教育費のかけすぎで貧乏に?家計を圧迫する教育費貧乏から逃れる方法

教育費貧乏の危険性をご存知ですか?教育費は増加の一方で、住宅ローン等と共に家計を圧迫する要因です。教育費のかけすぎで、将来子供が進路変更を強いられたり、老後貧乏に陥る危険性があります。この記事では教育費貧乏とは何か・教育費貧乏を避けるための方法をまとめました。

教育費が足りない!教育費貧乏の未来が見えていませんか?

教育費貧乏という言葉をご存じでしょうか。可愛い我が子のためを思うあまり、教育費が家計を圧迫し、必要なタイミングで教育費が不足したり、生活費が枯渇することを指します。この記事をご覧の方は、教育費貧乏を不安に思われているのではないでしょうか。


教育費貧乏により、子供の進路を狭めたり、自分たちの老後資金が残せなかったりと将来的な心配されることでしょう。


この記事では、

  • 教育費貧乏の実態について
  • 一人当たりの教育費総額
  • 教育費の効率的な準備方法
  • 教育費貧乏を回避するためには

を詳しく解説します。


教育費貧乏の現状や、回避するための対策方法について参考になる内容ですので、ぜひ最後までご覧ください。

子供の教育費かけすぎで教育費貧乏に!教育費貧乏の実態とは

私立学校に通わせたり、子供の興味に合わせてたくさんの習い事を始めたりと、家計に合わない教育費支出を続ける場合、教育費貧乏に陥る可能性があります。


次項以降では、

  • 子供一人当たりの教育費総額
  • 教育費貧乏が引き起こす将来的なリスク

について順に解説します。


教育費貧乏の実態について詳しく紹介しますので、ぜひ最後までチェックしてみてください。

子供1人あたりの教育費総額はいくら?

子供の誕生から大学卒業するまでにかかる教育費用は、以下2つの費用を合わせた金額と考えます。

  1. 養育費(食費、衣服費、医療費、レジャー費用など子育てに必要な費用)
  2. 学習費(幼稚園~大学での学費、入学費、習い事や学習塾の費用)

養育費は子育てをするために必要となる費用で、少し古いデータですがAIU保険が行った2005年の調査によると、約1,640万円です。


次に学習費です。最新の文部科学省報告によると、幼稚園~高校までにかかる学習費(学習費総額)は以下の通りです。

項目学習費総額(年間)
公立幼稚園223,647円
私立幼稚園527,916円
公立小学校321,281円
私立小学校1,598,691円
公立中学校488,397円
私立中学校1,406,433円
公立高等学校(全日制)457,380円
私立高等学校(全日制)969,911円

(参考:平成30年度子供の学習費調査の結果について


また、大学へ入学するとなると、更に学費がプラスで必要になります。例えば私立4年生大学の学費平均は年間約100万円であり、教材費などのその他費用を合わせると500万円以上になります。ただし、公立・私立どちらへ進学するか、どの学部を選択するのかにもより、大学費用は異なります。


大学卒業までの22年間に必要な費用(養育費・教育費の合算額)は、3,000~6,000万円と、どのような進路を選択するのかによって大きく増減があることが分かるでしょう。

教育費貧乏は子供の進路変更だけでなく老後の家計圧迫の恐れも

教育費貧乏となる場合、どのようなリスクが考えられるのでしょうか。


自分たちだけでなく、子供の将来を脅かすことになり

  • 生活費を切り詰める必要がある
  • 住宅ローンとの2重で家計を圧迫する
  • 子供の望む進路を変更・諦めさせないといけない
  • 奨学金を利用しなければならない
  • 自分たちの老後資金を貯められない
などのリスクが挙げられます。

特に、老後の家計を圧迫するということは、苦しい生活を強いられたり、子供に仕送りや介護負担など将来にわたって迷惑をかけることになります。年収に見合った教育費支出を心がけることが大切です。

教育費を上手に貯蓄して教育費貧乏回避!

教育費貧乏の実態やリスクについて解説しましたが、教育費のかけすぎを防ぐための予防策を事前に行っておくのが大切です。

次項以降では、教育費貧乏にならないために
  • 学資保険の加入で教育費を確保する方法
  • 児童手当の上手な運用方法
  • 教育費としてかけられる金額目安
  • 教育費の上手な貯蓄方法
について解説します。

より実践的で、具体的な内容を紹介しますので、教育費貧乏を不安に思われている方はぜひ最後までチェックしてみてください。

学資保険の早め加入・児童手当の上手な運用で教育費を確保

教育費を確保するための方法として、児童手当を学資保険で貯金する方法を紹介します。児童手当とは、15歳未満の子供を持つ世帯に対して生活を支援するために支給される補助金です。


子供の年齢や所得に応じて支給額は決まり、例えば3歳~小学校卒業までの子供の場合、第一子は月額10,000円が児童手当の金額となります。


児童手当は単純に普通預金に貯めておく方法もありますが、ついつい生活費として使ってしまう危険性もあります。そこで、貯蓄機能と保障機能を併せ持つ学資保険として活用することが有効です。


児童手当を学資保険として活用することのメリットは、

  • 教育費を強制的に貯められる
  • 普通預金に預けておくよりも、受け取れる金額は大きくなる可能性がある
  • 子供の入院時や死亡時など万が一の場合の保障が受けられる
  • 親の死亡時は保険料支払い免除&保障は継続される

などが挙げられます。なお、学資保険は子供と親の年齢を考慮して保険料が決まります。同じ保障内容でも若いうちに加入した方が保険料は安くなりますので、早めの契約がおすすめです


ただし、学資保険も金融商品であり、中途解約時の元本割れやインフレリスクなどデメリットも存在しますので、注意事項は良く確認してから加入するようにしましょう。

専業主婦世帯と共働き世帯で捻出できる教育費に大きな差

一般的な家庭で教育費として使える金額はどれくらいなのでしょうか。専業主婦世帯と共働き世帯で捻出できる教育費の平均額をご紹介します。

総務省が行った最新の家計調査に基づき、
  • 60歳未満の夫婦
  • 子供は一人の核家族
  • 教育費支出は教育費(授業料や入学金など)と教育関係費(文房具や通学定期代金など)の加算額
の条件で、共働き世帯と専業主婦世帯の可処分所得・教育費支出平均額を比較すると、以下の通りとなります。
世帯種類可処分所得(月額)教育費支出(月額)
共働き世帯55,0923円73,428円
専業主婦世帯45,3470円39,561円
(参考:総務省統計局 2019年家計調査

共働き世帯と専業主婦世帯では、教育費支出に毎月33,867円、年間40万円近くの開きがあります。専業主婦世帯の場合は、じっくりと子育てができるメリットも多いですが、金銭面で見ると共働き世帯の方が教育費捻出には余裕があるといえるでしょう。

節約ブログを参考にして教育費を貯蓄しよう

教育費を上手く貯めていくために節約ブログを参考にするのがおすすめです。節約ブログとは、様々な節約術や貯金のコツ、お金のやりくり方法を公開しているブログです。


人気ブログランキングなどで人気のブログを確認するのも良いですし、自分の家計状況に近いブログを参考にするのもおすすめです。


書籍やテレビで得られる一般的な節約情報と比較すると、節約ブログは作者の実生活に基づく節約のコツ・考え方が公開されているので、節約初心者でも無理なく真似しやすいでしょう

教育費のかけすぎを抑えて教育費貧乏回避!教育費を余分にかけない方法

教育費貧乏にならないようにするためには、家計に見合った教育費をかけることが大切です。次項以降で教育費を余分にかけないように、

  • 子供の習い事を見直し
  • 学校の選び方

について紹介します。ぜひ最後までチェックしてみてください。

子供の習い事を見直して教育費貧乏回避

子供の将来を考えて、いくつも習い事をさせてあげたいと思うのは当然の親心です。周りに合わせて習い事をさせないと不安になるかもしれません。ただし、習い事の授業料が家計を圧迫するのであれば、過度な習い事は見直しが必要です。


文部科学省が平成30年に行った調査結果によると、習い事にかかる費用(学校外活動費)の年間平均額は以下の通りです。

学年公立私立
幼稚園83,895円165,658円
小学校214,451円646,889円
中学校306,491円331,264円
高等学校(全日制)176,893円250,860円
(参考:文部科学省 平成30年度子供の学習費調査の結果について)

学校外活動費は、
  • 補助学習費:学習塾や家庭教師など
  • その他の学校外活動費:芸術文化、スポーツなどの習い事、ボランティアなど
からなります。

習い事や学習塾にかかる費用が、上記の平均額を大きく上回っている場合は、一度見直してみるのがおすすめです。家計と教育費のバランスを考え、子供が本当にやりたいことに絞って通うようにしましょう

私立学校と公立学校で教育費に格差!

子供が私立学校に通うのと、公立学校に通うのではかかる教育費に大きな差があります。文部科学省が公表している平成30年度子供の学習費調査によると、幼稚園~高校までにかかる学習費について、

  • 全て公立学校を選ぶ場合:5,435,958円
  • 全て私立学校を選ぶ場合:18,304,926円

私立学校と公立学校を比較すると、約3倍で1,200万円以上の差があります。私立学校は公立高校に比べてメリットも多いですが、無理に入学させて家計を圧迫したり、老後の資金不足を招く場合は見直しが必要です。


また、私立小学校に通ったために教育費がかかりすぎて、子供の希望通りに進路を選択できなかったということもあります。目先の家計状況だけでなく、将来的な資産状況を考えて慎重に選択するようにしましょう。

まとめ:早めの対策で子供の教育費貧乏を回避しよう

教育費のかけすぎによる教育費貧乏について紹介しました。この記事のポイントは、

  • 子供1人あたりの教育費総額は3,000~6,000万円
  • 教育費貧乏により子供の進路変更など将来的に迷惑をかける可能性もある
  • 児童手当の運用で教育費を上手に用意するのがおすすめ
  • 専業主婦と共働き世帯では捻出できる教育費は、約1.8倍
  • 子供の習い事は、かけすぎ禁物
  • 私立学校の学費は、公立学校の3倍以上

でした。


子供の将来を思って教育費を最優先に考えるのは大切ですが、家計をないがしろにするのは注意が必要です。特に子供が小さく公立小学校に通っている場合は、学費支出も多くないので、習い事を多くさせたりと教育費を多めにかけてしまう傾向があります。


しかし、約22年の子育て期間を通して、教育費を適切に捻出できるように、長い目で見て家計とのバランスを取った教育費支出を心がけることが大切です。


ファイナンシャルプランナーにライフプランシミュレーションを受けることで、教育費のかけすぎ・家計の無駄を明らかにすることができるので、検討してみると良いでしょう。


保険ROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、保険相談や選び方のポイントを伝える「ほけんROOM」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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