老後資金を積立投資で貯めるなら知っておきたい！失敗を防ぐコツ

老後資金を積立投資だけで備えても大丈夫でしょうか？積立投資のやり方によっては、老後までに必要な金額を準備できない可能性があります。

老後になってから焦ることがないように、計画的に老後資金を準備しておきましょう。老後資金の不足を防ぐための3つのポイントを以下にまとめました。

• 必要な金額をきちんと見積もる
• 積立金額を定期的に見直す
• 少しでも早く積立を始める

必要額をきちんと計算せず、何となくで積立を続けていると老後資金が足りなくなる可能性があります。

以下のことを考慮し、具体的な目標を立てましょう。

• 老後の生活費
• 退職金や年金の受給額
  
• 何歳まで働くか

老後の生活費は単身世帯で月14万円、2人世帯で月25万円ほど必要です。ゆとりのある生活には月36万円が必要です。

老後は、おもに退職金と公的年金、それまでの貯蓄で生活します。年金の受給額は「ねんきんネット」からいつでも確認できます。退職金と年金に貯蓄を加えたとき、老後資金が足りないようなら、できる限り長く働くという選択肢もあります。

まずは必要な老後資金の概算を見積もり、毎月の積立額を計算しましょう。

年齢や家族構成などのライフステージの変化に応じて、積立金額を定期的に見直しましょう。

20～30代では、結婚や出産などのライフイベントにかかる資金も用意する必要があります。一般的に、結婚には約400万円以上かかります。少しずつでもいいので、老後資金の積立を始めましょう。

40代は、住宅ローンや教育資金の支出が多く、貯蓄するのは大変です。しかし、老後まであと20年ほどしかありません。コツコツと積立を継続しましょう。

50代になると、子どもの養育のゴールが見えてきます。生活に余裕が出てくるので、積立金額を上げてペースアップして貯蓄しましょう。

積立金額の変更ができる場合は、定期的に見直すことが大切です。

独身や若いときには、貯蓄に意識が向きにくいでしょう。しかし、少しずつでもいいので、まずは積立を始めてみましょう。就職をきっかけに積立を始められるとベストです！

積立は早く始めて長い時間をかけるほど、小さな負担で効果的にお金を貯めることができます。とはいえ、どこの金融機関で、毎月いくらずつ積み立てればいいのかなど、わからないことだらけかもしれません。

老後資金について悩みや不安があれば、マネーキャリアのFP相談がおすすめです。LINEから予約して、相談もオンラインで完結できます。

お金の相談は何でもOKです。お客様が納得できるまで何度でも無料で相談できます。お気軽にマネーキャリアにご相談ください。

年金と退職金だけでは、老後資金が2,000万円足りないといわれています。目標の老後資金を準備するために必要な積立額の目安を把握しておきましょう。

老後資金を準備する方法は以下の2つです。

• 預貯金だけ
• 預貯金と投資の組み合わせ

必要な積立額は、積立の期間と運用方法によって変わります。

できるだけ早く始め、預貯金と投資を組み合わせることによって積立額を少なくできます。海外の投資にも目を向け、効率的に資産運用しましょう。

積立開始年齢を25歳、35歳、45歳、55歳とします。積立開始年齢から65歳までに2,000万円を準備するためには、毎月いくらずつ積み立てればよいかの目安を把握しておきましょう。

預貯金だけで積み立てる場合の毎月の必要積立額を以下の表にまとめました。将来の金利は予測できないため、預貯金利率は便宜上0％と２％にしています。

預貯金だけで老後資金を準備するなら、より早く積立を始めることが重要です。積立開始年齢が上がると、必要積立額が多くなり家計の負担になってしまいます。

預貯金と投資を組み合わせることによって、預貯金だけで積み立てるよりも毎月少ない積立額で老後資金の目標が達成できます。

中長期的にプラスの収益が見込める株式に投資すれば、効率よく老後資金を貯めることができるからです。

国内株式と米国株式のインデックスファンドを比較すると、米国株式の方がリターンが大きいです。つまり、国内株式に投資するよりも少ない積立額で目標達成できます。

インデックスファンドとは、「株価指数などの指標に連動した運用を目指す投資信託」を指します。つまり、日経平均やNYダウに連動する投資信託のことです。

経済が活発な米国のインデックスファンドに投資すると、より少ない積立額で目標達成できます。

預貯金だけでなく投資信託を組み合わせることによって、効率的に老後の資金作りができます。老後資金の目標額から逆算して、毎月の積立額を決めましょう。

老後までに時間がある方には、長期の資産形成に適した税金優遇制度がおすすめです。

老後資金の積立で利用したい2つのおすすめ制度を紹介します。

• つみたてNISA
• iDeCo

つみたてNISAは少額からの分散・長期・積立投資を支援するための非課税制度です。

 通常、投資で得られた利益には20.315％の税金がかかります。 例えば、年間40万円を20年間積み立てると、年2％で運用できた場合、約38万円の税金がかかります。しかし、つみたてNISAを利用すると、運用益の約189万円が非課税で受け取れます。

 つみたてNISAのメリットとデメリットを以下にまとめました。 

• 最長20年間、年間40万円の投資枠まで非課税
• いつでも引き出せる
• 国が定めた基準を満たした投資信託のみで安心

• NISAより投資先の選択肢が少ない
• iDeCoと比べて節税効果が小さい

着実に老後資金を貯めたい方にはiDeCo（個人型確定拠出年金）がおすすめです。

 iDeCoの加入条件は、 原則として日本在住の20歳以上60歳未満で、かつ国民年金や厚生年金などの公的年金に加入している人です。

 iDeCoの加入者が選べる運用商品は、定期預金、保険、投資信託などです。掛け金は自分で運用します。60歳以降に、運用して得た金額を年金または一時金として受け取ります。

 iDeCoのメリットとデメリットを以下にまとめました。

• 運用益が非課税
• 掛け金が全額所得控除
• 受け取るときの税制優遇

• 原則60歳まで引き出せない
• 金融機関の手数料
• 価格変動リスクがある

最低限これだけは知っておきたい「投資の三原則」を以下にまとめました。老後資金を貯めるために投資を始めたい方は必見です！

• 分散投資
• 長期投資
• 積立投資

時間を味方につけてリスクを分散し、じっくり資産を育てていきましょう。

分散投資とは、複数の投資先に投資することです。1つだけの投資先に集中すると、その値動きだけで運用資産全体が左右されてしまう可能性があります。

上手に分散投資するには、異なる値動きの傾向がある別のグループの金融商品を組み合わせましょう。

例えば、株式と債券は負の相関関係があり、逆の値動きをします。株式と債券に分散して投資することでリスクが分散できます。互いのマイナスを補い合うことができるのです。預貯金も組み入れれば、さらにリスクが低減されます。

投資対象は日本国内だけではありません。世界の経済や投資先にも目を向けましょう。さまざまな国の株式、債券、通貨へ分散投資することによって、リスクが分散されます。

※参考文献：金融庁

長期投資とは、長期にわたって金融商品をそのまま持ち続ける投資のことです。長期投資には、以下の効果が期待できます。

• 収益の振れ幅を小さくする効果
  
• 利息が利息を生む「複利」の効果

複利とは「元本についた利息に対して、さらに利息がつくこと」です。

長く運用できるほど複利の効果が働きやすくなるので、若い人ほど複利の恩恵を受けることができます。

長期で資産運用するなら、投資信託がおすすめです。個別に多数の銘柄の株式や債券を自分で選んで買うよりも、少額で投資することができます。

プロの力を借りることができるのも投資信託のメリットです。複利効果が期待できる商品としては、分配金を再投資するタイプの投資信託があります。

※参考文献：金融庁

積立投資とは、リスクを抑えながら収益を期待できる運用方法のことです。毎月1,000円～1万円程度の少額からでき、コツコツと資産形成が始められます。 

積立投資の3つのポイントを以下にまとめました。

• 自動引き落とし
• ドル・コスト平均法
• 長期投資

銀行口座から自動で引き落とされるので、相場動向に悩む心配がありません。

毎月、投資対象の価格が低い場合は多く、価格が高い場合は少ない数量（口数）を購入します。平均購入単価を安定させる効果が期待できます（ドル・コスト平均法）。

長期投資のメリットは、短期投資と比べて収益の振れ幅を安定化させられることです。早く始めるほど、毎月の負荷を少額にしながら目標達成できます。 

※参考文献：金融庁

老後資金作りには、分散・長期・積立という「投資の三原則」に従った積立投資が適しています。

積立投資は、できるだけ早く始めましょう！長い時間をかけられるほど複利の効果が大きくなるからです。積立額も少なく始められます。

毎月の積立額は、必要な老後資金と積立年数を考慮して計算します。定期的に積立額の見直しをしましょう。

税金優遇制度（つみたてNISA・iDeCo）も活用すれば、さらに効率的に積立できます。

老後資金作りにお悩みなら、顧客満足度93％のマネーキャリアがおすすめです。お客様が納得いくまで何度でも無料でFP相談ができます。お金の相談は何でもOK！LINEから予約し、相談もオンラインで完結できます。