【40・50代も必見】医療保険の損をしない見直しのタイミング･注意点

医療技術の発達により、以前よりも保障内容を手厚くしなくても十分であるケースが増えています。

たとえば医療保険の要である「入院給付金」ですが、医療保険の発達により以前よりも入院日数が減少し通院や日帰り入院での治療が増加しているため、それに合わせて給付金の金額を減額したり、支払い期間の上限を短期化しても良いでしょう。

具体例として、厚生労働省の「平成29年患者調査の概要」によると、病院における退院患者の平均在院日数は次のように推移しています。

およそ30年間で、平均入院日数が15日程度も短縮されているのです。

以上の点を踏まえて、1日ごとに給付される入院給付金ではなく、入院日数に関係なく入院時に一定額が給付される「入院一時金」を受け取れる保険に変えることもできるでしょう。たとえ数日の入院でも数ヶ月入院した場合と同額が給付されるからです。

例えば20代〜30代の若い男性の場合は病気の罹患率や重症化率が比較的低いので、日額金を多くしすぎるよりも、一時金を多少手厚くする方がお得な場合が多いですが、逆に高齢になってくると病気の重症化率が高くなるので、日額金の手厚い商品への見直しを検討すべきです。

このように、保険見直しによって「備えるべきリスク」を再検討したうえで保障内容変更や保険の乗り換えができるため、保障の無駄を省き保険料を安くすることができます。

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ライフスタイルが変わると、保険によって備えなければならないリスクも変わります。

すでに例をいくつも挙げたとおり、

• 結婚
• 妊娠・出産
• 独立

などの重要なライフイベントによって現在のライフスタイルや将来のライフプランが変わると、保障額を増やす・減らすなどの調整が必要になります。

そのため、大きなライフイベントが発生した際に必ず保険の見直しを行うことで、変化した「備えなければならないリスク」に柔軟に対応し、確実に準備することができます。

がんの年齢別リスクを紹介した際に、特に「30〜40代以降」は罹患リスクが大きく高まることを示しましたが、同様にその年代からはがん保険の需要も高まります。さらに50〜60代となると病気だけでなく、本格的に老後を見据えて保障内容を調整する必要が生じます。

ライフイベントだけでなく、30歳・40歳・50歳になったときなど、年齢の節目において保険を見直すこともできるでしょう。

保険を見直す3つ目の理由は、社会情勢の変化です。

医療保険はたしかに公的保障でカバーできない医療費を賄うために有用ですが、インフレによる物価の変化や医療費高騰などの影響を受けやすいため、実は完全ではありません。

たとえば、現在Aさんが加入している保険では1日あたり15,000円の入院給付金が給付されるとします。その保障内容のまま20年が経過し、いざ入院したときに保障を受けようとしたら、Aさんは実際は15,000円では足りないことに気付きます。

なぜ十分だと思っていた入院給付金で不足してしまったのか、その原因は「インフレ」です。インフレによって20年前よりも医療費が高騰していたのにもかかわらず保障内容はそのままであったため、本来は15,000円で足りていた費用が25,000円必要になっていました。

あくまで一例ですが、このような社会情勢の変化によって必要な保障額も変化することから、定期的に保険の見直しを行うことは大切だといえます。

保険を見直す4つ目の理由は、見直しによって保険料が安くなることが多いという点です。

ここまで挙げてきた3つの理由は確かに重要ですが、結局は保障と保険料とのバランスを取らなければなりません。たとえ結婚したタイミングで保障を充実させても、保険料が家計を圧迫し1年も経たないうちに解約しなければならなくなったら意味がありません。

そこで保険の見直しによって必要な保障の度合いを再確認し、不要な特約を解約したり保険料が予算内に収まる保険に乗り換えることで、最低限のコストで大きなリスクに備えることができます。

最初保険を契約したときに保障内容をじっくり確認せず、営業マンから勧められるがままの保険・プランで加入したという方は、改めて保険代理店で見直しすることで、無駄な保障を省き大幅に保険料を安くできる場合もあります。

定期型の保険は、保障期間が満期となったら更新をしていくタイプのものです。

高齢になってからでは更新ができなくなる点が定期型のデメリットです。

高齢になっていくら貯金があるとはいえ、

• 200万円〜300万円程度かかる可能性のある先進医療費
• 終ヶ月以上の長期入院となった場合の100万円以上の医療費

これらにすぐに対応できる余力のある人はそんなに多くはないでしょう。

高齢になってから上記のような高額な費用を負担しなくてもいいように、40代〜50代のうちに医療保険を終身型に切り替えておくことをおすすめします。

終身型であれば一生涯の保障ができて、歳を取ってからも安心です。

必要な保障内容はそれぞれ人によって違いますので、自分に合った保障を選びましょう。

例えば生活習慣に自信がない方であれば、生活習慣病などによる長期入院に備えるため、給付金の日額を多めに設定するのが良いです。

あるいはがんに罹患するリスクが高いと思う方は、がんへの保障を手厚くするため、医療保険とがん保険の両方に加入し、その分それぞれの給付金日額は少なめに設定するのが良いでしょう。

40･50代になってくると、三代疾病や生活習慣病などのリスクが急激に上がり、医療保障の必要性が他の年代よりも高くなるので、より注意して保険選びや見直しについて考える必要があります。

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保険は生涯にわたって付き合うものですが、ずっと同じ保険・同じプランに加入し続けることがベストな選択ではない場合もあります。

なぜなら、人生には大きな転換点となるライフイベントがいくつもあり、そのライフイベントによって、将来に向けてどのような保障を重視するべきなのかが変わるからです。

現在医療保険に加入している方にとって、具体的にどのようなライフイベントが医療保険を見直すタイミングとなるのか、以下の５つのタイミングに分けてそれぞれ詳しく解説していきます。

• 結婚
• 妊娠や出産
• 子どもの就学
• 独立
• 定年退職

結婚というライフイベントは、加入している医療保険の内容を見直すのにもっとも良い機会です。

独身であれば自分ひとり分の保障だけを考えれば十分でしたが、結婚するとパートナーのことやこれからの生活保障、家計とのバランスなども考えてプランを練り直す必要が生じるからです。

結婚してから保険見直すときは、

• お互いにすでに加入している保険があるなら確認する
• 改めてどのような保障が本当に必要なのか、保険料の予算をどうするかについて話し合う
• 十年以上先を見据えたライフプランを設計する

妊娠や出産をした（する予定）の場合、将来確実に必要となる子どもの教育費のことを考えて保険を見直すことができます。

子どもができると、少なくとも3人分の生活費に「教育費」という費用が上乗せされます。文部科学省の資料（2013年）によると、子どもが大学を卒業するまでにかかる教育費は次のとおりです。

この通り、子どもをすべて国公立の学校に通わせたとしても総額で800万円近くかかりますし、すべて私立だと教育費だけで2,200万円にも上ります。

大学入学に伴う教育費は貯蓄などの備えをしておかないなら家計へのダメージは大きくなります。もし親が病気やケガで入院して仕事ができないような状況が発生すると、教育費どころか家族全員の生活がままならなくなる可能性もあります。

そのため、親に万が一のことが起きたときでも医療費が教育費支払いに影響を及ぼさないように、保険見直しをすることで保障を手厚くできます。

さきほど例示した文部科学省の資料からもわかりますが、子どもの教育費は学年・学位が上がるのに比例して右肩上がりで高くなっていきます。それは、家計の中で教育費が占める割合も右肩上がりで高くなるということです。

ここで注目したいのは、親が病気になったりケガをするリスクも30代・40代を超えるごとに高くなるという点です。一例として、国立がんセンターの統計による各種がんの年代別の発症率を見てみましょう。

このように、30代を境にがんの発症数が大きく増えています。これは加齢によってがんになるリスクが上がる、とも言い換えられます。

そのため将来的に親が病気になって働けなくなり、教育費が支払えなくなるリスクを見越して保障内容の見直しを行う必要があります。

また見直しの際には、保障を充実させるために特約を付加することもできます。リスクが大きい三大疾病や女性特有疾病にピンポイントで備えられる特約への加入も検討してみましょう。

今まで正社員として仕事してきた方が独立しようとするとき、立場が大きく変わるために保障の見直しを行う必要があるでしょう。

自営業者は会社員と異なり社会保険には加入できないため、会社員だった時と同様の保障は受けられません。医療費を3割負担にするには自分で国民健康保険に加入する必要がありますが、公的保障での不足分を補うために医療保険に加入できます。

また、会社員とは違い病気やケガで入院することになっても傷病手当金は給付されません。入院によって突然収入がゼロになる可能性もあるため、自営業者は医療保険のほかに「就業不能保険」への加入も有力な選択肢となります。

就業不能保険とは、簡単にいえば「働けなくなったときにまとまったお金を受け取れる」保険のことです。

60歳を超えて定年退職するタイミングでは、老後の生活費や医療費のことを考えて保険を見直す必要があります。

60歳になったらすでに貯蓄が十分にあり老後に向けての準備が整っていれば、入院時に自己負担となる分をある程度カバーできれば十分であるため、保険料の安いままの医療保険をそのまま継続すれば良いです。

定期型の医療保険に加入している方は60歳で満期を迎えるケースが多く、そのタイミングで新たな保険への乗り換えを検討している方も多いでしょう。ただし、60歳になってから別の保険に乗り換えると、保険料がかなり割高になってしまいますし、そもそも加入時の審査に通らない可能性も高くなります。

そのため、

• 突然の入院に備えられるだけの貯蓄がない
• 罹患率が高くなる「がん」のリスクに備えたい
• 老後に向けて生活費の確保や、万が一のために葬儀費用を準備しておきたい
  
• 死亡保障のない医療保険に加入していたが、死亡保障がある保険に加入したい

時代の変化とともに必要な保障内容も変わるので、保険商品は次々と新しくなっています。

加入した医療保険は、見直しをしないと年々保障内容が古くなってしまいます。

将来見直しをすることを前提に保険に加入するというのも賢い選択です。

例えば20代〜30代で貯蓄型の保険に加入し、60代〜70代になって解約をしたとします。

受け取った解約返戻金を、その時代に合った新しい医療保険に加入するための保険料に充てるという方法もあります。

ただし注意したいのが、高齢になってから保険の見直しをしたくても、病気にかかってしまっているからできないという場合があるということです。

解約返戻金の金額が最も高くなりやすい60代〜70代ですが、病気への罹患率も高い年代です。

したがって、保険の見直しをしようとしても新規加入ができなかったり、加入できても条件のあまり良くない保険となってしまう可能性があります。

高齢になってからの保険の見直しについては、このようなリスクもあるということを頭に入れておきましょう。

ここまでは保険の見直しを行うべきタイミングについて取り上げてきましたが、焦って安易に別の保険に乗り換えるのは危険です。

では、なぜ焦って医療保険を乗り換えるのが危険なのか、

1. 現在の保険を解約後新しい保険に加入するまで空白期間ができる
2. 保険の「転換」をする場合、現在加入している保険の返戻金を受け取れない

1つ目の注意点は、焦って新しい保険に乗り換えようとした場合に起こりがちな「保障の空白期間」です。

保険を乗り換える際、乗り換え前の保険を解約したあとに乗り換え先の保険を解約すると、乗り換え先の保険で保障期間が始まるまでの「空白期間」が発生します。当然ながらその空白期間中に病気やケガで入院しても、保障が受けられません。

その空白期間ができることを避けるための方法は、従来の保険が継続しているうちに乗り換え先の保険に加入することです。これで保障の空白期間が生まれるのを避けられますが、重複している期間のみ重複して保険料を支払う必要がある点を覚えておきましょう。

2つ目の注意点は、保険の「転換」に関する点です。

保険の転換とは、乗り換え前の保険で積み立てられていた分を、乗り換え後の新しい保険における保険料払込の一部に「下取り」として充当することで、新規で加入するよりも保険料を安くできるしくみです。

この説明だけであれば一見メリットしかないように思える保険の転換ですが、

• 別の保険会社の保険は選べない（同じ保険会社の保険のみ）
• 年齢によっては、乗り換え前の保険より保険料が高くなることもある
• 予定利率は契約時のものが適用される
• 保険の転換が利用できない保険会社もある

現在医療保険に加入中の方、そしてこれから医療保険に加入しようと考えている方であっても、見直しの際に理解しておくべきポイントがあります。

最後はその見直しポイントについて、

1. 入院から何日経過すれば給付金が受け取れる様になるか
2. 先進医療利用時の保障が受けられるか
3. 将来に向けたライフプランの設計や家計の収支状況はどうなっているか

保険見直しに重要な1つ目のポイントは、入院してから入院給付金受け取り可能となる日数のことです。

現在多くの医療保険では入院1日目から給付が受けられるようになっていますが、保険によっては「入院5日目」からでないと給付対象にならない医療保険もあります。

「見直す理由①」ですでに取り上げたように、医療技術の発達によって年々入院日数は短期化されており、場合によっては日帰り入院や入院せずに通院で治療を行うケースも増えているからです。

そのため、基本的には入院1日目から、または日帰り入院から保障される医療保険を選ぶべきです。

保険見直しに重要な2つ目のポイントは、先進医療特約の有無です。

基本的に医療保険では基本保障にプラス数百円追加するだけで、先進医療時に

• 先進医療の技術料と同額を保障（通算2,000万円まで）
• 先進医療の技術料のうち10％相当を給付（最高50万円まで）

最後に上げる保険見直し時のポイントは、ライフプランの設計および家計の収支状況を必ず把握することです。

ライフプランとは、「老後はある程度裕福な生活がしたい」というようなただの希望的観測ではなく、

• 何歳で結婚・出産するか
• 何歳で子どもが産まれ、大学卒業まで教育費がいくら必要になるか
• 何歳で住宅を購入・住宅ローンを組むか
• 何歳で定年退職するか

ここまでは保険の見直しを行うタイミングや重要性について取り上げてきましたが、実際どのようにして保険の見直しを行えるのでしょうか。

次からは医療保険を見直す方法について、

1. 「条件付き解約」を利用する
2. 保険期間中に特約を追加する
3. 別の保険に新しく加入する

保険を見直す方法の1つ目は、「条件付き解約」です。

こちら聞き慣れない方も多いかもしれませんが、簡単にいえば保障期間を継続したまま加入中の保険を解約し、同じ保険会社内の、別の保険に加入することです。利用した段階で旧保険の契約は消滅し、即座に新保険の保障内容に切り替わります。

条件付き解約を利用することのメリットは、保障の空白期間が生まれず乗り換え中に病気やケガで入院して保障が受けられなくなるリスクを回避できる点です。

注意点としては、保険料はあくまで新しい保険を契約した際の年齢・保険料率をもとに計算されるということです。そのため、単に保険を乗り換えた場合と同様に保険料が高くなることもあります。

たとえば、以下のような医療保険において条件付き解約を利用することで、保険が変わり保障内容も次のように変化しました。

見直しによって元のシンプルなプランから、保障内容が大幅に充実しています。条件付き解約であったため保障の空白期間も発生しませんでした。

保険を見直す2つ目の方法は、特約を付加することです。

加入中の医療保険で特約が追加できる場合、追加すると保険はそのままで保障範囲を拡充させることができます。当然ながら保険契約は継続できますし、保険料も「元の保険料」に特約分が上乗せされるだけです。

特約追加の一例としては、次のとおりです。

この場合、基本保障部分の保険料及び保障内容はそのままです。

紹介している3つの方法のうち上乗せされるコストは一番低く済みますが、特約として上乗せされる分のみ追加時点での年齢・保険料率が適用されます。

保険見直し最後の方法は、新しい保険に追加で加入する「追加契約」です。

見直し①・②どちらの方法も契約している保険は1つですが、こちらは元の保険を契約したまま別の保険を追加で新規契約する方法です。今回紹介した方法の中でもっとも充実した保障を得られます。

ただし、当然ながら保険料も2つ分かかるためコストは大幅に高くなります。新しい保険の加入時も契約時点での年齢・保険料率が適用されます。そのため、家計に余裕があり1種類の保険のみではカバーできないリスクに備えたい方のみ選択するべき方法です。

見直しによる保障内容の変化は、次のとおりです。

保障が重複している入院給付金と手術給付金は、両方分を受け取ることが可能です。

今回は医療保険の見直しについてさまざまな点を取り上げてきましたが、いかがでしたでしょうか。

実際のところ保険を定期的に見直すことの重要性や見直すべきポイントについて理解できても、実際に自力で見直そうとすると先入観や希望的観測が混ざってしまうため良い判断ができず、見直したのにもかかわらず選択に失敗してしまうことがあります。

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