのがポイントです。


とはいえ「風邪をひいた」「ものもらいで眼科に行った」などの場合、基本的に保険を使おうとは考えないですよね。


通院の特約をつけたとして、ほとんどは入院前後の通院のみが対象範囲となるでしょう。

つまり、通院で済むようなものは基本的に対象外になるということです。

鍼治療・マッサージ・リハビリは保障対象外

医療保険では、ヘルニアに限ったことではありませんが、鍼治療・マッサージ・リハビリは保障対象外となることが一般的です。

これから受けたいと思っている治療が保障対象になるのかならないのかは、治療を受ける前にあらかじめ保険会社に確認すると良いでしょう。

椎間板ヘルニアの方でも告知は必ず必要!告知義務違反に注意

ヘルニアの方が保険に加入の際に必要になるのが、告知です。

保険会社に正確に査定してもらう為の告知ポイントがあります。

ヘルニアに限らず、他の病気に関しても告知をしなくてはなりません。

告知ポイント
  • 部位(頚椎・胸椎・腰椎・仙骨)
  • 入院の有無、日数
  • 経過年数
  • 手術の有無
※ 上記の内容に注意して告知しても状況により医療保険加入が難しいケースもあります。

告知しなかったら告知義務違反になる

告知書は契約書類のひとつで事実と異なることを書いたり、ヘルニアの症状を告知しなかったりすると、「告知義務違反」を問われてしまいます。

たとえ保険に加入できたとしても肝心の給付金を払ってもらえなくなります。

それだけではなく、契約自体を解除されたり、払い込んだ保険料も没収されたりする可能性もあるのです。

告知をせずに、医療保険に加入し責任開始前に発病したヘルニアによって入院した場合は、給付の対象外となります。
 

また、責任の開始日からその日を含めて2年を経過した後に開始した入院は、責任開始時以後の原因によるものとみなします。



※一部保険会社により条件が異なる場合があります。

そのため、告知書は、被保険者本人がありのままを記入する必要があります。

告知内容について不安な方やもっと詳しく知りたいという方は、プロの専門家に相談してみてはいかがでしょうか。

ほけんROOMには、告知内容持病持ちの方でも加入できる保険ついて詳しい保険のプロがいます。

是非下のボタンからお気軽に無料相談の予約をお申し込みください。

椎間板ヘルニアの手術で保険金がおりた人おりなかった人の体験談

40代男性

加入後に椎間板ヘルニアを発症

医療保険に加入してから5年後に椎間板ヘルニアを発症して入院しまし、保険会社から入院給付金を受け取りました。保険会社との契約の開始後に発病した病気や不慮の事故による傷害が原因の場合に、保険会社から入院給付金が支払われるようです。契約開始前に発症していた病気や、契約開始以前の自己が原因で入院した場合は給付金は受給できないようです。

50代女性

加入前からの椎間板ヘルニアが加入後に悪化

私は医療保険に加入する前から椎間板ヘルニアの治療を受けていたのですが、加入後に症状が悪化し、入院しました。入院費や手術費が高額だったため、加入していた保険会社に問い合わせたところ、加入前から治療を受けていた椎間板ヘルニアが加入後に悪化しても、給付金は受け取れないとのことでした。

このように、一般の保険では、加入以前から椎間板ヘルニアの治療を受けていた場合には、給付金を受け取れないことが多いようです。


ご自身が今椎間板ヘルニアで入院した場合、保険会社から給付金を受け取れるのか、チェックしておきましょう。

椎間板ヘルニアの人は生命保険に加入できるの?保険商品例をご紹介


椎間板ヘルニアの治療をしている方は生命保険に入ることができるのか、気になるところですよね。


基本的には生命保険も医療保険と同じです。


一般の生命保険に入ることは難しいかもしれませんが、健康状態の正確な告知によっては入ることができる場合もあります。


もしダメであったとしても引受基準緩和型保険や無選択型保険であれば、入れる可能性は十分にあります。


ここでは、椎間板ヘルニアの治療をしていても比較的入りやすい二つの保険商品例をご紹介していきます。


※保険業法・金融庁ガイドラインの観点で具体的な名称は伏せています。

保険会社Oの終身保険商品R

この保険は引受基準緩和型保険終身保険です。


被保険者が死亡したときに死亡保険金受け取ることができます。


一般的な保険よりも加入する際の告知項目を限定しているため、入りやすくなっているのが特徴です。


告知項目は以下の3つです。

  1. 最近3か月以内に、医師から入院・手術・検査のいずれかをすすめられたことがあるか
  2. 過去2年以内に、入院または手術をうけたことがあるか
  3. 過去5年以内に、がんまたは上皮内新生物・肝硬変・統合失調症・認知症・アルコール依存症で、医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかをうけたことがあるか
この質問にすべて「NO」であれば申し込みをすることができます。


この保険のおもな特徴としては、

  • 持病や手術・入院経験がある人でも入りやすい
  • 死亡保障は一生涯つづく
  • 掛け捨てではなく解約返戻金がある
です。

死亡保険金額については表の通りです。

契約年齢最低保険金額最高保険金額
20~39歳200万円1,500万円
40~49歳200万円1,000万円
50~85歳100万円1,000万円
保険金額は100万円単位で設定することができます。

保険会社Aの定期保険商品A

この保険は引受基準緩和型定期保険です。


保険期間内に被保険者が死亡した時に死亡保険金を受け取ることができます。告知項目を限定しているため、こちらも加入しやすいです。


告知項目は以下の2つです。

  1. 現在入院をしているか、または3か月以内に医師から入院・手術・検査をすすめられたか
  2. 過去5年以内にアクサダイレクトが定める病気やケガで、医師から診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか
この質問が両方とも「NO」であれば申し込みをすることができます。

この保険のおもな特徴としては、
  • 質問項目は2つだけで持病があっても入りやすい
  • 保険金額が高いほど保険料が割安になる高額割引制度を適用
  • ニーズに合わせて保険金額や保険期間を選ぶことができる
です。

保険金額や保険期間は以下の通りです。

基本保険金額保険期間
200万円~2,000万円10年/55歳満了/60歳満了/65歳満了/70歳満了

保険選びに悩んだ方は、マネーキャリアの無料保険相談がおすすめです。この機会に保険の悩みを解決してみてはいかがでしょうか。
\ オンラインで相談可能 /無料で相談する>>公式サイトを見てみる

椎間板ヘルニアは傷害保険の適用外

基本的に椎間板ヘルニアは傷害保険の適用外です。


なぜなら、傷害保険の定める怪我は、急激かつ偶然な外来の事故によるものだからです


椎間板ヘルニアは、老化などが原因で椎間板が劣化して起きるため、原因が内在的で、傷害保険の定める怪我の範囲には入らないのです。


また、そもそも椎間板ヘルニアは疾病として扱われているため、傷害保険の適用には入りません。


また参考として、ヘルニア持ちの人でも入れる海外旅行保険について紹介しているので、気になる方はご覧ください。

まとめ

椎間板ヘルニアでも加入できる医療保険や生命保険、加入の際の注意点などについて解説してきました。


結論、加入することは可能です。


しかし、悪化した場合や腰椎部の病気の保障を受けることができなかったり、保険料が高くなってしまうことは留意点となります。


いつどんな病気にかかって手術や入院が必要になるかわかりません。


さまざまな保険商品から自分に合った保険を選択するためにも、病気になる前に備えておくといいかもしれませんね。


ほけんROOMでは保険に関する記事が数多くありますので、興味のある方は合わせてご覧ください。

関連記事

ランキング