更新日:2019/12/23
【保存版】FP・金融のプロが選ぶ本当に賢い教育資金の貯め方とは?
お子さんを持つ親御さんにとって、子供の教育費を貯めるのは大きな悩みの1つですよね。学資保険や定期預金など、様々な貯蓄方法がありますが、結局一番おすすめなのはどれなのでしょうか。この記事では、FPや金融のプロにお答えいただいたアンケートを元に教育資金の貯め方について考えます。
目次を使って気になるところから読みましょう!
金融のプロ34人が答える!子供の教育費を貯める一番賢い方法とは何か
今回は、お金や資産の専門家であるFPや証券外務員、宅地建物取引士の方々に、賢い教育費の貯め方についてアンケートを実施しました。
これからお子さんのための教育費を考える方は、ぜひ参考にしてみてください!
プロが選ぶ教育資金を貯める方法を大発表!
金融のプロを対象に、教育資金の貯め方について以下のようなアンケートを取りました。
【調査概要:子供の教育資金を貯める方法に関する調査】
■調査日 :2019年12月22日 〜2019年12月23日
■調査方法 :インターネット調査
■調査人数 :34名
■調査対象 :金融関係資格保持者(FP、証券外務員、宅地建物取引士)
表にまとめると、以下のようになりました。
それぞれそのように回答した理由についてお聞きしたので、以下でご覧ください。
プロが選ぶ教育資金の貯め方【第1位】学資保険
一番多くの専門家の方がおすすめしていたのは学資保険でした。
- 貯蓄として優秀
- ライフプランを立てやすい
- 強制的に貯めることができる
- 親の万が一に備えることができる
30代男性
貯蓄性商品として優秀
また、生保会社・商品種類次第ではありますが、満期時の受取金が積立金額の110%弱にもなる商品もあり、貯蓄性商品としても優秀です。
また、急な資金が必要になった場合。契約者貸付が出来る商品もある点は魅力だと考えます。
40代男性
教育資金のシミュレーションがしやすい
後は学資保険は所得税法の生命保険料控除になりますので、限度はありますが学資保険をすることによってかけた人の所得税と住民税を少なくすることができます。保険の利回りは投資信託などに比べて少ない場合もありますが、所得税と住民税が少なくなることを踏まえると、とても優秀な貯め方であると思います。
30代男性
株式投資は教育貯金には不向き
40代女性
親に何かがあった時も保障を受けられる
50代男性
学資保険には強制力がある
プロが選ぶ教育資金の貯め方【第2位】投資信託
次に専門家の方がおすすめしていたのは投資信託です。
- 資産を増やせる可能性が一番高い
- NISAがあるので税金的にもお得
- 他の方法ではあまりお金が増えない
60代男性
学資保険や定期預金では資金を増やせない
30代男性
NISAの非課税枠を利用すべき
教育資金としてNISAに回すお金が用意できない場合は、児童手当を使わないで投資に活用すると良いです。家庭の所得にもよりますが、児童手当は子供1人につき、受給開始から終了までで200万近くになります。これを投資に回すだけでも違います。
児童手当や家庭からの拠出、親族からの祝金といったものを上手くNISA、投資信託に組み込んでいくことがポイントです。ただ、投資である以上、損失の可能性もあるということを念頭において取引を進めてください。良く理解できない銘柄、不安定な銘柄には投資をしないことが大切です。
30代男性
超低金利時代に預金ではお金は貯まらない
プロが選ぶ教育資金の貯め方【第3位】積立型定期預金
第3位に選ばれたのは積立型の定期預金でした。メリットとしては
- 投資などと違い、リスクがほとんどない
- 基本的にいつても預貯金を引き出すことができる
60代男性
教育資金にリスクは避けるべき
30代男性
いつでも使える定期が良い
プロが選ぶ教育資金の貯め方【第4、5位】
4位と5位にはそれぞれジュニアNISAと外貨建て保険が入りました。
それぞれの評価は以下をご覧ください。
50代男性
ジュニアNISAがおすすめ
元本割れしても下がりすぎない銀行株などで運用した方が、長い目で見るとこちらの方が配当での利息が他のものよりも高いので、メリットを感じることが出来ます。例えば、みずほフィナンシャルグループの株を運用した場合、配当利回りが4.4%(現時点)となります。受取配当でさらに株を購入することで、配当金額を増やすこともできます。
※尚、自身の子供達もジュニアNISAで運用を行なっています。
ただ、今後ジュニアNISAの期間延長がないようなので、こちらに代わる運用方法を探さないといけないなっと感じております。
30代女性
米ドル建て終身保険は利率が高い
学資保険だと払戻率は低く、それほど得はない。もともと、保険に不慣れな人のために分かりやすく学資に備えるといった商品なので、割に合わないことが多い。子どもの保険等も付帯しているものが多いが、別に入るほうが安価。積立型定期預金も同じようなことが言える。投資信託は、そもそも手数料が高い。分からないから誰かにお願いしようとすれば、その分の料金を支払うことになる。米ドル建て終身保険は、月の支払い金額は比較的高くなるが、利率が高いのでお得。最低保証基準利率が定められているものも多く、比較的リスクが低い。加入直後には解約できないデメリットはあるものの、学資に備える性質を考えると、もともと長期的に一定額を支払うつもりでいるのだから、大きな問題はない。
そもそも教育資金はいくらくらいかかるのか
教育資金の貯め方のお話をしてきましたが、そもそも子供を大学まで行かせるのにいくらくらいのお金がかかるかご存知ですか?
以下の表をご覧ください。
※文部科学省の資料より試算・作成
子供の進学先が国公立か私立かで大きく異なりますが、およそ1,000万円から2,000万円はかかることがわかります。
授業料の支払いが一気に来るわけではないにせよ、一般的な収入の家庭の場合、何らかの手段で子供の進学のための資金は貯めておいた方が良いことがわかると思います。
教育資金を貯める3つの方法について確認しよう
先ほどプロの声としてご紹介した教育資金を貯める3つの方法について、皆さんはしっかり理解していますか?
以下では、
- 学資保険
- 積立型定期預金
- 投資信託
子供の学費を貯める方法①:学資保険
最も一般的な貯蓄方法として、学資保険があります。学資保険の大まかな仕組みは、毎月決まった額を積み立てて、子供の成長や進学に合わせて進学準備金や満期保険金として受け取れるものです。
そんな学資保険のメリットとデメリットについて簡単に解説します。
学資保険のメリット
- 貯蓄が苦手な人でも強制的に貯めることができる
- 契約者(親)に万が一があった時は保険料の支払いが免除される
- 返戻率によっては金額が大きくなって返ってくる
- 年末調整時の生命保険料控除の対象になる
- 途中解約すると損をする
- インフレに対応できない
子供の学費を貯める方法②:積立型定期預金
子供の学費を貯める方法③:投資信託
学費を貯める方法の3つ目として、投資信託というものもあります。これは、預けたお金を運用者が株式等で運用して増やし、その利益を還元するという仕組みです。
投資とついているように、預金と違って元本が補償されている金融商品では大きな特徴です。
投資信託のメリット
- 運用成果次第で大きく資金を増やすことができる
- 定期的な積立によるリスク軽減効果(取得単価の平均化・ドルコスト平均法)
- 運用益に対し課税されない(つみたてNISAの場合)
投資信託のデメリット
- 運用次第では元本割れリスク
- 運用コスト(信託報酬など)がかかる
まとめ
プロによる教育資金の貯め方をご紹介してきましたが、いかがだったでしょうか。
学費の貯め方にはたくさんの方法があるので、ぜひこの記事を参考にたくさん検討してみてください。
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学資保険の選び方が知りたい方はこちらの記事もご覧ください