50歳独身女性の老後資金、いくら必要?老後の貧困を防ぐ貯金・貯蓄額

50歳独身女性で、老後資金に不安を抱えている方も多いと思います。今回、50歳独身女性がゆとりある老後を送る上で必要な貯金・貯蓄額をシミュレーションし、その必要額の貯め方も解説します。老後貧困に陥らないためにも50代のうちに老後資金を準備しておきましょう。

50歳独身女性が備えたい老後資金!老後貧困に陥らないために



50歳独身女性が老後資金が十分足りているのか、どのくらい必要なのかと不安を抱えている方も多いと思います。


老後資金をいくら貯蓄していれば、老後になんの不安もなく生活できるのか知りたいのではないでしょうか。


実は、50歳独身女性が老後貧困に陥らないために、今から着実に貯蓄できる方法があるのです。


そこで今回は、

  • 50歳独身女性が必要な老後資金をシミュレーション
  • 公的年金はいくらもらえるのか
  • 50歳独身女性が貧困に陥らない為に考えること
  • 50歳独身女性におすすめの老後資金の貯め方
  • 老後資金に不安がある独身女性の方は、FP相談がおすすめ
について詳しく解説していきます。

この記事を読んでいただければ、50歳独身女性が老後に必要なお金がいくらなのかを知ることができると思いますので、ぜひ参考にしてみてください。

50歳独身女性が必要な老後資金をシミュレーション

50歳頃になると老後の不安が出てくるのではないでしょうか。独身女性の場合、老後に頼れる身内も少なく自分で貯蓄して老後を迎えなければなりません。


しかし、世間で騒がれた「老後資金2000万円問題」も夫婦二人の場合を仮定して出した老後資金で単身の老後資金はいくら必要なのかが分かりにくいと感じる方もいるのではないでしょうか。


そこで今回は

  • 50歳から60歳
  • 60歳から65歳
  • 65歳以降
というように、年齢ごとに必要な生活費を詳しく解説していきますので、ぜひご覧ください。

50歳から60歳

50歳独身女性の平均年収は約360万円あり、平均貯蓄額は約1400万円で、内訳は定期預金や生命保険が多くの割合を占めています。


また、50歳独身女性の生活費の内訳の一部の割合は以下の通りです。

  • 食費…20%
  • 住居…9%
  • 光熱費…6%
  • 生活用品など…10%
  • 旅行などの娯楽…25%
生活をする上で日々の楽しみにお金を多く使う傾向があるように思います。

以上のことにお金を利用するために、50歳独身女性の生活費は平均金額20万円と言われています。

これを年間に換算すると

20万円×12ヵ月=240万円

年間240万円の生活費を50歳から60歳の10年分とすると

年間240万円×10年=2400万円

ですので、50歳から60歳までに必要な生活費は2400万円ということになります。

60歳から65歳

60歳から65歳の間にどのくらいの生活費が必要になるのでしょうか。60歳で定年を迎えた場合、年金の受給が開始される65歳までの5年間は原則無収入となってしまいます。その時のために、充分な貯蓄をしている必要があります。


上記で年間の支出を240万円としていましたが、60歳からの5年間に必要となる生活費

240万円×5年=1200万円

ですので、定年退職を迎えた時点で年金の受給開始までの5年間に最低でも1200万円の貯蓄が必要になります。


また、年齢を重ねるごとに体も弱くなってきます。そのため、医療費もさらに必要となることがありますので生活費の予算を多めに組んでおく必要があります。


人によって退職年齢が変わってくることもあるので、65歳まで働くことができる方であれば貯蓄額はそこまで必要ないのかもしれませんが、それでも万が一の為に1200万円程度の貯蓄をしておくことをおすすめします。

65歳以降の老後

65歳以降の老後はいくら必要になるのでしょうか。65歳から公的年金を受給できるようになります。しかし、それだけでは十分な生活を送ることができません。また、長く生きればそれだけ生活費も多く必要になってきます。


老後の生活費がいくら必要なのでしょうか。総務省統計局の「家計調査報告(家計収支編)2018年」から高齢単身無職世帯の平均的な支出額をご紹介します。

項目月平均額
食費36,378円
住居18,268円
光熱費・水道代13,109円
生活用品4,780円
服や靴など3,766円
保険医療8,286円
交通費14,405円
教養娯楽17,082円
その他消費支出33,528円
直接税6,359円
社会保険料5,990円
合計161,995円

これらは平均額ですので、要不要を見極めてご自身と照らし合わせてください。


女性の平均寿命は男性よりも5年長く65歳から25年間と言われています。また、厚生年金の平均年金月額は基礎年金を含む147,051円と国民年金の平均年金月額は55,615円の合計147,051円となります。


生活費から年金受給額を差し引いて、老後に必要な資金を算出すると

 (161,995-147,051)円/月×12カ月×25年=4,483,200円


となります。

公的年金はどれくらい貰える?

では、公的年金はいくらもらえるのでしょうか。


元会社員の方で厚生年金の受給額の平均は月14万8千円です。しかし、現在50歳の方が年金を受給できる頃には、受給額は今よりも少なくなっていると思います。


50代の方は比較的真面目に年金を支払ってきた世代でもあります。しかし、年金を払った分の還元はないと思った方が良いと思います。その理由として、少子高齢化社会の現在、年金制度が崩れ始めているからです。


そのため、年金を当てにして老後のために貯蓄をしていないと、老後の生活が苦しくなる可能性があります。


そうならないためにも、今から老後に備えて貯蓄額の見直しをすることが大切です。

50歳独身女性が老後貧困に陥らないために考えたいこと

50歳独身女性が老後の不安を抱えている方は多いと思います。その中でも、老後貧困に陥った場合に頼れる身内がいないということは不安をより大きくさせているのではないでしょうか。


そこで今回は

  • 賃貸と持ち家どちらがいいのか
  • 仕事はいつまで続けるのか
  • いざという時のために介護保険窓口や地域包括支援センター
について詳しく解説していきますので、ぜひ参考にしてみてください。

賃貸・持ち家どちらがいい?

まず老後の住居に賃貸か持ち家のどちらに住む方がいいのでしょうか。

賃貸の場合、生活費にプラス家賃が必要になります。また、家賃は毎月必要になるので、無収入の期間や年金受給期間にも支払わなければなりません。

貯蓄が充分に出来ていて家賃を支払うことが困難でなければ、家賃の金額を気にしないでも良いかもしれませんが不安であれば一度、下記の方法で計算してみるのも良いかもしれません。

(生活費+家賃)×12ヵ月×25年間=老後資金


持ち家の場合、ある程度の貯蓄があれば一括で支払ってしまうと家賃の心配はなく生活費の負担だけで済みますが、長く住むと老朽化が進みます。水回りなどの修繕費なども高額が必要になることもありますので、その分の余分な蓄えは必要になります。

これらを参考にどちらが良いのかをご自身で検討してみてください。

仕事は続ける?何歳まで続ける?

近年では定年を迎えても仕事をする人の割合が増えています。特に女性は男性よりも定年を迎えても尚働き続けている人の割合が増加傾向にあります。


その理由としては、

  • 家に居ると暇
  • 子供が巣立って一人の時間が無駄
  • 厚生年金が増える
  • 人との交流がしたい
  • 年金だけでは生活できない
などの理由で働きに出ている方が多くいるようです。

では、何歳まで仕事を続けるのでしょうか。

2017年度 女性の就業率

年齢就業率
60~64歳53.6%
65~69歳34.4%
70~74歳20.9%
75歳5.8%

65歳まで働き続ける女性は半数を占めています。退職をしても年金受給のできるまで5年程あるのでその期間にも収入を得たいと考える方も多いのではないでしょうか。また、体力的にもまだ仕事ができる年齢という部分も大きいと思います。

いざという時には、介護保険窓口や地域包括支援センターを利用

50歳独身女性の老後で不安に思うことと言えば、将来介護をしてもらえる身内がいないことではないでしょうか。そういった独居高齢者を対象に支援をする制度があります。


第一候補として身近な相談先に市区町村の介護保険窓口があります。直接窓口で相談をする他にも電話相談、出張相談ができるところもあります。


第二候補としては、地域包括支援センターです。地域包括支援センターとは、地域包括ケアシステムの中核を担っていて、市区町村にひとつは置かれている機関です。


地域包括支援センターへ行ったときに「要介護認定の申請」を行うことをおすすめします。まだ65歳くらいのしっかりしている状態の時に申請します。この頃に行っても「非該当」になってしまいますが、将来に不安を抱える単身世帯であることを知ってもらうきっかけにもなります。

50歳独身女性におすすめな老後資金の貯め方

老後資金を貯蓄しようとしても、中々自分でコツコツと貯蓄をすることは難しいように思います。


気が緩んでしまうとついつい目の前のお金を使ってしまう。なんてことがあるのではないでしょうか。しかし、老後資金を着実に貯蓄していかないと老後が不安になることと思います。


そこで今回は、50歳独身女性におすすめな老後資金の貯め方をご紹介します。

  • iDeCo
  • 個人年金保険
  • つみたてNISA
  • 介護保険
について詳しく解説していきますので、参考にしてください。

iDeCo

iDeCoとは、毎月決まった額を積立て、60歳以降に受け取ることができる年金制度のことを言います。積立金額は所得控除の対象となり、運用で得た利益も非課税の対象です。

また、年金形式で受け取ることができ、その場合には公的年金等控除ができます。一時金で受け取る場合には退職所得控除の対象になります。

他にもiDeCoのメリットとして、60歳より前に引き出すことができない仕組みとなっているので、途中で使用することができないようになっています。そのため、直実に60歳まで積立することができるのです。

積立方法は、給与引落や口座引落で貯めていくだけですので、手続きの手間もかかりませんので、契約後の余計な負担はかかりません。

個人年金保険

個人年金とは、将来の年金を自分で作る「私的保険」とも呼ばれています。個人年金は年払いや月払いとなり、自動口座引き落としが一般的です。そのため、老後資金を着実に貯められるメリットがあります。


また個人年金保険に加入していれば個人年金保険料控除が受けられることもメリットです。個人年金保険料控除とは、支払った保険料の額に応じた所得控除が受けられるものです。すなわち、所得税や住民税の負担が軽減できるのです。


この個人年金保険料控除を受けるためには、個人年金保険料税制適格特約と言って、保険料を10年以上定期的に支払うなどの条件が必須になるものもありますので、加入時には控除が受けられるのかの確認をしておきましょう。

つみたてNISA

つみたてNISAとは、投資信託などの金融商品を積立てて投資を行う制度のことを言います。つみたてNISAの大きなメリットとして、運用で得た利益が非課税ということです。

この非課税期間は20年間という長期間でリスクも低く長期投資に向いている投資信託と決められていて、お金の知識が無くても安心して投資することができる商品です。

他にも、つみたてNISAは下記のようなメリットがあります。
  • 口座管理手数料が発生しない
  • いつでも引き出しができる
  • 60歳以降も積立が可能

老後資金を確実に貯めるのであれば年齢制限のない、つみたてNISAで、できる限り積立て貯蓄をしていくことをおすすめします。

介護保険

介護保険には公的介護保険民間介護保険の2種類があります。


公的介護保険の場合、認知症や介護が必要となった状態の時に、自己負担額が1割で介護サービスが受けられるものです。

民間介護保険の場合、一時金や年金でお金を受給できるものです。


支払い基準は基本的に公的介護保険の認定基準と連動しているものが多いですが、保険会社や保険商品によっては基準を緩めに設定している物もあります。


要介護状態になると、生活費の他に介護サービスを受ける費用、家のリフォーム費用など色々なものにお金が必要になります。そういった場合に、民間の介護保険からの給付金を受け取れるのは、いざという時に安心できるのではないでしょうか。

老後資金に不安がある独身女性の方は、FP相談がおすすめ

上記では老後資金について解説していきましたが、自分に置き換えた場合に本当に大丈夫なのだろうかと不安が残るのではないでしょうか。


今の貯金額や収入を見て、老後も充分に暮らせるのかを知りたいと思っている方にはマネーキャリア相談がおすすめです。


このマネーキャリア相談では、経験豊富なFPがいるのでライフプランを相談すると、将来のマネープランや保険の見直し、保険相談をすることができます。現在オンライン相談も実施しているので、自宅でFPの方と相談もできるので安心です。


また、保険相談は何度でも無料で受けることができるので、納得のいくまで相談することができますし、強引な勧誘なども一切ありませんので、気軽にプロの方に相談することができておすすめです。

まとめ:50歳独身女性が備えておきたい老後資金

50歳独身女性が備えておきたい老後資金について解説していきましたが、いかがでしたでしょうか。


今回の記事のポイントは

  • 年金だけでは生活できないので貯蓄が必要
  • 年金以外にも、iDECOやつみたてNISAなどを利用して貯蓄しておく
  • 元気なうちに介護保険窓口などへ相談に行く
  • 老後資金に不安がある場合はFPなどに相談する
です。

少子高齢化が進んで、年金受給額が減っていくことになります。実際に老後を迎えた時には年金はあまり当てにならないかもしれません。

ですので、50歳独身女性が老後の生活を充実させるためにも、今から老後資金を貯蓄しておく必要があります。老後に頼る人がいないのであれば、いざというときに困らない為にも、介護保険窓口で要介護認定の申請を行うなど、老後資金以外でも備えておく必要があります。

また、老後資金に不安を感じているのであれば、保険相談をすることをおすすめします。

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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