アルコール依存症でも保険に入れる？加入基準と告知ポイントを解説！

アルコール依存症の治療をしている人や、過去に治療歴のある人は医療保険に加入できるでしょうか。

医療保険の加入には、健康状態の告知が必要です。

アルコール依存症の告知があると、医療保険に加入できないとお考えの方もいるかもしれません。

しかし、アルコール依存症であるからといって、まったく医療保険を検討できないというわけではありません。

検討すべき保険の種類や、検討の際の注意点などを踏まえれば、適した保険がきっと見つかるでしょう。

この記事では、アルコール依存症の人が医療保険を検討する際にぜひ押さえておきたいポイントについてご説明します。

ご自身や家族にアルコール依存症の治療歴がある方は、ぜひ参考にしてください。

• 飲酒したいという強い欲望あるいは強迫感がある
• 飲酒の開始、終了、あるいは飲酒量に関して行動をコントロールすることが困難である
• 禁酒あるいは減酒したときの離脱症状がある
• 耐性の証拠
• 飲酒にかわる楽しみや興味を無視し、飲酒せざるをえない時間やその効果からの回復に要する時間が延長している
• 明らかに有害な結果が起きているにもかかわらず飲酒している

上記のうち3項目以上が過去1年間に同時に1ヶ月以上続いたか、または繰り返し出現した場合、アルコール依存症と診断されます。

まとめると、飲酒のコントロールができず、明らかに健康問題などが起きていると理解しているにもかかわらず飲酒をやめられない状態といえます。

「完治」というのは、経過観察などの通院を全くしていない状況を指します。

通常の医療保険は、引受基準緩和型保険などよりも保険料が安いため、可能な限り最も検討したいものです。

もし治療中である場合は、まずは引受基準緩和型保険に加入して、完治から5年経過後に通常の医療保険への見直しを検討するのも手です。

アルコール依存症の治療歴のある人が検討できる保険には、どのようなものがあるでしょうか。

• 引受基準緩和型保険
• 無選択型保険
• がん保険
• 通常の医療保険

• 最近３カ月以内に、医師から入院や手術をすすめられたことがあるか
  
• 過去２年以内に、入院や手術をしたことがあるか
  
• 過去５年以内に「指定の病気」で、医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかを受けたことがあるか
  

上記のような3つ程度の告知に該当しなければ、加入できます。

3つ目の「指定の病気」が、保険会社により異なるのがポイントです。

この「指定の病気」には、がんや肝硬変、特定の精神疾患などが当てはまる場合が多いのですが、保険会社によってはアルコール依存症も含みます。

「指定の病気」にアルコール依存症を含まない保険を見極める必要があります。

また注意点として、引受基準緩和型保険は、加入しやすい一方で保険料が割高であり、加入後一定期間は保障が削減されるものもあります。

• 今までにがん、もしくは、上皮内がんになったことがあるか
  
• ３カ月以内に「所定の病気」で医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか
  
• 過去２年以内の健康診断で、「所定の内容」の再検査等の指摘を受けたことがあるか
  

2つ目・3つ目の告知項目の「所定の病気」「所定の内容」にアルコール依存症が含まれることが多くないため、加入しやすいといえます。

しかし前提として、がん保険はがん治療のみに適用される保険であることに注意しましょう。

アルコール依存症を含め、がん以外の病気で入院などをした場合は保障されません。

がん治療は長期に渡る可能性があるので、保険でしっかり備えたい人は検討するとよいでしょう。

ここまで、アルコール依存症の人が加入しやすい保険をご紹介しました。

これらの選択肢があるとはいえ、最もメリットが多いのは通常の医療保険に加入することです。

保険料が安く、特約が豊富で希望に合わせた手厚い保障を得やすいためです。

最初から引受基準緩和型などを検討するよりも、まずは通常の医療保険に加入できないか、プロのコンサルタントに相談するのがベストです。

また、現時点では通常の医療保険に加入できなくても、年数が経てば検討し直せる場合もあります。

まずは引受基準緩和型保険に加入して、後になって通常の医療保険への見直しを検討するというのもよいかもしれません。

この点もコンサルタントのアドバイスを受けながら、自分にとって適した保険を探すとよいでしょう。

アルコール依存症の人が加入しやすい保険・検討すべき保険についてご紹介しました。

• きちんと告知する
• 複数の保険を比較検討する
• まずは保険のプロに相談してみる

注意点ひとつ目は、「きちんと告知する」です。

医療保険に加入する際には、健康状態の告知が必要になります。

もし告知に該当するにもかかわらず、告知をしなかったり、虚偽の告知をした場合は、告知義務違反となります。

告知義務違反になると、保険会社から一方的に契約を解除される可能性があります。この場合、それまで支払っていた保険料は返還されません。

つまり、せっかく保険料を払っていたのが「払い損」となってしまうのです。

さらに、告知義務違反で契約解除となった経歴があると、保険会社からの信用が損なわれ、その後新たな保険契約を拒否される可能性があります。

また、虚偽の告知でないとしても、曖昧な告知も加入者にとって不利になる恐れがあります。

詳細な内容でないと、保険会社側で審査の判断材料に乏しく、リスクをとらないために厳しい判断となる可能性があります。

告知は、事実を正確に、かつ詳細に申告することが大切です。

注意点2つ目は、「複数の保険を比較検討する」です。

保険会社や保険種類によって、告知項目や審査基準が異なります。

つまり、もし一社に加入できなかったとしても、それによってすべての保険に加入できないということではありません。

他の会社であれば加入できる可能性があります。

また、保障内容の違いについてもきちんと検討しましょう。

基本の入院保障については保険会社による差はあまりありませんが、手術給付金の額や、付加できる特約は各社によって異なります。

自分が欲しい保障を得られる保険を探すことが前提です。

注意点3つ目は、「まずは保険のプロに相談してみる」です。

ここまで、アルコール依存症の人が加入しやすい保険の種類や注意点についてご説明しましたが、検討事項が多く難しいと感じた方も多いのではないでしょうか。

確かに、通常の保険の加入可否や各社の告知項目の違い、保障内容の違いなど、独力で調べて自分に適した保険を見つけるのは多くの時間や労力を要します。

自分で保険を探そうとして、結果的に本来加入できる保険よりも割高な保険料を支払ってしまうケースも少なくありません。

そこでおすすめなのは、プロのコンサルタントに相談することです。

保険についての知識が豊富なコンサルタントが、あなたの治療状況を踏まえて加入可能な保険を調べ、提案してくれるでしょう。

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以上でご説明したように、アルコール依存症の治療歴があっても保険種類や検討の際の注意点を踏まえれば、医療保険を検討することができます。

ここで押さえておきたいのが、アルコール依存症の人が利用できる公的制度についてです。

これらの制度を認識した上で、民間の医療保険はその補填として活用するのがよいでしょう。

アルコール依存症の人が利用できる公的制度には、主に以下があります。

• 健康保険制度
• 高額療養費制度
• 自立支援制度
• 障害年金
• 生活保護制度
• 傷病手当金

いかがでしたか？アルコール依存症の人でも、医療保険をまったく検討できないということではありません。

本記事でご説明した以下のポイントを参考にして、あなたに適した保険を検討してみてください。

• アルコール依存症の治療中の場合、通常の医療保険の加入は難しい
• 引受基準緩和型保険など、告知項目の少ない保険は検討できる
• 完治後5年が経過していれば、通常の医療保険にも加入できる可能性あり
• 告知項目は保険会社によって異なるため、複数の保険を比較検討する
• 自分に合った保険を確実に見つけるためには、プロのコンサルタントに相談するのが重要