高額医療の出産費はどれくらい？高額医療のリスクを抑える制度を紹介

出産は、予期せぬトラブルが起きるものです。 

普通分娩の予定だったにもかかわらず、急遽帝王切開や吸引分娩といった異常分娩になり、状況に合わせた処置が施されることがあります。 

処置が異なればそれだけ医療費が変わってきますので、異常分娩になった場合にどの位の医療費がかかるのか心配になってしまいますよね。 

しかし、出産する方なら誰しも異常分娩になる可能性はゼロではありませんので、一度しっかりと費用について確認して対策を練っておいた方が安心です。 

ここでは 

• 普通分娩と異常分娩の医療費の差 
  
• 異常分娩の費用の相場 
  
• 異常分娩時に利用できる高額医療費制度 
  
• 高額医療に備えるための対策 
  
• 無痛分娩は保険の適用がある？ 
  

以上のことを中心に解説していきます。 

この記事を読んでいただければ、異常分娩にかかる費用の相場や利用できる公的制度や対策などについてお分かりいただけると思います。 

ぜひ最後までご覧ください。

帝王切開などのいわゆる異常分娩の場合、医療費が高額になると聞くと、どの位の費用がかかるのか不安になりますね。 

そこで、普通分娩と異常分娩とではどのくらい医療費に差があるのか、また帝王切開や吸引分娩を行った場合、具体的にどの位の医療費が追加で必要になるのかご説明していきます。  

出産に係る費用は高額になるケースが多いですが、どの位の費用になるのか心配な方もいらっしゃるでしょう。 

分娩費用は、出産方法によって大きくことなり、普通分娩の場合は40万円～50万円程であるのに対し、異常分娩の場合はさらに高額となり100万円を超えるケースもあります。 

異常分娩の場合は母体と赤ちゃんへのリスクが高くなり、より高度な医療が必要となるため医療費が加算されることになります。

ではここで、帝王切開や吸引分娩、促進剤を使用した場合の費用の相場を見てみましょう。

帝王切開

帝王切開の手術費用は、医療機関によって40万円～80万円が相場となっており、健康保険が適用されて自己負担はこれらのうち3割負担となります。  

吸引分娩 

吸引分娩が行われると、医療機関によって異なる料金が追加で必要になります。 

一般的には6,000円～25,000円程かかるとされており、健康保険が適用されると自己負担は3割となります。 

促進剤 

病院や産院、また投薬量によっても異なりますが、1万円以上かかるのが一般的で場合によっては数万円かかることもあります。
効き目がよくないと投薬量が多くなりますので、それだけ費用もかかります。 

高額医療費制度とは、医療機関などで支払った1か月あたりの金額が一定額を超えた場合に、その超過金額を国が支給してくれるという制度です。 

一般的に、「出産」は疾病扱いにならないため、普通分娩の場合は高額医療費制度は利用できませんが、帝王切開や吸引分娩などの異常分娩は治療が必要と判断されるため、高額医療費制度の対象となります。 

ただし、差額ベッド代や入院中の食事代などは含まれませんので注意が必要です。 

異常分娩に備えて高額医療費制度についてもしっかりと理解しておきましょう。

高額医療費制度は事前申請しておくことができるので、あらかじめ高額な医療費がかかると分かっている場合は、事前に「限度額適用認定の申請」を行い、窓口での支払いを自己負担限度額までに抑えるようにしておきましょう。 

手続きの仕方は次のとおりです。 

1. 健康保険の保険者から限度額適用認定の申請書をもらう 
   
2. 必要事項を記入し、保険者に提出する 
   
3. 申請から数日～1週間程で、限度額適用認定証が送付される（国民健康保険の場合は、窓口申請すると即日交付してくれることもある）
   

高額医療費制度では、自己負担限度額は所得によって異なります。 

所得ごとの自己負担限度額を表にまとめましたので、参考にしていただければと思います。 

なお、高額医療費はいわゆる所得にはあたらないため、確定申告をする必要はありませんが、医療費控除を申請する場合は、高額医療費で支給された医療費を控除する必要がありますので注意しましょう。

高額医療費制度の支給申請方法は、ご自身が加入している健康保険組合・協会けんぽなどの公的医療保険に、高額医療費制度の支給申請書を提出します。 

その際に、病院で発行された領収書を提出するよう求められることがありますので、なくさないように保管しておきましょう。 

また、申請期限は、治療を受けた翌月1日から2年以内と定められています。 

2年が過ぎると時効になってしまい、その治療についての高額医療費は申請できなくなってしまいますので、期限内に忘れずに申請しましょう。

高額医療費制度の他にも、出産費用が高額になった場合に備えておける対策があります。 

協会けんぽからは出産一時金が支給されますし、妊娠時のトラブルに備えるために医療保険に加入しておくことも効果的です。 

出産時の医療費に役立つものですので、しっかと確認して対策を立てておきましょう。 

被保険者及びその被扶養者が出産した時に協会けんぽに申請すると、出産一時金として1児につき42万円が支給されます。 

なお、産科医療保障制度に加入していない医療機関で出産した場合は39万円（平成27年1月1日以降の出産は40.4万円となります。
 

支給を受けるには、妊娠4か月（85日）以上で出産したことが条件となっており、早産、死産、人工妊娠中絶も支給対象となります。

異常分娩にかかる高額な医療費を医療保険で保障するのも効果的な方法です。 

帝王切開、吸引分娩、早期破水、切迫早産などの異常分娩にかかる費用は医療保険の対象になるため、あらかじめ医療保険に加入しておくと安心です。 

なお、普通分娩自体は医療保険の対象外となりますが、妊娠初期によくあるつわりや子宮外妊娠、妊娠中毒症などで入院した場合は医療保険の支給対象となります。 

普通分娩でも異常分娩でも医療保険に加入しておけば、妊娠中の予想外の費用をカバーすることができます。 

最近は、出産時の痛みや負担を軽減するために、無痛分娩を選ぶ方が増えています。 

一般的に無痛分娩にかかる費用は、自然分娩+10万～30万円程が相場となっています。 

しかし、食事のグレードが高かったり、産後のエステなどのサービスが充実しているような病院では、100万円前後となることもあります。

このように、無痛分娩は普通分娩に比べて費用が高額になるケースが多いですが、健康保険や医療保険は適用されるのでしょうか。

実は、出産自体が疾病ではないため健康保険や医療保険の適用外となる上に、無痛分娩は主産時の痛みを軽減するために任意に選ぶ処置であるため、基本的にはどちらも適用外となります。 

しかし、全く適用されないというわけではなく、難産になって母体と赤ちゃんを守るために、帝王切開や吸引分娩などを行った場合は、その費用は保険の適用となります。

出産時の高額医療について説明してきましたが、いかがでしたでしょうか？ 

今回のこの記事のポイントは、 

• 異常分娩の医療費はかなり高額になる 
  
• 高額医療費制度では、異常分娩も支給対象になる 
  
• 医療保険に加入して妊娠・出産時のトラブルに備えることも大事 
  
• 無痛分娩は基本保険の対象外だが、適用されるケースもある 
  

です。 

出産では高額医療となることが多いため、事前に高額医療費制度などを理解しておいたり、医療保険に加入しておいたりした、対策を練っておくことが大切です。 

大切な赤ちゃんを安心して出産できるように、費用面の悩みはなるべく早めに解決しておくことをおすすめします。 

 なお、ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。