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椎間板ヘルニアの私でも医療保険に入れるの?加入できるの?

本記事では、ヘルニアの症状がある人が医療保険に加入する際に告知が必要なのか、どのような告知が必要なのかを扱っています。そして医療保険の保障内容のご紹介、ヘルニアの症状がある人の引受基準緩和型の紹介・すでに加入している人に対する保障についてご紹介しています。

ヘルニアで医療保険に加入できる?告知は必要?

椎間板ヘルニアとは、背骨の腰部の椎骨と椎骨の間でクッションの役割を果たしている軟骨(椎間板)が変性し、組織の一部(髄核という物質)が飛び出すことをいいます。この時、飛び出した椎間板の一部が腰椎の神経組織を圧迫し、足や腰に激しい痛み、痺れなどの症状を起こします。痛みや痺れの部位は、圧迫される神経によって異なります。神経症状の強い場合は障害神経の支配筋に運動麻痺を生じます。神経組織の圧迫による完全な運動麻痺の回復は困難であると言われています。

これらの症状を坐骨神経痛といい、代表的な椎間板ヘルニアの症状となります。

椎間板ヘルニアの方でも完治していて後遺症が無ければ部位不担保(特定の疾病、特定の部位を一定期間保障の対象から外す)付きで医療保険に加入出来ることがあります。

医療保険への加入は可能なのか

椎間板ヘルニアの方でも、がん保険や生命保険(死亡保険)は多くの保険会社では加入できます。
一方、医療保険においては、完治していてからの経過年数で部位不担保(特定の疾病、特定の部位を一定期間保障の対象から外す)付きで加入出来ることがあります。

ヘルニアでも引受基準緩和型の医療保険なら加入できるかも

そんな中、ヘルニア持ちの方でも症状の悪化や再発までを保障する医療保険として開発されたのが「引受基準緩和型医療保険」です。この医療保険では、保険料が通常の医療保険より割高であったり、加入後一定期間は入院やヘルニア手術を受けた際に受け取れる保険金額や給付金額が削減されるなどの条件があります。

ヘルニアの人は告知が必要なのか

ヘルニアの方が保険に加入の際に必要になるのが、告知です。
保険会社に正確に査定してもらう為の告知ポイントがあります。

告知ポイント
  • 部位(頚椎・胸椎・腰椎・仙骨)
  • 入院の有無、日数
  • 経過年数
  • 手術の有無
※ 上記の内容に注意して告知しても状況により医療保険加入が難しいケースもあります。

告知しなかったら告知義務違反になる

告知書は契約書類のひとつで事実と異なることを書いたり、ヘルニアの症状を告知しなかたりすると、「告知義務違反」を問われる。
たとえ保険に加入できたとしても肝心の給付金を払ってもらえなくなる。それだけではなく、契約自体を解除されたり、払い込んだ保険料も没収されたりする可能性もある。
告知書は、被保険者本人がありのままを記入する必要があります。

医療保険からはどんな保障が受けられる?手術・入院は?

最新の医療事情にあわせると、手術・治療の必要最低限の日程で入院するケースも珍しくありません。

ヘルニアの手術前検査は入院直前まで通院で行い、手術後の必要な治療がすめば退院し、通院治療に切り替わります。
これらは、入院前の自己負担の増加、退院が社会復帰ではないということを意味しています。
これらに対応すべく、最近では多くの保険会社で入院給付や手術給付だけではなく、一時金や通院保障が備わっている医療保険もあります。

手術・入院に対する保障内容

入院においては、1日あたりの〇千円というように日額で給付され、手術においては、医療保険に手術給付金がついていれば入院日額の〇倍というように給付・保障されます。
ただし古い医療保険では入院1日目から給付されないものもあるので予め確認されておくことをお勧めします。

鍼治療・マッサージ・リハビリは保障対象?

医療保険では、ヘルニアに限ったことではありませんが、鍼治療・マッサージ・リハビリは保障対象外となることが一般的です。

保険が適用されるためには?

医療保険における、給付を支払う場合というのは、被保険者が不慮の事故、疾病等により入院した場合に所定の給付を行うことを主な内容ととしています。

また、被保険者が症状を訴えている場合であっても、それを裏付ける医学的他覚的所見(本人でない医師や医療従事者が診察や検査の結果)がないものについては、症状の原因の問わず給付金を支払いませんとしています。
ヘルニアにおいては、検査により椎間板の一部が飛び出しているのが可視化できますので、医学的他覚的所見があるとことになります。


まとめ

ヘルニアの場合、医療保険に加入の際には、必ず正確かつ十分な告知をする必要があります。

告知をせずに、医療保険に加入し責任開始前に発病したヘルニアによって入院した場合は、給付の対象外となります。(責任開始時前のヘルニアの状況について正確かつ十分な告知をいただいていた場合や、病院への受診歴や健康診断等での異常指摘がなく、かつ、症状について認識や自覚がなかった場合を除きます)

また、責任の開始日からその日を含めて2年を経過した後に開始した入院は、責任開始時以後の原因によるものとみなします。
※一部保険会社により条件が異なる場合があります。


なお、すでに医療保険に加入しており、加入前のヘルニアを告知していなかった場合は、追加告知が可能な場合がありますので、加入された担当者へご相談されることをお勧めいたします。

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