更新日:2022/01/27
医療保険のみ加入は危険!他の保険と併用する必要性をFPが解説!
皆さんの中には公的医療保険だけでは不安な方も多いと思います。医療保険のみに加入すべきなのかがん保険など他の保険とも組み合わせるべきかネット上にはさまざまな賛否両論があります。今回は保険のプロであるFPが医療保険や他の保険の本質的な役割について徹底解説します。
- 医療保険以外の保険も必要なのか悩んでいる人
- がん保険など他の商品を組み合わせた方がよいか迷っている人
- 医療保険のみで十分な保障が得られているのか不安がある人
内容をまとめると
- 医療保険のみでは保障が手薄くなってしまうため、他の保険の必要性は高い
- おすすめの保険は、収入保障保険・がん保険・介護保険・認知症保険
- おすすめできない保険は、三大疾病保険と女性保険
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目次を使って気になるところから読みましょう!
医療保険のみの加入はおすすめできない3つの理由
日本の公的医療保険は十分充実していると言えるため、万一の備えとして医療保険のみに加入している方も多いと思います。
しかし、医療保険のみの場合では、
- 長期入院に対応していない
- 認知症対策としては損害保険も必要
- がんでの長期入院がカバーできない
などの理由で万一の際に金銭的な負担が大きくなってしまう可能性があります。
確かに通常の入院や手術に対する備えとしては医療保険のみでも十分対応することはでおきます。しかし、病気の種類や症状によっては長期入院が必要になるケースもあります。
また、入院保障のみでは対応しきれないケースがあることも忘れてはいけません。対応できないことも踏まえた上で、他の保険を検討していきましょう。
以下ではそれぞれの理由について詳しく解説していきます。
理由①:半年以上の長期入院には対応できない
医療保険のみでは備えとして不十分と言える理由のひとつが、半年以上の長期入院には対応できないことです。
医療保険では入院給付金として入院日数に応じた金額が支給されることになりますが、いつまでも支払われるわけではありません。1入院あたりの支払い日数が決っており、
- 30日
- 60日
- 90日
などと保険商品ごとに設定されています。長くても数ヶ月程度の入院にしか対応できないため、その他の保険で備えをしておく必要性が高いです。
働いている方が長期入院となった場合には、
- 傷病手当金
- 障害年金
などの公的制度も積極的に利用しましょう。
ただし、傷病手当金が支給されるのは1年半までと制限があります。これ以上長引く場合には収入がなくなることが予想できるため、就業不能保険などでの備えが必要です。
長期入院となった際には保障が途中で無くなってしまう事や、傷病手当金が途絶えてしまう可能性があります。このような事態に対しても備えが必要です。
理由②:認知症対策は民間医療保険・損害保険の両方が必要!
認知症に備えておくためには、通常の民間医療保険のみでは保障の対象とならないためカバーができません。
- 認知症保険
- 民間介護保険
- 損害補償の認知症保険
などで備えをしておくことがおすすめです。
認知症となった際には先ほどご紹介した公的な介護保険が利用できます。月15万円が給付されることになりますが、実費として月7~8万円がかかります。初期費用としても80万円程がかかることになるため、民間の介護保険や認知症保険で備えをしておくことがおすすめです。
損害保険は必要ないと考えるかもしれませんが、認知症が原因で損害賠償となるケースもあります。徘徊時に線路内に立ち入ってしまい電車と衝突してしまう事故が発生しています。実際に約720万円の賠償を求める裁判が起こされている例もあるため、損害保険で備えをしておくことも必要です。
認知症に罹患しやすい方の特徴としては、
- 糖尿病
- 歯周病
- 遺伝リスク
が挙げられます。
糖尿病の方は健康な方の2~4倍の認知症リスクがあるという結果も出されていて、歯周病によって歯が無くなることで老化が進み認知症につながります。
また、遺伝すると言われている家族性アルツハイマー病は全体の10%程度と少ないのですが、遺伝しないと言われていた孤発性アルツハイマー病でも同様の遺伝子異常が見つかるようになりました。
認知症に罹患しやすい特徴も参考にし、必要性が高いと感じた場合には認知症保険や損害保険などでの準備をしておくことをおすすめします。
理由③:がんで通院のみの長期治療が必要な場合もある
医療保険のみでは備えとして不十分な理由として、がんの治療方法に通院のみのケースがあることも挙げられます。
がん治療は手術で切除することをイメージするかもしれませんが、手術や入院を伴わないケースも増えてきており、通院のみで対応できるケースも見られます。また、一度入院・手術が行われた場合でも、継続して通院治療が行われるケースもあります。
これらの場合に通常の医療保険の保障のみでは保障を受けられない可能性があります。
通院保障がない場合には対象となりませんが、保障がある場合でも、
- 通院のみは対象外
- 入院後○○日までの退院を保障
などになっているためです。
そもそも医療保険は通院のみの治療がカバーされません。入院を伴っていても期間が120日までなどと制限されているため、長期間かかる場合には対象外です。がん保険に加入しておくことで、通院のみの費用や長期に渡る治療にも対応することが可能になります。
また、罹患率の高くなる中高年で医療保険への加入もがん保険を検討する必要性が高いと言えます。がんの罹患率は40代から上がり始め、60代以降になると飛躍的に上がっていきます。(参考:国立がん研究センター・最新がん統計)
中高年での加入や、がんの家系的な遺伝リスクが心配な方はがん保険で保障を手厚くしておきましょう。
加入をおすすめしない2つの医療保険
医療保険の他にがん保険や認知症保険などで備えをしておいた方が良いのですが、
- 三大疾病保険
- 女性保険
の2つの保険はあまりおすすめすることができません。
「がん・脳卒中・心筋梗塞」などの3つの病気に備えられる三大疾病保険は必要性が高そうだと感じるかもしれません。特に、がん保険を検討している方はカバー範囲の広いこちらの保険も検討してしまうと思います。しかしこの保険はあまりおすすめできません。
また、女性特有の疾病を手厚くカバーしてもらえる女性保険も女性にとっては必要性が高く感じますが、おすすめできない保険です。
以下の見出しではおすすめできない理由についてそれぞれご紹介していきます。
おすすめできない保険①:三大疫病保険
おすすめできない保険の1つ目は三大疫病保険です。
三大疾病保険で給付金が支給されるのは、
- がん(悪性新生物)診断時
- 脳卒中で所定の状態となった場合
- 急性心筋梗塞で所定の状態になった場合
などの場合にまとめて支給されます。治療時にかかる費用をカバーするためのものではなく、特定の状態でまとめて支給されるのが特徴です。
がんに対策したいのであれば、がん保険へ加入することで診断一時金だけでなく治療時の費用に対しても備えを行えます。がん保険に加入しておけば問題ないです。
脳卒中・心筋梗塞も、必要なのは治療後のリハビリなどに対する保障です。要介護状態になる可能性もあることから、介護保険などでの準備が必要と言え、三大疾病特約はそこまで有用ではありません。
おすすめできない保険②:女性保険
おすすめできない保険の2つ目は女性保険です。
女性保険は女性特有の疾病に対する保障が手厚くなる保険です。通常の医療保険でも女性特有の疾病は保障対象となっていますが、それに保障がプラスされると言う商品です。
しかし、女性特有の疾病が特別重篤化しやすいというわけではありません。女性特有の病気の平均入院日数を見てみましょう。
疾病 | 平均入院日数 |
---|---|
乳がん | 11.5日 |
妊娠・分娩及び産じょく | 7.6日 |
周産期に発生した病態 | 11.4日 |
悪性新生物は平均16.1日、最も入院日数が長くなるものは精神及び行動の障害で277.1 日となっています。このことから、女性特有の病気が特別重篤化しやすいわけではないことが分かります。
「女性向け」であることをアピールされると、女性の方であれば自分に必要な保険だと勘違いしてしまう事も多いと思います。しかし、「女性向け」というのはあくまで保険会社の商売文句です。
以上の説明から、女性疾病が重篤化する病気ではないことを理解しておくことで、女性保険の必要性は低いことが分かると思います。
まとめ:医療保険や他の保険の使い方に対する不安はマネーキャリアでプロに相談!
いかがでしたか?ここでは医療保険のみで治療費に対する保障は十分なのか、についてご紹介しました。
日本の公的医療制度はかなり充実しているため、医療保険のみでも大丈夫と感じる方は多いと言えます。
確かに、通常の入院や手術のなら医療保険のみでも不足を感じないかもしれません。
しかし、治療が長期に渡る可能性の高い病気に対しては医療保険のみではカバーしきれないことも考えられます。そのため、家系的にがんの遺伝リスクが心配な方は、民間のがん保障でカバーしておくことがおすすめです。
また、医療保険ではカバーできない介護や認知症への備えも必要になります。医療保険のみではなく、介護保険や認知症保険も検討するようにしましょう。
医療保険以外にどの保険が必要なのか悩む方もいらっしゃると思います。もし加入が必要な保障内容について知りたい場合には、マネーキャリアのFP保険相談がおすすめです。
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