【ネット証券】VTI投資はおすすめじゃない？どうやって買うの？

VTIとは、アメリカの資産運用会社バンガード社が提供するETFです。「CRSP USトータル・​マーケット・インデックス」という指標に連動するよう運用されています。

ETFとは、日経平均株価やS＆P500などの指数に連動することをめざし、金融取引所に上場された投資信託です。投資信託のインデックスファンドに似ています。投資信託は1日1回しか取引できませんが、ETFはリアルタイムで売り買いできます。

VTIは米国株ETFの1つです。大型株だけでなく、中小型株を含めた米国株式市場の約4,000銘柄を対象としています。

経費率がわずか0.03％と、運用コストが非常に低いです。投資初心者からの人気があります。

VTIの株価は過去のチャートを見る限り、ずっと右肩上がりに推移しています。これからも成長が続くのでしょうか？

この記事では、VTIに投資する上で知っておきたい特徴やメリット・デメリットについて徹底解説します。最後まで読み、米国株ETFの1つであるVTIが今後も投資先としておすすめなのか判断してみてください。

VTIは、米国株式を取り扱う証券会社の多くで購入できます。手数料が割安なネット証券でも購入できます。

ネット証券でVTI投資する際の3つの特徴を解説します。

• 分散投資でリスクを抑える事ができる
  
• 取引コストが低い
  
• 少額投資はできない
  

VTIは「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」という指数に連動するように運用されています。

この指数は、米国株式市場の大型株から小型株まで広く網羅しています。VTIは米国市場のほぼ全体に投資するETFです。米国市場は世界中から注目されており、VTIも人気を集めている商品の1つです。

VTIはメリットが多く魅力的ですが、デメリットもしっかり理解した上で購入を検討することが大切です。

今後も米国の成長が続くと予想されているので、ドル・コスト平均法で長期的に投資することにより、VTI投資でリスクを軽減しながら資産運用できます。

ETFと投資信託との違いも理解し、ご自身の投資スタイルに合うか判断した上でVTI投資を検討しましょう。

VTIは、米国株式市場の中小企業から大型企業まで、広く分散投資できます。大企業だけでなく、これから急成長する可能性を秘めた中小企業にも投資できる点がメリットです。

約4,000銘柄に分散投資しているため、リスクを軽減できる点も魅力です。

中小型株は、急成長すれば大きく利益が出る一方で、事業が失敗して倒産するリスクもあります。

VTIでは多くの銘柄に分散投資を行うため、銘柄1つ1つの倒産リスクを心配しすぎる必要はありません。 

分散投資はリスクが低いのと同時に、リターンも小さくなるのがデメリットです。個別株にしぼって投資するのに比べると、短期間で大きく資産を増やすのには向いていません。

バンガード社は、取引コストが非常に低いことで知られています。VTIの経費率は、わずか0.03％です。 

経費率とは、投資商品の運用に必要な経費です。投資している金額に基づいて自動で支払われます。

VTIに100万円投資すると経費率0.03％の場合、1年間で300円の経費がかかります。約4,000銘柄に分散投資する手間を考えると、経費率0.03％はかなり安いと言えるでしょう。

取引コストが高いと、ファンドのリターンがその分目減りします。ETFはインデックスファンドなので、ファンドの運用手腕によるリターンの差がほとんどありません。取引コストの差がリターンの差に直結しています。取引コストが非常に低い点がVTIのメリットです。

米国株は1株単位から投資できる点がメリットです。しかし、VTIは1株単位の費用がそれほど安くはありません。

VTI投資する場合、日本円で数万円かかります。投資初心者や学生さんにとっては敷居が高いかもしれません。

VTI投資は、一般的な投資信託に比べて多くの資金が必要になります。

少額投資をしたい方には、投資信託の方がおすすめです。 証券会社によっては、投資信託は100円から取引できます。

投資信託は配当金を受け取らず、そのまま再投資することもできるので複利効果も得られます。 しかし、投資信託はETFよりも手数料が高くなるため、注意が必要です。

ETFと投資信託のどちらがおすすめかは、以下を参考にしてください。

• 経費率を下げたい人や配当金を自由に使いたい人にはETF
• 少額投資をしたい人や配当金を再投資したい人には投資信託
  

VTIの買い方には2つの方法があります。

• 現物取引
• CFD（差金決済取引）
  

現物取引では、金融取引所にVTIの買い注文を出し、約定した価格を現金で決済します。通常の株取引と同じような方法でVTIを購入できます。

米国ETFの積立投資に対応している証券会社では、購入日を設定して定期的にVTIを購入することも可能です。 ネット証券の楽天証券・SBI証券・マネックス証券の3社は、米国ETFの積立投資に対応しています。

CFD（差金決済取引）は、現物をやり取りせず、売買の差額のみをやり取りする「差金決済取引」のことです。

証券会社などの取引業者に証拠金（担保）を預けて、原資産の価格や指数を参照して買値と売値の差損益部分を決済する金融商品です。

インターネットでの取引が中心です。 取引できる銘柄は、日本株・海外株・株式指数・株価指数先物・為替・商品など広範囲にわたります。売りから入ることも可能です。 

レバレッジを効かせることで、証拠金の何倍もの取引ができます。小さな資金で大きな利益を得る可能性がありますが、その反面、多額の損失が発生するリスクがあるので注意が必要です。

VTI投資ができるネット証券会社大手5社比較を下記の表にまとめました。

米国株投資用の口座には、銘柄数が多い口座を選ぶのがおすすめです。 

マネックス証券は米国株に強い証券会社で、米国株取扱銘柄数は4,297銘柄でもっとも多くなっています。

ネット証券大手のSBI証券と楽天証券も、米国株取扱銘柄数が多く、手数料が安いので人気があります。

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VTIは「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（Vanguard Total Stock Market Index Fund ETF）」の略です。ETFとは、上場されたインデックスファンドの投資信託のことです。

VTIは「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」という指数に連動するように運用されています。

「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」という指数は、米国株式市場のほぼ全ての企業を網羅しています。つまり、VTIは米国株式市場全体に投資できるETFといえます。

米国株式市場は世界中から注目を集めているので、VTIは投資先として人気が高いです。

VTIの強みは約4,000銘柄に投資していることです。世界的に有名な大企業だけではなく、中小企業まで対象としているので、幅広く分散投資できます。

VTIを購入することによって、米国が経済成長を続ける限り恩恵を受けることができます。

ETFとはExchange Traded Fund の略で「上場投資信託」という意味です。 ETFは日経平均株価やTOPIX、NYダウなどの指数に連動するように運用されています。上場された投資信託なので、株式と同様に証券会社を介して売買できます。

ETFが連動をめざす指数は、複数の銘柄で構成されています。つまり、ETFを1銘柄購入するだけで分散投資が可能となります。

投資信託の取引は1日に1回だけですが、ETFは株取引のようにリアルタイムで取引できます。

ETFは分散投資で価格変動リスクを軽減できる点がメリットです。しかし、デメリットとして分配金の再投資や積立買付が自動で行われないことが挙げられます。

VTIの配当金を受け取れるタイミングは、年4回あります。3月・6月・9月・12月の月末の1日前です。

配当権利落ち日は、支払日の３営業日前です。配当金を受け取るためには、支払日の４営業日前にはVTIを購入しておく必要がありますので注意しましょう。

2020年のVTIの配当金を下記の表にまとめました。

2020年に支払われた配当金の合計は、約2.77ドルでした。配当利回りは1.21%です。高配当ETFと比べると、VTIの配当金は低い水準といえます。堅調な利回りです。

VTIの配当金は、証券会社の口座で受け取ることができます。配当金の振込日は、証券会社によって異なるので確認が必要です。

VTIは、大企業から中小企業まで約4,000社を投資対象としています。

VTIを構成している米国市場のおもな銘柄は、下記の通りです。

• アップル
• マイクロソフト 
• アマゾンドットコム 
• アルファベット 
• テスラ 
• バークシャーハサウェイ
• JPモルガンチェース 
• ジョンソンアンドジョンソン
• VISA
  

VTIを構成している銘柄の上位は、時価総額が大きい大企業ばかりです。 しかし、構成銘柄の中に、将来的な成長が期待される中小企業も含まれていることがVTIの強みです。

米国経済が発展を続ける限り、たとえ成長が鈍化してしまう大企業が出てきても、急成長する中小企業が出てくれば、結果としてVTIの株価上昇が見込まれるでしょう。 

いま米国経済を引っ張っている大企業と今後の成長が期待されている中小企業の両方がバランスよく構成されていることが、VTIの強みです。

バンガード社が運営するVTIとVOOは、どちらも人気がある銘柄です。経費率が0.03％と非常に低い点も魅力のETFになっています。

VTIとVOOが連動をめざしている指数は、それぞれ下記のものです。

• VTI：CRSP USトータル・マーケット・インデックス
• VOO：S&P500

VTIの方が長い運用歴があります。設立年はVTIが2001年で、VOOは2010年です。

VOOはVTIと同じく、アップルやマイクロソフト、アマゾン、テスラなどの米国の大型株式が組み入れ割合上位にランクインしています。中小企業は投資対象としない点がVTIと異なります。

VTIと同じく、VOOも長期投資をすることで、高いリターンが期待できます。

下記のポイントでVTIとVOOを徹底比較しました。VTIとVOOの違いを解説します。

• 構成銘柄数
  
• 構成銘柄ランキング
  
• セクター比率
  
• 利回り比率
  
• 株価推移
  

共通点と相違点を理解した上で、どちらを選択するかを決めましょう。

VTIとVOOのもっとも大きな違いは、構成銘柄数です。

VOOは「S&P500」に連動し、約500社に投資しています。一方、 VTIは米国の上場企業のほぼ全てを網羅する「CRSP USトータル・マーケット・インデックス」に連動し、約4,000社に投資しています。VTIとVOOの構成銘柄数には約8倍の差があります。

VTIとVOOは、どちらも時価総額を基準として組入比率を決めています。上位を占めるのは、アップルやマイクロソフト、テスラなどの巨大ハイテク企業です。

VOOの投資対象は大型銘柄のみです。しかし、VTIは大型銘柄だけでなく中小型銘柄にも投資している点が異なります。

より幅広く分散投資したい人はVTIを選びましょう。

VTIのVOOの組入れ上位10社と、その構成比率を下記の表にまとめました。

構成銘柄ランキングの上位10社は、ほとんど同じです。

VTIとVOOのセクター比率を下記の表にまとめました。

セクター区分の考え方に若干の違いがありますが、セクター比率の傾向はほぼ同じです。VTIとVOOはどちらも、情報技術やテクノロジー、ヘルスケア、一般消費財、金融などのセクター比率が高い傾向にあります。

VTIとVOOの構成銘柄の上位は、ほとんど同じです。そのため、利回り比率も似たような数値となります。

直近1年の配当金と現在の株価から、現在の利回り比率を計算すると下記のようになります。

VTIの利回り比率の方が少し低いです。VTIが大型株だけでなく中小型株も投資対象としているためです。

中小型株は新興企業が多く、配当金を出さずに企業成長のため事業に投資をする傾向にあります。

VTIとVOOの配当金の差は大きくありません。そもそも配当重視のETFではないので、ほぼ同じと考えてよいでしょう。

株価推移について解説する前に、VTIとVOOの設定時期の違いを紹介します。

VTIの設定は2001年で、VOOは2010年です。VTIは20年以上の運用歴がありますが、VOOは設定からまだ10年ほどしか経過していません。運用歴はVTIの方が長くなります。

2010年から2022年までのVTIとVOOの株価推移をみてみると、2つのETFのパフォーマンスに大きな差はありません。

VTIとVOOはどちらも、設定以来、順調に値上がりを続けています。今後も成長することが予想されています。

VTIとVOOのパフォーマンスに大きな差がない理由には、下記の2つが考えられます。

• S&P500構成銘柄の時価総額がVTIでもほとんどを占めているから
• アメリカ市場全体が成長してきたから

VTIは米国市場全体に分散投資できるETFとして大変人気があります。しかし、デメリットもあるので注意が必要です。

購入を検討する際には、メリットだけでなくデメリットもしっかり理解しておきましょう。

ＶＴＩ投資のデメリット2つは下記の通りです。

• 1株あたりの投資額が高い
  
• 為替手数料がかかる
  

VTIのデメリットとしては、1株あたりの値段が高いことが挙げられます。VTIで資産運用するには、たくさんの投資資金が必要です。

2022年4月現在の価格は、およそ 228.41 ドル（日本円で約28,000 円）です。

例えば、S&P500に連動するETF「SPLG（SPDR ポートフォリオ S&P500 ETF）」は、およそ50ドル（日本円で5,000円）となっています。VTIの4分の1以下で取引できます。 

取引にかかる1株あたりの値段が高い点が、VTIのデメリットです。

VTIは米国のETFなので、日本ではなく米国の株式市場に上場しています。ETFとは、上場された投資信託のことです。

VTI投資を日本の証券会社で行うときには、取引資金を日本円から米ドルに交換する必要があります。為替手数料がかかってしまう点が、VTIのデメリットです。

為替手数料は、買うときと売る時の両方で負担する必要があります。為替手数料は、VTIを取り扱う証券会社によって異なります。

米国株式に投資する日本の投資信託であれば、米ドルに交換する必要なく日本円での購入が可能です。

VTI投資のメリットは下記の2つです。

• 長期投資に向いている
  
• 米国株式を全体的にカバーしている
  

リーマンショックやコロナショックなどで大きく下落したことはありましたが、VTIは長期的に右肩上がりで推移しています。米国経済は今後も成長が期待されています。

VTI投資のメリットを押さえて、自分の求める投資スタイルに合うかどうか見極めましょう。

金融商品全般にいえることですが、これまでの運用でどれくらいのリターンが得られていたのかを確認してから、投資するかどうかを検討することが必要です。 

2001年に設立されて以来、リーマンショックやコロナショックをのぞけば、VTIの株価は長期的に見ると右肩上がりとなっています。 2010年にVTIを購入していれば、2022年時点での価値は約4倍となっています。非常に高いパフォーマンスを発揮していることがわかります。

米国市場はこれまでずっと成長を続けており、今後も長期的に伸びていくと予想されています。 米国経済全体に投資するVTIは、短期的大きな利益を狙うのではなく、長期目線で着実にリターンを得るのに適している銘柄であるといえるでしょう。

長期的に運用すると、ドル・コスト平均法によって株価変動のリスクを低減することができます。

大企業に加え、中小企業を含んだ米国株式全体に投資できる点がVTIの最大のメリットです。 

投資対象が約4,000銘柄であるため、リスクを分散しながら米国企業に分散投資ができるのが魅力となっています。 

今後大きく成長していく可能性のある中小企業を含む点も重要です。 S&P500に連動したVOOは、すでに成熟期にある米国の大企業を主要な構成銘柄としているので、急激に成長するポテンシャルがある新興企業の恩恵は受けにくくなっています。

VTIは中小企業を多く組み込んでおり、その中には「GAFA」に匹敵する大企業に成長する将来性のある会社が含まれているかもしれません。

大企業だけではなく中小企業とのバランスでリターンのチャンスを狙うのが、VTIの大きな強みです。

投資初心者の方だけでなく、国内の株式や投資信託の経験者であっても、米国ETFの投資はよくわからないので手が出せないという方もいらっしゃるかもしれません。

気軽にVTI投資ができるネット証券もあります。長期投資でコツコツと資産運用するのに適しているVTIについて解説しましたので、参考にしていただけると幸いです。

ネット証券でVTI投資をする際によくある質問をまとめました。

• VTI投資とは何ですか？
  
• VTI投資はどんな人におすすめですか？
  
• VTI投資の注意点はありますか？
  
• VTI投資で配当がもらえるタイミングはいつですか？
  
• どのネット証券でVTI投資ができますか？
  

VTIとは、バンガード社が提供しているETFのことです。

ETFとは、上場投資信託をさします。日経平均株価やTOPIX、ダウ平均などの特定の株価指数に連動するように運用されている投資信託のことです。

投資信託は1日1回しか売り買いできません。しかし、ETFは株式と同じようにリアルタイムで取引できます。

VTIは「CRSP USトータル・​マーケット・インデックス」に連動するように運用されています。大企業から中小企業まで、米国市場のほぼ全てに投資するETFです。 

米国経済は今後も成長が期待され、米国市場は世界中から注目を浴びているため、VTIは人気の投資先となっています。

米国株式市場のほぼ全てを網羅している点が、VTIの最大のメリットです。

VTIでは、アップルやマイクロソフトのような世界的にも有名な大企業だけでなく、まだあまり知られていない中小企業まで幅広く投資しています。 

VTI投資をすると、、米国市場全体に分散投資することができます。リスクを軽減しながら、アメリカ経済全体の成長の恩恵を受けることが期待できます。

米国市場は、中長期的に成長を続けていくと予想されています。 

VTI投資は、今後の米国市場の成長から恩恵を受けたいけれど、どの企業に投資していいか判断できないという人におすすめです。

VTI投資の注意点は下記の2つです。

• 1株あたりの投資額が高い
• 為替手数料がかかる

VTIは、米国市場にまとめて投資でき、分散投資によってリスクの軽減ができる点が魅力です。長期的に右肩上がりで推移しており、パフォーマンスも良好なので、人気のあるETFです。

しかし、VTIよりも安い投資額で取引できるETFや、為替手数料がかからない投資信託との比較を行い、自分の求める投資スタイルに合うかどうかを判断することが大切です。

VTI投資で配当がもらえるタイミングは、年4回あります。3月・6月・9月・12月の月末の1日前です。 

配当権利落ち日は、支払日の３営業日前になります。つまり、配当金を受け取るためには、支払日の４営業日前にはVTIを購入しておく必要があるので注意しましょう。

2021年の配当金は、年間トータルが2.9303米ドルでした。VTIは保有している限り配当金が受け取れるため、売却せずに長期で保有する人が多いです。

VTI投資ができるネット証券を下の表にまとめました。

VTIの現物取引をするなら、SBI証券・楽天証券・マネックス証券がおすすめです。マネックス証券は米国株に強い証券会社です。



ネット証券大手のSBI証券と楽天証券も、米国株取扱銘柄数が多く、手数料が安いので人気があります。

VTIのCFD取引をするなら、IG証券がおすすめです。CFD取引ができる国内証券会社の中で圧倒的に取扱銘柄が多く、株式・商品取引・FXなど幅広い投資手法に対応しています。 

VTI投資に関するお悩みなら、何度でも無料でご利用いただけるマネーキャリアのFP相談がおすすめです。

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