ヘルニア(鼠径ヘルニア)でも入れる保険はある？加入基準や告知ポイントも解説！

「椎間板ヘルニア」という病気。みなさんも耳にしたことがあるのではないでしょうか。

しかし、具体的にどんな病気なのか、どのような症状なのかというところは詳しくはわからないという方が多いのではないでしょうか。

若い人はならないから関係ない、と過信している方は注意したほうがいいかもしれません。

ここでは、椎間板ヘルニアとはどんな病気なのか、治療中でも保険に加入するこはできるのかなどを解説していきたいと思います。

椎間板ヘルニアの患者数は明らかにはされていませんが、男女比は約2〜3：1，好発年齢は20〜40歳代と言われています（公益財団法人日本医療機能評価機構）。

 椎間板ヘルニアとは、背骨の腰部の椎骨と椎骨の間でクッションの役割を果たしている軟骨（椎間板）が変性し、組織の一部（髄核という物質）が飛び出すことをいいます。 

この時、飛び出した椎間板の一部が腰椎の神経組織を圧迫し、足や腰に激しい痛み、痺れなどの症状を起こします。 

痛みや痺れの部位は、圧迫される神経によって異なります。神経症状の強い場合は障害神経の支配筋に運動麻痺を生じることもあります。

 神経組織の圧迫による完全な運動麻痺の回復は困難であると言われています。 これらの症状を坐骨神経痛といい、代表的な椎間板ヘルニアの症状となります。

平成29年度の厚生労働省の患者調査によると、椎間板ヘルニアで通院している人は約41万2千人です。

その数は近年増え続けており、今後も増加傾向になると考えられます。

じつは腰痛の約85%は原因が特定できないのです。ヘルニアのように原因が特定できる特異的腰痛は約15%で、そのうち椎間板ヘルニアは4～5%ほどです。

年代別では、

となっています。

20代の若さでも椎間板ヘルニアになってしまう可能性は十分にあります。

年齢を重ねるごとに椎間板は脆くなり、40代を超えると患者数は急激に増えていることがわかります。

治療費や入院費の目安については、こちらを参考にしてみてください。

これはあくまでも目安の金額です。差額ベット費用や個室代、雑費などは含まれていませんので、医療機関や内容によっても変わってきます。

医療保険に入る際には、かならず自身の状況や過去の病気に関して申告をする必要があります。

告知項目は会社によってそれぞれですが、内容はだいたい同じようなものです。

通常の医療保険は基本的には健康に問題がない人が、今後に備えて加入することを前提としています。

なので、椎間板ヘルニアで通院をしている、最近入院・手術をした場合、

• 最近3か月以内に医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがある
• 過去5年以内に連続して7日以上入院したことがある
• 過去5年以内に手術を受けたことがある

上記で解説してきたように、椎間板ヘルニアを患うと保険に入るハードルが高くなります。

とはいえ、あきらめるのはまだ早いです！通常の保険は難しくても、条件のゆるい保険には加入することができるのです。

以下がその一覧です。

• 引受基準緩和型保険
• 無選択型保険
• 特定部位不担保の保険

無保険型保険とは、保険加入に告知書の提出が必要ではない保険のことです。 

先ほどの引受基準緩和型保険よりも、さらに加入の障壁が低くなっています。

無保険型保険は、保険の中でも保険料が一番高いですが、病気になったことがある人でも、現在病気を患っていて現在治療中の方でも加入することができる保険です。

基本的には死亡保障がメインとなっており、死亡保険金だけを準備する保険です。

引受基準緩和型保険・無選択型保険の比較

通常の保険に入れる可能性はないのかも知りたいですよね。結論、あります。特定の部位の担保を外すという方法です。（特定部位不担保）

今回のケースでいくと、ヘルニアが影響する部位を保障の対象外にしてしまうということになります。

たとえば「腰椎部の保障は一定期間保障の対象から除外する」という、部位不担保を条件としてつけるのです。

持病の悪化に備えることはできなくなりますが、ほかの病気に関しては十分な保障を受けることができ、通常の保険であるために保険料が割高ということもありません。

引受基準緩和型保険や無選択型保険は、椎間板ヘルニアをはじめとした持病のある人も加入できる可能性がありますが

デメリットして以下が挙げられます。

• 保険料が高い
• 保障が一定期間内は半減される商品が多い
• 特約の種類が少ない

ここまでは椎間板ヘルニアの方が加入できる可能性の高い保険の種類を解説してきました。

しかし、「具体的に加入できる保険商品を知りたい」「保障内容と保証金額について知りたい」という方も多いと思います。

ここでは、椎間板ヘルニアの方が加入可能な保険商品例を紹介し、それらの

• 特徴
• 保障内容
• 保証金額
• 月々の保険料のシミュレーション

先ほど説明した保険のなかで引受基準緩和型保険がありましたね。 

この保険商品は椎間板ヘルニアなどの持病がある方でも加入できる保険です。

この保険の特徴としては、

• 持病がある人が入りやすい
• 病気やケガよる入院・手術を一生涯保障
• 約1,000種類の手術を保障
  

この保険商品の特徴としては、

• 持病があっても加入しやすい
• 契約後に持病が悪化して入院・手術をしても保障の対象となる
• 契約直後から給付金を全額もらえる

医療保険には、その内容によって保障されるかされないかのパターンがあります。

椎間板ヘルニアの治療で対象外となるおもな事由としては、

• 公的な保険でレーザー治療
• 通院のみで治療
• 鍼治療やマッサージ、リハビリでの治療
• 保険加入前から治療をしていて、加入後に症状が悪化した場合

椎間板ヘルニアの手術方法は大きく分けて3通りあります。

• 切開手術：背中側の皮膚を3～4㎝切開し、脊椎の一部を開いて椎間板の一部を摘出する
• 内視鏡下手術：1,6㎝ほどの小さな穴を開け、内視鏡と手術器具を入れてモニターを見ながら椎間板の一部を摘出する
• レーザー治療：椎間板の中の髄核にレーザーを照射して髄核を蒸発させ椎間板の一部を摘出する

椎間板ヘルニアの治療の経過途中で医療保険に加入したとしましょう。その場合、症状がその後に悪化しても保障の対象となりません。

しかし、契約内容や特約によっては下記項目に該当すると保障されるので要チェックです。

• 告知等による保険会社の承諾を得た
• 2年を経過した後の手術や入院
• 受診・健康診断等を通して異常なし、かつ症状の認識・自覚もないとき

ここでは通院に焦点を当てます。医療保険は通院だけの保障はされるのでしょうか。

答えはNOです。しかし特約で付け加えることができるのがポイントです。

とはいえ「風邪をひいた」「ものもらいで眼科に行った」などの場合、基本的に保険を使おうとは考えないですよね。

通院の特約をつけたとして、ほとんどは入院前後の通院のみが対象範囲となるでしょう。

つまり、通院で済むようなものは基本的に対象外になるということです。

このように、一般の保険では、加入以前から椎間板ヘルニアの治療を受けていた場合には、給付金を受け取れないことが多いようです。

ご自身が今椎間板ヘルニアで入院した場合、保険会社から給付金を受け取れるのか、チェックしておきましょう。

椎間板ヘルニアの治療をしている方は生命保険に入ることができるのか、気になるところですよね。

基本的には生命保険も医療保険と同じです。

一般の生命保険に入ることは難しいかもしれませんが、健康状態の正確な告知によっては入ることができる場合もあります。

もしダメであったとしても引受基準緩和型保険や無選択型保険であれば、入れる可能性は十分にあります。

ここでは、椎間板ヘルニアの治療をしていても比較的入りやすい二つの保険商品例をご紹介していきます。

※保険業法・金融庁ガイドラインの観点で具体的な名称は伏せています。

この保険は引受基準緩和型保険終身保険です。

被保険者が死亡したときに死亡保険金受け取ることができます。

一般的な保険よりも加入する際の告知項目を限定しているため、入りやすくなっているのが特徴です。

告知項目は以下の3つです。

1. 最近3か月以内に、医師から入院・手術・検査のいずれかをすすめられたことがあるか
2. 過去2年以内に、入院または手術をうけたことがあるか
   
3. 過去5年以内に、がんまたは上皮内新生物・肝硬変・統合失調症・認知症・アルコール依存症で、医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかをうけたことがあるか

この保険のおもな特徴としては、

• 持病や手術・入院経験がある人でも入りやすい
• 死亡保障は一生涯つづく
• 掛け捨てではなく解約返戻金がある

この保険は引受基準緩和型定期保険です。

保険期間内に被保険者が死亡した時に死亡保険金を受け取ることができます。告知項目を限定しているため、こちらも加入しやすいです。

告知項目は以下の2つです。

1. 現在入院をしているか、または3か月以内に医師から入院・手術・検査をすすめられたか
2. 過去5年以内にアクサダイレクトが定める病気やケガで、医師から診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか

基本的に椎間板ヘルニアは傷害保険の適用外です。

なぜなら、傷害保険の定める怪我は、急激かつ偶然な外来の事故によるものだからです。

椎間板ヘルニアは、老化などが原因で椎間板が劣化して起きるため、原因が内在的で、傷害保険の定める怪我の範囲には入らないのです。

また、そもそも椎間板ヘルニアは疾病として扱われているため、傷害保険の適用には入りません。

また参考として、ヘルニア持ちの人でも入れる海外旅行保険について紹介しているので、気になる方はご覧ください。

椎間板ヘルニアでも加入できる医療保険や生命保険、加入の際の注意点などについて解説してきました。

結論、加入することは可能です。

しかし、悪化した場合や腰椎部の病気の保障を受けることができなかったり、保険料が高くなってしまうことは留意点となります。

いつどんな病気にかかって手術や入院が必要になるかわかりません。

さまざまな保険商品から自分に合った保険を選択するためにも、病気になる前に備えておくといいかもしれませんね。

ほけんROOMでは保険に関する記事が数多くありますので、興味のある方は合わせてご覧ください。

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