医療保険は元が取れる？元が取れない？元を取るのに必要な保障内容とは

「医療保険」とは、一般的に病気やケガをした場合に医療費の負担を軽減してくれる制度や商品のことをいい、大きく2つの種類に分けることができます。

• 国の公的な制度として存在する「公的医療保険」
• 民間の企業が提供している「民間の医療保険」

公的医療保険とは、わたしたち国民一人ひとりが病気やケガをした場合に、医療費の一部を負担してくれる仕組みのことを指します。国民皆保険制度といい、日本ではすべての国民が健康保険や国民健康保険といった公的な医療保険に加入することが義務となっています。

民間の医療保険とは、民間の会社が提供している保険商品のことを指します。それぞれの保険会社がたくさんの種類の商品を取り扱っています。

ここからは民間の医療保険について、解説していきます。この記事を読めば、

• 医療保険は元が取れるのか
• 医療保険は元が取れなければ必要ないのか
• 医療保険が必要な人・不要な人
• 元が取りやすい医療保険

が分かります。

保険料が月の支出の大きな固定費となってしまって悩んでいる人、医療保険は元が取れないから入らない方がいいとなんとなく考えている人に読んでいただきたい内容となっています。

一般的に、民間の医療保険の保険料の支払総額と受け取ることのできる給付金を比較してみると、元が取れることはほぼないといえます。元が取れないのであれば医療保険は不要なのでしょうか。

「元が取れないのに医療保険に入る必要はない」とすぐに決めつけてしまうのではなく、仕組みや理由、どんな条件の人であれば医療保険は不要なのかを確認してみてください。

この記事ですべて解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。

民間の保険会社が提供している医療保険では、病気やケガにより入院や手術をした場合の出費に備えることができ、入院給付金や手術給付金として受け取ることが可能です。

ただし、いざというときの安心のために加入している保険ではありますが、残念ながら元を取ることはできないようです。

つまり、医療保険で支払われる給付金よりも、支払う保険料の方が高くついてしまうケースが多いということです。

一方で医療保険に加入している人は全体のおよそ7割というデータもあり、任意であるにもかかわらず、多くの人が医療保険に加入していることがわかります。

(出典：公益財団法人生命保険文化センター -令和元年度　生活保障に関する調査)

※「疾病入院給付金が支払われる生命保険」を医療保険としてみなしております。

これだけ多くの方が加入している医療保険ですが、元が取れないということをどれだけの人が把握しているのでしょうか。

以下、もう少し具体的にみていきましょう。

医療保険がなぜ「元が取れない」のか、一般的な医療保険を例に具体的な数字で確認してみましょう。

以下では2つの例を見ていきますが、医療保険は各保険会社の商品によって保険料が変わることはもちろん、年齢・払込期間・特約の有無によっても保険料が大きく異なりますので加入の際には自分自身の条件でシミュレーションしてみることが大切です。

• 30歳男性
• 保険期間　終身
• 払込期間　終身
• 入院（病気・ケガ）　1日1万円
• 手術　外来5万（入院中20万円）

ある保険会社で試算すると、毎月支払う保険料は2,741円になります。

80歳まで生きるとすると、あと50年支払いが続くので、支払う保険料は

2,741円×12ヶ月×50年＝1,644,600円

約164万円になることがわかります。

次は受け取れる給付金を試算してみましょう。

現在の平均入院日数は29.3日(出典：厚生労働省 - 平成29年度(2017)患者調査)です。1回の入院が29日、1回の入院につき1回手術を受けるとすると、

10,000円×29日+20万円=49万円

1,644,600円÷490,000円=3.35…

となり、4回以上の手術と入院が必要なことがわかります。

もう1つ例を見てみましょう。できるだけ保険料を抑えたシンプルなプランです。

• 30歳女性
• 保険期間　終身
• 払込期間　終身
• 入院（病気・ケガ）　1日5,000円
• 手術　外来2.5万（入院中10万円）

ある保険会社で試算すると、毎月支払う保険料は1,627円になります。

80歳まで生きるとすると、あと50年支払いが続くので、支払う保険料は

1,627円×12ヶ月×50年＝976,200円

約98万円になることがわかります。

次は受け取れる給付金を試算してみましょう。

1回の入院が29日、1回の入院につき1回手術を受けるとすると、

5,000円×29日+10万円=24万5,000円

となります。80歳までの支払う保険料の総額976,200円の元を取るには、

976,200円÷245,000円=3.98…

となり、こちらも4回以上の手術と入院が必要なことがわかります。

30歳～80歳のあいだに手術が必要な29日の入院を4回以上するでしょうか。可能性はゼロではありませんが、多くの人では起こりにくいと考えられます。

もう1つ例を見てみましょう。できるだけ保険料を抑えたシンプルなプランです。 

• 30歳女性 
• 保険期間　終身 
• 払込期間　終身 
• 入院（病気・ケガ）　1日5,000円 
• 手術　外来2.5万（入院中10万円） 

いざというときのための保険とはいえ、支払った保険料の金額くらいは返ってきてほしいと思ってしまいますよね。

しかし、医療保険で元を取るのは難しいのが現状です。では医療保険で元が取れない理由は、どこにあるのでしょうか。

その大きな理由は

1. 短くなっている入院日数
2. 給付金の厳しい支給条件

この2つにあるようです。

＜画像挿入箇所＞

(出典：厚生労働省 - 平成29年度(2017)患者調査)

昭和59(1984)年以降、右肩下がりに入院日数が短くなっていることがわかります。

最近では「日帰り入院」や「日帰り手術」といった言葉もよく耳にするようになりましたが、こちらも入院が短期化していることを象徴する言葉ですね。

また、給付金の支払いには細かい条件が設けられていることが多いです。給付金が支払われると思っていたのに、受け取れなかったなどということがないように保障内容はしっかり確認しておくべきです。

入院日数が短くなっている背景としては2つあります。

• 医療技術の進歩
• 国の政策

日帰り手術とは、病院に宿泊することなく、当日に病院へ来院し、手術が終わればその日のうちに帰宅することです。広義では、手術終了日に一泊して翌日に退院する場合も日帰り手術と呼ぶことがあります。

例えば、胃のポリープや胆石、鼠径ヘルニアなどが症状によってではありますが、日帰り手術が可能な場合があるようです。

※ 日帰り手術についての詳細はこちらの記事をどうぞ。

「日帰り手術にはどんな病気の種類がある？日帰り手術(外来手術)のメリットも解説」

また、日帰り入院とは入院日と退院日が同じ日の入院のことをいいます。外来や往診で治療を行う通院とは異なるということは理解しておきましょう。

日帰り入院と通院の違いを判断するポイントとして、病院が発行する領収書に「入院料等」の欄に記載があるかどうかです。入院料等の欄に記載があれば、一般的には日帰り入院であると判断されます。

国の政策

高齢化の進む日本では、高齢者の入院が長引き、病床がひっ迫することを防ぐため、入院日数を短くするための取り組みが行われています。

また、国民医療費のうち大きな割合を占める入院医療費を少しでも削減する狙いもあると考えられます。

さて、ここで再度、前項で用いたシミュレーションを使用して考えてみましょう。1泊2日の入院で手術を受けたとします。

• 30歳男性
• 保険期間　終身　
• 払込期間　終身
• 入院（病気・ケガ）1日1万円 
• 手術　外来5万（入院中20万円） 

医療保険のなかには、給付金の支払われる条件の厳しいものがあります。いくつか例を見ていきましょう。

災害入院給付金

入院給付金は「疾病入院給付金」と「災害入院給付金」と分かれていることがあります。疾病入院給付金とは、病気で入院した場合に支払われる給付金のことです。災害給付金は、「災害」つまり不慮の事故で入院した場合に支払われます。

災害給付金は自然災害だけでなく、交通事故や火災、歩行中の転倒なども不慮の事故によるケガも対象となります。不慮の事故とは保険契約上では「急激」「偶発」「外来」の3つの要件を満たすものをいいます。

そのため、過度な運動によるケガや高山病など、予測ができたであろうケガや症状は対象とならないことが考えられます。

検査入院

検査入院の場合には給付金は一般的に支払われません。

そのため、最近多い検査の為のカテーテル造影手術を受けても、病気が見つからないと給付金を受け取ることができません。

病気が見つかれば、さかのぼって支払われる可能性はありますが、古い医療保険に入っていると、カテーテル造影手術は支払い対象になっていない場合があります。

持病の悪化による入院

医療保険の加入以前からの持病が悪化して手術、入院をしても給付金は支払われません。医療保険の加入の際に自分の健康状態を「告知」する場合がほとんどで、告知の内容によって支払い対象外となる病気が指定されることもあります。

このほかにも、1泊の入院では給付金が支払われなかったり、支払い対象外となる諸条件が細かく決まっていたり、入院や手術をしたら一律で給付金がもらえると思ってしまうのは危険です。

給付金が支払われる際の条件は保険会社によってさまざまで、すべての入院、手術に支払われるわけではないために、元を取ることはとても難しいことがわかります。

医療保険で元が取るのは難しいことがわかりました。

元を取るのが難しいからという理由だけで医療保険は本当に不要なのでしょうか。そもそも保険の持つ役割とは、万が一の予期せぬ事態の費用に備えることです。元が取れていなくても保険に加入していた期間の安心は担保できていたことになります。

その一方で、元が取れないなら医療保険が不要との考え方は根強く、事実をもとにしっかり検証しておくべきでしょう。

ここからは、

• 日本の医療費の現状
• 高額療養費制度や医療費控除などの公的医療制度
• 貯蓄の有無と医療保険の必要性の関係

について、解説していきます。

日本の医療費の仕組み、利用できる公的な制度を理解することで、医療保険に加入した方が良いのか、加入しなくても良いのか、また、どのくらいの医療保険に加入することが適正なのか判断できるかと思います。

医療費の負担を減らす公的な制度として、高額療養費制度や医療費控除も利用できます。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、その月の1日から月末までの一ヶ月間にかかった医療費が高額になった場合、自己負担限度額を超えた金額があとから返ってくる制度です。

自己負担限度額は年齢と収入により定められいるため、人によって異なります。

(出典：厚生労働省-高額療養費制度を利用される皆さまへ)

例えば、年収500万円の会社員の方の医療費がひと月に100万円かかったとしましょう。上限額は

167,000円+(100万円-267,000円)×1%=87,430(円)

となります。

もともと医療費は3割負担のため窓口で30万円の支払いをしますが、あとから上限を超えたぶんの金額は戻ってきます。

30万円-87,430円=212,570円

この金額が高額療養費制度により戻ってくることとなります。

医療費控除

医療費控除とは、その年の1/1から12/31の1年間に支払った医療費が総額10万円を超えた場合に、課税対象となる所得額から控除されることをいいます。

納税者が、自己または自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であれば、合算することができます。また、病院で支払った医療費のみだけでなく市販のかぜ薬の購入や、通院の際のタクシー代なども対象となることがあります。

詳細は国税庁のサイトを確認してみてください。

確定申告で申告することで還付金として返還されます。

貯蓄が十分にあるかも医療保険が必要かどうかを判断するうえで重要なポイントになります。

ここまでで公的医療保険制度によって、医療費の自己負担は3割ですむということ、医療費が高額になった場合は、高額療養費制度が適用され、上限額が決まっていることを確認しました。医療費控除という税金還付の仕組みも用意されています。

日本の公的医療保険制度はとても充実しているといえます。ただし、入院する際の個室料金や食事代など全額自己負担となる費用があることも事実です。

医療費や、入院により発生する費用を家計を圧迫することなく貯蓄から捻出することができる人は医療保険は不要といえるでしょう。

医療保険で元を取ることは難しいため、掛け捨ての保険料を払い続けるのではなく、万が一の病気やケガに備えて貯蓄をしておくことも無駄がなく、賢いの備え方かもしれませんね。

元が取れないといわれる医療保険ですが、毎月保険料を支払うことが無駄ではなく、むしろ加入しておくべき人もいます。

ここでは、医療保険への加入が必要な人とはどんな人か、加入の必要がない人の条件など考えてみます。そこで、

• 医療保険に入るべき人
• 医療保険が不要な人

について解説していきます。

医療保険に入るべき特徴のある人が入っていなかった場合、万が一の場合に多額の費用に家計が圧迫されることになります。元が取れないからという理由だけで医療保険への加入を検討しないことはリスクとなりえます。

元が取れない医療保険ですが、どんな人が医療保険に加入すべきか、医療保険の必要性について考えていきましょう。医療保険に加入した方がよいのか迷っている方はぜひ続きをご覧ください。

医療保険に入った方がよい人はどんな人でしょうか。

1. 貯金が少ない人
2. 先進医療や個室を希望する人
3. 病気が不安な人

これらに該当する人は、医療保険に入ることをおすすめします。

貯金が少ない人

高額療養費制度や税金の還付があるとはいえ、一時的には自分のお金から支払う必要があります。

あとから戻ってくるお金ではあるといえ、一時的に支払うことのできる余裕資金が少ない人は、医療保険に入っておくべきでしょう。

病気やケガの治療で精神的にも疲弊してしまうときに、貯蓄がないことでさらに不安感が増してしまうので自分が安心できる額の貯金がない人は医療保険の活用を検討しましょう。

先進医療や個室を希望する人

先進医療や個室料金には公的な医療保険が適用されません。

自分がケガや病気になった場合のことを想像してみてください。「他人と共同生活をする大部屋ではなく、個室で治療を受けたい」「病気を治すためなら先進医療も受けたい」などと考えるのであれば、医療保険に加入しておくべきです。

とくに先進医療は保険が効かないために治療費は高額になってしまうので、医療保険で医療費をカバーすることをおすすめします。

病気が不安な人

病気になってしまったときの事がとても不安になる人、このような人はおまもり代わりに医療保険に加入することで安心を得られるので必要と言えるでしょう。

万が一の場合の安心を担保するのも医療保険の大きな役割の1つです。

逆に医療保険に入らなくても心配はない人とは、どのような人でしょうか。

1. 貯蓄が多い人
2. 高収入な人

このようなお金に余裕がある、金銭的に豊かな人は必要ないと言えるでしょう。

貯蓄が多い人

貯蓄が多くある人は、突然の入院や手術などであっても医療費の自己負担額を支払うことができるでしょう。

そのため、使い道が決まっていない貯蓄が多くある人は、医療保険に頼らなくても心配はないといえます。使い道が決まっていないという点もポイントで、子どもの教育費として、老後の資金としてなど用途の決まった貯蓄は取り崩さないようにしておきたいですね。

高収入な人

毎月の収入が多い人も、医療費の自己負担額は毎月の収入から支払うことが可能と思われます。そのため、収入が多くある人も医療保険は必要ないと言えるでしょう。

高収入な人であってもその分出費が多く、毎月貯金ができないような経済状態の人は医療保険に加入した方が安心でしょう。いざというときのためにも月の収支を確認しておくことも大切です。

また、病気が長引き、収入が減ってしまう、途絶えてしまうなどの心配がある人は、医療保険ではなく就業不能保険を検討するのも良いでしょう。

入院初日から対象になっている医療保険ですと、保険金が下りやすい傾向があります。

しかし、1日5,000円から10,000円程度で到底支払保険料の総額には程遠いです。

総額の保険料分の元が取れる確率が高いのは、なかなか罹患しないような難病にかかった際にのみ支払われるといった貰いにくい条件の医療保険です。

貯蓄性のある医療保険も販売されていますが、貯蓄目的で加入することはおすすめしません。

なぜなら、保険とは万が一の際に備えて加入するものだからです。

医療保険に加入する目的には、

• 入院・通院治療費
• 入院・通院に伴う収入減を補う

元を取ることを最優先に考えるのではなく、万が一の保障に備えることを前提において保険を選びましょう。

いくら保険金が貰えるからといって、何度も病気にかかったりケガをしたりすることは元が取れるとは言えませんよね。

かえってお金がかかってしまうので、健康であることが一番理想的であることには変わりありません。

また、医療保険にかけるお金も医療費もなるべく少ないことに越したことはないですよね。

医療保険は使う機会が無い方が元が取れるといえるでしょう。

医療保険にも一般的な生命保険と同じようにさまざまな種類があります。

確かに入院1日目から保険金が出る医療保険は魅力的かもしれませんがその分保険料も割高になり、元が取れる確率が下がります。

医療保険で元が取れる確率が高いのは、一生に一度あるかないかの、かかる確率の低い病気や怪我をしてしまった場合です。

万が一にしか起きない病気やケガはかかる確率が低いため、支払保険料も安くなります。

例えば、入院1日目からは保険金は支払われるのではなく、60日以上入院したら対象になるといった医療保険があります。

現在は短期入院が主流になっているため、60日以上も入院することはあまり見られません。

その分保険料も安上がりです。

医療保険に加入するポイントは、万が一が起きた際に対応ができることです。

特約を多くつけていても、症状が当てはまらなければ支払いの対象にはなりません。

そのため、損得で加入することは避けましょう。

あなたに起こり得る「万が一」の優先順位を考えながら、自分に合った保険に加入する必要があります。

入院1日目から保険金が出る医療保険は、一度の入院日数に60日くらいの限度があることがほとんどです。

しかし、高齢になるほど1回の入院は長引く傾向にあります。

限度日数を越えてからの医療費は自力でまかなわなければなりません。

1日目から貰える医療保険は、場合によっては元が取れるどころか使えない保険になる可能性もあります。

一般的な医療保険にも長期入院対策として特約が設けられていることがほとんどです。

しかし特約を付ける分だけ支払う保険料も上がっていきます。

元が取れる医療保険にするならなるべく支払う保険料の総額は抑えたいものです。

長期入院対策と短期用と分けて医療保険に加入するのも元が取れるための策かもしれません。

保険の契約内容はオールマイティ型よりも一点特化型の方が保険料が安く済みます。

元が取れる医療保険を求めるならまずは最終的に損をしないような加入をすることをおすすめします。 

そもそも、保険金をたくさんもらうということはそれだけ体がぼろぼろということです。

お金は手に入っても元が取れるとはいえないと考えます。

医療保険は貯蓄や収入がしっかりとある人は、無理してでも入らないといけないというものではありません。

しかし、病気をすると入院が長引いて働くことができなくなるという可能性も考えられます。そんなときのためにも、最低限の保険に入ることをおすすめします。

しかし、無駄に保険料を払いたくはないですよね。そこで、元が取れる保険の入り方をご紹介します。

入院日数の支払制限があるものを選ぶ

まずは、入院日数のしばりがあるものを選択しましょう。入院初日から保険金が貰える保険は割高になるため元が取れることは難しくなります。

掛け捨ての保険を選ぶ

掛け捨ての保険を選びましょう。貯蓄性のある保険よりも掛け捨ての方が保険料は割安です。また、節目で見直しをしやすいというメリットもあります。

貯蓄と保障は分けて考えるべきで、保障についてはできるだけ保険料が抑えられるよう掛け捨てタイプの保険が良いでしょう。

特約をたくさん付加しない

より安心を求めていろいろな特約を付加して保障を手厚くしたいと思うかもしれませんが、特約を付加すればそのぶん保険料が上がるという点は理解しておきましょう。

ご自身に合った特約なのか、本当に必要なのかを考えて無駄をそぎ落として、必要最低限の保障にすると無駄がありません。

医療保険の加入を考えるとき、自分にはどんな保険が必要か、経済的にもどのくらいの保険に入っていた方がよいのかわからず、悩んでしまいますよね。

しかも必要な保険は人によって違いありますし、同じ人でもライフステージによって必要な保障が変化していきます。

保険の種類も多く、自分でどの保険が自分に適しているのか判断することは難しいかと思います。

そんなときは、保険のプロであるファイナンシャルプランナーに相談することをおすすめします。

豊富な情報と知識を持ち合わせているので、知りたい情報や悩みにもしっかりと答えてくれるでしょう。

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この記事では、医療保険は元が取れるのか、という目線から元が取れないのであれば医療保険は不要なのかについて解説しました。

押さえておきたいポイントとしては

• 医療保険で元を取ることは難しい
• 元が取れなくても医療保険に加入すべき人もいる
• 医療保険が必要か不要か迷ったらプロに相談

医療保険に入る際には、掛けた保険料の元を取りたいと考えがちだと思います。

しかし、元が取れるか否かではなく、万が一の際に対応ができることを前提において選びましょう。

医療保険ではほとんどの場合元が取れません。受け取ることができる給付金よりも支払う保険料の方が上回ってしまうケースが多いです。

医療の進歩による入院日数の短期化や、給付金の支払い条件が厳しいことが背景となっていることを解説しました。日々変わる医療の現状も把握しておくことが大切です。

普段から医療制度や医療業界の傾向にアンテナをはっておくことは難しいですが、保険のプロに相談すれば現状の医療に合わせた保険の提案をしてくれます。

医療保険が必要か、不要かを「元が取れるかどうか」だけで判断してしまうのは少し危険です。元が取れなくても医療保険に加入すべき人の特徴を解説しました。

• 貯金が少ない人
• 先進医療や個室を希望する人
• 病気が不安な人
  

ご自身が当てはまるかどうかをチェックしてみてください。

医療保険が必要かどうかはその人の資産状況、収入、家族構成、年齢、健康状態などさまざまな面から総合的に判断する必要があります。

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