医療保険の保険料をシミュレーション！見積り価格はどれくらい？

これから医療保険への加入を考えている方にとって、保障内容よりも「保険料がどれくらいかかるか」という点の方が気になるのは当然のことです。

基本的に医療保険の保険料は「月払い」ですが、1カ月あたりの保険料がたとえ「2,000円」程度だとしても、10年支払い続けると総額で「24万円」の支出となります。

そのような保険料のシミュレーションを行うと多くの人は、「10年でそれだけの支出を医療保険に割くメリットが果たして本当にあるのか？」と考えます。

ですから、保険の加入前に保険料のシミュレーションを行うことはとても大切です。

医療保険を販売する各保険会社では、各保険の公式ホームページより保険料の見積もり（シミュレーション）が行えるようになっており、自分が希望している保障内容で、月々どれくらいの保険料になるかを試算できます。

シミュレーションは何度でも実行可能であり、条件を変えて予算に収められるように試算したり、特約を付帯する場合としない場合とで比較するようなことも可能です。

くわえて、単なる保険料シミュレーションツールだけでは試算できない、個人それぞれの家計状況などを考慮し、将来設計までも含めたFP（ファイナンシャルプランナー）による高度なシミュレーションを行うことをおすすめします。

常に将来を見据えたシミュレーションを行うことは、単に無駄な保険料支出を減らすだけでなく、保険をベースに10年後、20年後までの将来設計を立てることにもつながります。

なかなか医療保険への加入に踏み出せないという方の中には、受けられる保障に対して毎月の保険料が高すぎると考えている方もおられるでしょう。

ではさっそく、医療保険における保険料をシミュレーションしてみましょう。

まずは次から、

• 見積りシミュレーションに必要な情報
• 見積りシミュレーション例を紹介

各保険会社が用意している保険料のシミュレーションに必要となるのは、

• 年齢
• 性別
• 入院給付金日額（5,000円または10,000円）
• 保険料払込期間
• 各種特約付帯の有無

主に以上の情報です。

基本的には年齢および性別を最初に指定し、その後入院給付金の金額や特約の有無など保障内容を入力することで、月ごとの保険料が算出されるようになっています。

特に「年齢」や「性別」、選択する「入院給付金の金額」は直接保険料に影響するため、正確に条件を入力する必要があります。

実際にこちらの終身型医療保険で保険料のシミュレーションをしてみます。

今回は年齢を「30歳」、性別を「男性」で指定しますが、任意の年齢および性別を指定することにより、複数の医療保険におけるシミュレーション結果が表示されるようになっています。

シミュレーション結果は次のとおりです。

たとえばもっとも保険料が安い「終身医療保険・入院給付金5,000円」の場合、年間の保険料合計は「27,744円」、10年継続した場合は約28万円の支出となります。

このように月々の保険料を算出させるだけでなく、もっと詳細にシミュレーションを行いたい方は無料のFP相談サービスを利用することで、長期的に見てどれだけのコストとなるか、そのコストに見合った保障を受けられるかどうか、までシミュレーションすることができます。

国民健康保険に加入している方は、医療費が一定額以上になったときに、それ以上の負担額が国から支給される「高額療養費制度」を利用できます。

医療保険への加入を考える際も、この高額療養費制度でどれだけ医療費を賄うことができるかという点がひとつの基準となりますが、実際に自己負担額がどのくらいになるのか、シミュレーションしてみましょう。

• 70歳未満の方
• 70歳以上75歳未満の方

国民健康保険加入者がが70歳未満の場合、次の自己負担限度額が適用されます。

参照：厚生労働省保健局「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

※「多数回該当」とは、1年以内に3回以上支給を受けている方が、4回目以降の支給を受けるときに適用される上限額

ここで適用される自己負担額はあくまで保険適用内の治療を行った際に発生した医療費であり、差額ベッド代や食事療養費など元々自己負担となる費用は含まれません。

たとえば、

• 年齢：70歳未満
• 負担割合：3割負担
• 医療機関への支払額：20万円
• 所得区分：28万〜50万円 

国民健康保険加入者がが70歳以上75歳未満の場合、次の自己負担限度額が適用されます。

参照：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆様へ」

※「多数回該当」とは、1年以内に3回以上支給を受けている方が、4回目以降の支給を受けるときに適用される上限額

たとえば、

• 年齢：70歳以上75歳未満 
• 負担割合：3割負担
• 医療機関への支払額：20万円
• 所得区分：一般所得者

まず確実に発生する自己負担分は、治療費のうち公的保障から外れる部分の費用です。

国民健康保険加入者は、基本的に治療費のうち「3割」が自己負担となります。

また、70～74歳であれば「2割」、75歳以上であれば「1割」が自己負担となります。

たとえば1日あたりの医療費が「25,000円」であれば、

• 3割負担：7,500円
• 2割負担：5,000円
• 1割負担：2,500円

自己負担額はこのようになります。

これは後になってから超過分が支給される高額療養費制度とは異なり、費用を支払う際にすぐ適用となります。

ただしこの自己負担割合が適用されるのはあくまで保険適用内の治療を行った場合のみであり、保険適用外の治療を行った場合は、基本的に全額自己負担となります。

そのため医療保険に加入しておくと、先進医療などで自己負担となる医療費が高額になった場合にも対応できます。

次に発生する自己負担分は、入院時の生活費です。

国民健康保険で負担が軽減されるのはあくまで「医療費」に限定されるため、

• 被服費、クリーニング代
• テレビカード代
• （見舞い者の）交通費
• 通信費・娯楽費など

3つ目に挙げる自己負担分は、入院中の食費です。

病院食はいわゆる「食事療養費」といいますが、この食事療養費は、

• 一般：460円
• 住民税非課税世帯：210円
• 住民税非課税世帯（年間の入院日数90日以上）：160円
• 住民税非課税世帯（低所得・70歳以上）：100円

最後に挙げる費用は、「差額ベッド代」です。

差額ベッド代とは、患者が医療施設内の個室（特別療養環境室）に入院した際に発生する料金のことです。

差額ベッド代は国民健康保険の対象とはならないため、全額自己負担となります。

この料金は1室4人以下の部屋から適用されますが、いわゆる「一人部屋」個室の場合はもっとも高額になります。

安い場合は平均7,000円程度から、個室の設備内容に応じて1日あたり数万円になるところもあります。

たとえば1日7,000円の個室を20日間利用したとすると、なんと「14万円」も自己負担分に上乗せされることになります。

入院時にかかる費用について理解できたところで、実際に一度の入院でどれだけの自己負担が発生するかをシミュレーションしてみましょう。

たとえば、標準報酬月額が「30万円」の30歳男性が糖尿病で30日間入院した場合、1日あたりの医療費を25,000円とすると、

25,000　×　30　＝　750,000

1日あたりの総医療費は「75万円」となりますが、国民健康保険が適用されると、

• 1日あたりの入院費用：7,500円
• 3割自己負担適用後の医療費：225,000円

結果として「84,930円」が自己負担額となります。

これはあくまで一例なので、自分自身の状況で確実なシミュレーションしたいという方は、保険のプロであるFPに相談できるサービスの利用をおすすめします。

病気で入院したときの自己負担額を考える際は同時に、入院期間は一時的にでも仕事ができなくなり収入が減る、という点も想定する必要があります。

この病気や怪我を原因とした収入減のことを「逸失収入」ともいいますが、

• 逸失収入はどれくらい？
• 入院による逸失収入は傷病手当金で補える

どのような仕事をしているかにもよりますが、入院期間中仕事を休んだことで発生する逸失収入の額をシミュレーションしておくことは重要です。

生命保険文化センターの統計（令和元年）によると、直近5年間で入院したことがある方は、次のような額の逸失収入が発生しています。

この統計では、3割もの人が1度の入院で少なくとも10万円の逸失収入が発生しています。

さらに、1日あたりの逸失収入と自己負担額の総額は、次のとおりとなっています。

このように病気で入院すると、1日あたり平均で28,000円程度のマイナスが発生しうることから、医療保険に加入しておくことのメリットがよくわかります。

会社勤めであり社会保険に加入している場合、病気や怪我で入院した場合に一定額が給付される「傷病手当金」の対象となります。

1日あたりの給付額は、

支給開始日前（12カ月）の標準報酬月額平均　÷　30日　×　2/3

上記の計算式で求められます。

社会保険に加入してから12カ月未満である場合は、

1. 支給開始日前（直近）の標準報酬月額平均
2. 標準報酬月額の平均（28万円または30万円）

1. 業務以外に起因する病気や怪我で入院し休業すること
2. 就業ができない状態であること
3. 4日以上（3日連続も含む）就業できなかったこと
4. 休業期間中の給与支払いがないこと

突然病気や怪我で入院を余儀なくされてお金が必要となる事態に備えて、今からでも準備できることがいくつかあります。

最後はそのリスクに備える方法に関して、

1. 医療保険で入院費用をカバー
2. 就業不能保険で収入減に備える
3. 医療費控除で医療費の負担を減らそう

以上の方法について解説していきます。

医療保険に加入すると、病気や怪我で入院・手術を行った際に「入院給付金」や「手術給付金」が給付されるため、医療費の自己負担となる部分をカバーできます。

入院給付金は「入院1日あたり1万円」のように給付額を設定することが可能であり、基本的に給付額を上げるほど保険料も高くなります。

給付額を高く設定しておくと、生活費や差額ベッド代などの自己負担となる入院費以外の費用もカバーできるというメリットがあります。

入院が複数回にわたった場合でも保障される医療保険は多いですが、いわゆる入院一回あたりの「支払限度日数」があらかじめ設定されています。

現代では医療技術の進歩により入院日数の短期化・通院治療が増加する傾向がみられますが、入院が長期化した場合に備えて支払限度日数が多い、または無制限の保険を選択することも可能です。

「そうは言っても医療保険は種類が多くてどれを選べば良いのか分からない」と思われる方は、自分に最適な医療保険を保険のプロが提案してくれる保険相談サービスの利用をおすすめします。

病気や怪我による入院で働けなくなったときのために、「就業不能保険」に加入するという方法もあります。

就業不能保険とは、病気や怪我で一時的にでも収入がなくなったときにまとまったお金を受け取ることができる保険であり、

• 就業不能給付金
• 入院見舞金
• 復帰支援一時金

最後に挙げる医療費控除とは、支払った年間の医療費に応じて、税金の控除が受けられるというしくみです。

保険商品と異なり現金が支給されるわけではありませんが、医療費が10万円を超えた場合に、

医療費合計額　ー　加入している保険金等で保障される金額　ー　10万円

以上の計算式で求められた金額が最高200万円まで所得控除となり、支払う税金が少なくなります。

計算で用いる「医療費合計額」には保険が適用された医療費だけでなく、保険適用外の医療費や食事代も含めることができますが、差額ベッド代や交通費は含められません。

医療費控除の申請は基本的に確定申告を行う必要がありますが、「e-Tax」を活用することで自宅にいながら申請することも可能です。

直接お金が受け取れるわけではありませんが、確実に支出を減らせる公的なしくみであるため、医療費の負担を軽減したい対象者は必ず申請しましょう。

今回は医療費の自己負担と医療保険についてさまざまな点を解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

現在保険に加入していない方だけでなく、医療保険に加入している方も実際に入院や手術をしたときにどれくらいの自己負担が発生するかをシミュレーションしておくことで、あらためて保険のメリットについて理解するきっかけとなります。

各保険会社が提供している保険料シミュレーションツールだけでなく、FPに直接オンライン形式での相談が可能であり、人生設計も含めた、本当の意味でのシミュレーションが行える無料相談サービス「マネーキャリア」も、ぜひ利用してみてはいかがでしょうか。

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