子どもの教育費のおすすめの貯め方は？保険や積立・口座貯金を比較！

子どもを持つ親であれば誰しも「子育てにはお金がかかる」ということを知っているでしょう。

それは、乳幼児期からの習い事や幼稚園の入園準備など、早い段階から身をもって実感するものです。

「このままいくと、子どもが自立するまでに一体いくらかかるのだろう…」と不安に思われている方もいらっしゃるかもしれませんね。

実際、子ども1人を大学まで出すには目安として少なくとも1,000万円と言われ、文部科学省の調査では、教育にかかるお金は学校の授業料の他に、部活動費、学校納付金などさまざまであることが分かっています。

この記事では

• 教育費の貯め方にはどのようなものがあるか
• おすすめの教育費の貯め方とその理由

ぜひ最後までお読みください。

子どもの教育費は一度にすべて必要になるわけではなく、長ければ20年以上にわたって継続的に支払い続けていくものです。

また一方で、一般的に高校や大学への進学時は、まとまったお金が必要になる大きな節目になります。

これらのことを念頭において、余裕を持ってお金を用意できるように、計画を立てて貯めていくことが大切です。

では、教育費を貯める具体的な方法を見ていきましょう。

子どもの教育費を貯める方法として、王道と言えるのが学資保険です。

学資保険は、毎月一定額の保険料を積み立て、満期（多くは大学進学時）に保険金を受け取るという仕組みです。

商品によっては、満期だけでなく中学や高校入学といったタイミングで「お祝い金」という名目のお金が受け取れるものもあります。

学資保険のポイントは、基本的に満期まで継続することが前提になっているということです。

そうすることで、多くの場合は払い込んだ以上のお金が返ってくることになり、また付帯する保障などの恩恵も受けられますが、逆に途中解約した場合は元本割れ（払い込んだお金よりも返ってくるお金の方が少ない）を起こすことがほとんどです。

お金を大きく増やしたい場合、投資信託は有効な方法です。

投資信託はその名の通り投資の一種ですが、ファンドマネージャーと呼ばれるプロにお金を託し、運用を任せるというもので、投資の知識が乏しい初心者でも始めやすくなっています。

ただし、投資にはリスクがありますので、運用結果によってはお金を増やすどころか減らしてしまうことにもなりかねません。

投資信託を行うとすれば、すでに必要なお金を確保した上で、余裕分のお金で行うのがおすすめです。

一方、2018年からスタートした「つみたてNISA」は、投資信託でありながらかなりリスクの低い制度です。

少額、長期の積立が基本となり、金融庁が指定する商品の中から投資先を選んで運用します。

リスクが低い分、リターンも低めにはなりますが、分配金と譲渡金が20年間非課税になるなど、メリットの大きい方法として注目を集めています。

保険や投資信託を利用しなくても、地道に預金をするのも立派な積立方法です。

子ども専用の口座を作れば、いくら貯まったかも目に見え、目標額までの計画も立てやすいのではないでしょうか。

しかし、預金は融通が利くがゆえに「今月はお金がない」という時に入金しなかったり、ついつい使ってしまったりして、結局目標額が貯められなかった…というのは避けたい事態ですね。

銀行預金で教育費を貯めるのであれば、強制的に一定額が積み立てられるようにすることが大切です。

例えば、自動積立定期預金という方法を使えば、毎月決まった日に決まった額を定期預金に振り替えることができます。

教育費を貯める方法を3つご紹介しましたが、中でもおすすめの貯め方は学資保険です。

学資保険には他の方法と比べ色々なメリットがありますが、大きなポイントとしては

• 銀行預金に比べて利率が良い
• お金を貯めるだけでなく、保障を付けることができる

学資保険において、銀行預金で言う「利率」に近いものが「返戻率」です。

返戻率とは、支払った保険料の総額に対する保険金の割合のことで

返戻率（％）＝受取保険金÷払込保険料総額×100

で求められます。

返戻率が100を超えれば、受取保険金の方が多いということになりますね。現在、銀行預金ではお金が減りはしないものの、増えるという意味では期待できません。

学資保険では、商品にもよりますが、返戻率が103～105％ほどのものが多く、中には110％近いものもあります。

仮に返戻率105％、受取保険金200万円であれば、逆算すると払込保険料は約190万円となりますから、10万円ほど増えています。

満期まで長い期間は必要ですが、投資などに比べリスクが低く預金に近い安定感でありながら、確実にお金が増えるというのは嬉しいですね。

学資保険には、さまざまなオプションや制度があります。

子どもが病気やケガで入院をした時に給付金を受け取れる医療保障や、子どもの出生140日前から加入可能となる出生前加入特則など、ご家庭の状況に合わせて組み立てると、より有効な保険になるでしょう。

そして、特に大きな特徴といえるのが払込免除特則です。

払込免除特則とは、契約者（親）に万が一のこと（死亡や高度障害など）があった場合、その後の保険料払込は免除されながら、保険金は通常通り受け取ることができるという仕組みです。

学資保険には、多くの商品でこの払込免除特則が標準付帯しています。子どもを持つ親にとっては「自分にもしものことがあったら…」ということを何より心配しますよね。

そういった不安に備えることのできるこの仕組みは、学資保険が支持される大きな理由になっています。

実際に子どもがいる方を対象に教育費の貯め方についてアンケートをとったところ、このように学資保険に加入して、それに＋αで教育費の貯蓄をする人が多い結果となりました。

また、子どもの児童手当を教育費貯金にまわすといった方法をとっている方もいました。

児童手当は中学校修了前まで支給されますので、これを教育費として貯金するのもいい方法でしょう。

しかし、児童手当をそのまま貯金するよりも、学資保険の保険料にあてることをおすすめします。

こうすることで、負担を少なく学資保険に加入・教育費を貯蓄することができますので、是非この方法も検討してみてください。

他の人がどのような教育費の貯め方をしているのか、ブログなどからも知ることができます。

やはり、同じような状況の家庭のリアルな声が一番参考になりますよね。

ブログサービスで「教育費貯金」「教育費貯め方」などのキーワード検索をすると、多くの情報が見つかりますので、調べてみてください。

教育費の貯め方について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

今回の記事のポイントは

• 教育費の貯め方には「学資保険」「投資信託」「子ども用の口座をつくって預金」などの方法がある
• 学資保険では、お金を貯めるだけでなく増やすことができる上、払込免除特則などの保障を付けられるメリットがある
• 教育費の貯め方を知るには、アンケートやブログなど「他人の生の声」も参考にすべし

でした。

教育費は確かに大きな金額ですが、貯め方を考え計画的に積み立てていけば、決して用意できないものではありません。

大切な我が子のため、将来の希望を積み立てていると思って、楽しんで貯められたら良いですね。

保険ROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。