子育て費用をシミュレーション!大学までの費用の総額はどれくらい?

子育て費用にいくらかかるのか不安ですよね。赤ちゃん(0歳)から大学までにかかるお金を考えると、かなりの学費が必要となります。ここでは子供一人当たりの教育費・子育て費用の総額をシミュレーションで解説し、育児費用の今後の推移やそれに合わせた貯金方法を解説します。

子供一人当たりの子育て・育児の費用はいくら?シミュレーションで解説



内閣府の調査によると、子供一人当たりの子育て・育児にかかる費用は、子供が産まれてから小学校にあがるまでに一人当たり約440万円かかると言われています。シミュレーションをして見てみましょう。


内閣府による子育て費用に関してはこちらをご覧ください→「家庭と社会全体の子育て費用」


子供の年齢子育てにかかる費用の平均
妊娠・出産費用約50万4千円
0歳児約50万6千円
1歳から3歳各年50万円前後
4歳から6歳各年65万円前後


こちらは小学校にあがるまでの平均費用ですが、「子育て」にかかる費用は赤ちゃんの時から始まり、高校や大学を卒業するまで長期に渡って必要になってきます。


ここからは、子育てにかかる費用の不安を少しでも減らしていけるように説明していきますので、是非最後までご覧ください。

大学までの子育て費用は主に教育費!私立か公立学校かで変わってくる

幼稚園に入園してから大学を卒業するまでにかかる費用の大半は、学校に支払う教育費が占めています。こちらは、私立学校か公立学校かによって、場合によっては約1500万円もの差がありますので、例をあげて見てみましょう。


【オール公(国)立にした場合】

年間教育費
幼稚園  約15万円
小学校約32.2万円
中学校約47.8万円
高校約45.1万円
大学  約53万円
総額約1,000万円


【オール私立にした場合】

年間教育費
幼稚園   約37万円
小学校約152.8万円
中学校約132.7万円
高校  約104万円
大学   約53万円
総額約2,500万円


大学時代の教育費については進路によって差があります。例えば私立大学の歯科系へ進んだ場合、幼稚園からの総額が約3000万円になりますので、オール公立と比べて約2000万円の差があります。

子育て費用の総額には教育費以外にも養育費が含まれる

子育てにかかる費用の大半は教育費が占めていますが、この他にかかる費用に「養育費」があります。


養育費とは、子育てに必要な食費や生活用品代等です。赤ちゃんの頃はおもちゃ代やベビーシッター代等もこの「養育費」に当たります。


この他、おこづかいや衣服代等、我々大人と同じように、子供一人が生活をしていくうえで必要な費用は多くあります。


出産から大学卒業までの22年間にかかる養育費は、子供一人当たり約1,640万円と言われています。

これを先ほどの教育費と合わせて見てみましょう。


  • ール公立(国立)へ進学した場合⇒教育費+養育費=約2,640万円

  • オール私立や進学した場合⇒教育費+養育費=約4,140万円


こうして養育費も合わせて見ると、公立と私立でかかる教育費の差がより大きく感じるかもしれませんね。

私立・公立幼稚園の教育費・子育て費用の総額

幼稚園時代にかかる子育て費用は、3歳以降の子供一人当たり約122万円と言われています。その他に、幼稚園に支払う教育費がかかります。


教育費には、学習費・給食費・園外活動費等があります。こちらも、公立幼稚園か、私立幼稚園かによって変わってきます。


【幼稚園でかかる教育費】

公立(年間)私立(年間)
学習費約13万1000円約33万1000円
給食費
約2万円約3万1000円
園外活動費約8万4000円約16万6000円

公立私立
年間合計約22万4000円約52万8000円
3歳から5歳合計約65万円約158万5000円


「学習費」には、幼稚園代・遠足費等が含まれ、「園外活動費」には家庭内学習費・学習塾費等が含まれています。

私立・公立小学校の教育費・子育て費用の総額

公立小学校では、義務教育のため学費が無償化されています。入学費・通信教育・塾等の、学費以外でかかる費用は6年間で子供一人当たり約193万円と言われています。


私立小学校では、学費だけで子供一人当たり年間約150万円。6年間で平均870万円かかると言われています。この他、学習塾や習い事等に子供一人当たり年間平均30万円、6年間で約180万円ですので、総額約1,050万円かかります。


公立小学校よりも私立小学校の方が、小学校時代だけで子供一人当たり5倍近くも費用がかかることが分かります。

私立・公立中学校の教育費・子育て費用の総額

公立中学校は義務教育のため、入学金・授業料・教材費が無償化されています。それ以外の塾や部活動等にかかる費用が、3年間で子供一人当たり143万円となっております。


私立中学校では、3年間の学費だけで子供一人当たり約133万円と言われています。この他に、私立中学校の中学生は、塾や部活動等にかかる費用が、子供一人当たり年間約60~70万円、3年間で約180~210万円かかりますので、総額約300万~340万円です。


中学生になると、公立中学校よりも私立中学校の方が、子供一人当たり3倍近く費用がかかることが分かります。

私立・公立高校の教育費・子育て費用の総額

公立高校は無償化のため、中学校までと同じく授業料等が控除されます。しかし、それ以外の塾や部活動等で、3年間で子供一人当たり約175万円かかります。


私立高校では、3年間の学費だけで子供一人当たり約300万円かかります。この他に、塾や部活動等にかかる費用が、3年間で子供一人当たり約280万円かかりますので、総額約580万円です。


高校生になると、進路がしっかりと決まり、行きたい大学の受験に向けて塾へ通う子供が多くなります。学校へ納める費用以外のところでは、塾にかかる費用が大半を占めているようです。

私立・国立大学の教育費・子育て費用の総額

国立大学に入学した場合、子供一人当たりの学費が4年間で約250万円と言われています。それ以外にかかる費用は、4年間で子供一人当たり約640万円ですので、総額約890万円かかります。


しかしこれは、大学や学部によって大きな差がでてきます。

実際に慶応大学では、文学部の授業料が年間87万円なのに対して、医学部の学費は年間304万円です。


私立大学では、文学部へ進んだ場合、子供一人当たりの学費が4年間で約395万円。医学部で約2,332万円です。こちらも、大学や学部によって大きな差があります。


それ以外にかかる費用は、4年間で子供一人当たり約741万円ですので、総額約1,000万~3,000万円かかります。

参考:子育て・育児費用の推移は増加の傾向にある

これまでの子育て・育児費用の統計を見てみると、日本では少子化現象と相対して、子供一人にかかる子育て・育児費用の推移が年々増加しています。


これには、昔と比べて女性も外で働きやすい環境になり、「在宅の母親」よりも「外で働く母親」が増えたことによって、子供が赤ちゃんのうちから、保育園・幼稚園に入れる人が多くなった事も関係しているのではないでしょうか。


それから、日本の情勢が厳しくなってきたことによって、子供の将来へ不安を持つ親が、子供に将来安定した職業について欲しいことや、少しでも豊富な知識を得て欲しいという願いから、費用はかかっても有名な大学等へ進学する子供が増えた事も関係しているのかもしれません。

子育て費用がかかりすぎ、お金がない場合の効率的な貯金方法


こうして具体的に見てみると、子育てにかかる費用は、子供が赤ちゃんの頃から大学を卒業するまでに沢山必要になることが分かります。


子供の成長に合わせて必要になってくるお金を、「学資保険」を利用して、前もって月々貯金しておくことによって、負担を減らすことができます。


学資保険とは、子供の教育資金を貯金していく、貯蓄型の保険のことです。

1番メジャーな方法|返戻率が高い学資保険に加入

支払った金額に対して、実際に受け取ることができる金額の「返戻率」の高い学資保険に加入することが最大のポイントといえます。


返戻率が高い学資保険に加入することによって、入学資金などの多く費用がかかる場面での負担を減らすことができます。


学資金を受け取るタイミングや、保険料の月額も、保険会社によって異なりますので、自分の年収やライフスタイルに合った学資保険に加入することも大切です。


学資保険に加入することで、万が一契約者が途中で死亡した場合でも、以後の月々の保険料の払い込みが免除になり、保険金はそのまま定期的に受け取ることができます。


最近では、妊娠中に加入できる学資保険もでてきておりますので、是非チェックしてみてください。

子育て・育児・教育費用に不安がある方はお金のプロ(FP)に相談




学資保険に加入する以外にも、子供の子育て・育児費用についての不安を解決していくための様々な方法があります。お金のプロであるファイナンシャルプランナーに相談することも一つの方法です。


学資保険に加入すること以外で費用を準備しておくには、家計の出費を削減することが必要になります。


例えば、家のローンや車のローン、自分のために加入している保険等を改めて見直しすることで、これまで余計だった出費を削減し、その分を子供のための貯蓄に回すことができます。

まとめ:子育て費用は総額かなりの額に!早い内から貯金しよう

0歳から大学卒業まで、子育てにかかる費用は全体でかなりの金額なります。内閣府の調査による統計でも、昔に比べて子供一人当たりにかかる子育て費用が増加していることが分かります。


内閣府による子育て費用の調査結果(比較)


子供が私立の学校へ進学するか、公立(国立)の学校へ進学するかによっても大きな差がありますので、あらかじめどのくらいの資金が必要になるのかを把握しておきましょう。


そして、それに向けて貯蓄を行っておくことが必要です。学資保険への加入や、家庭での貯蓄をすることが大切になります。


しかし私達は一人ひとり、年収も違いますし、ライフプランも当然違います。返戻率が高いからといって、保険料の月額が高い学資保険に加入して、家計が苦しくなるといったことのないために、お金のプロ(ファイナンシャルプランナー)に相談をしてみることもおすすめです。

学資保険の必要性が知りたい方はこちらの記事もご覧ください

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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