老後資金を計算するには？ゆとりある老後の生活をシミュレーション

近年、「老後破産」という言葉を耳にするようになりました。

老後破産とは、定年後に年金生活になることで破産状態に陥り、生活に困窮する状況のことを指します。高齢化社会の中で、老後破産は大きな問題となっています。老後破産は決して他人ごとではなく、定年前の収入や定年後の年金額に関わらず、誰にでも陥る可能性があるのです。

この記事では老後破産を避け、ゆとりのある老後生活を送るために必要なポイントを解説していきます。

ゆとりある老後生活を過ごすために、現状を把握し、早めに計画を立てましょう。

生命保険文化センターが行った意識調査によると、夫婦2人で老後生活を送るとき、最低日常生活費は月額平均22.1万円と言われています。

同調査でゆとりある老後生活を送るときに必要だと考えられている上乗せの生活費は、平均14.0万円となっています。

つまり、ゆとりある老後生活を送るためには月々約36.1万円の生活費が目安となっています。

老後にゆとりある生活を送るための上乗せ額の使い途として挙げられているのはこちらです。

• 旅行やレジャー
• 趣味や教養
• 日常生活費の充実
• 身内との付き合い
• 耐久消費財の買い替え
• 子どもや孫への資金援助
• 隣人や友人との付き合い

ゆとりある老後生活というと、旅行や趣味を楽しむ生活をイメージする方が多いと思います。しかし、この内容とみると、耐久消費財の買い替えや身内、隣人、友人との付き合い等、暮らしていくうえで必要な出費も含まれていることがわかります。

「老後は質素に暮らすつもりだから、月々の出費は22万円前後かな」と最低限で考えていると、必要な人付き合いも出来ず孤立してしまい、耐久消費財を買い替えることも出来ない不便な生活を強いられる可能性もあります。

今後物価が上昇し、支出が増えていく可能性もあります。老後の支出は最低限だけで考えず、少しゆとりを持たせた額を想定することをお勧めします。

※参考文献：生命保険文化センター

必要な老後資金を計算するには、こちらの計算式を使用します。

• 必要な老後資金＝（収入ー支出）×年数+α

計算項目の細かい内容は後の項目で詳しく解説します。

自分の老後の年収の目安を知り、一般的な支出を知ることで老後に備えるべき費用が分かります。老後の資金準備に取り掛かるのが早ければ早いほど、現在の負担を少なくしながら老後資金の準備ができ、対策方法の選択肢も多くなります。

少しでも早いうちから準備をし、老後を心穏やかに過ごせるようにしていきましょう。

老後資金について悩んでいる方には、マネーキャリアの無料FP相談をおすすめします。お金のプロであるFPに相談すると、ライフプランをもとにキャッシュフローを作成してもらうことが出来ます。

どの時期にどんな出費があるのか、その出費に自分の資産が耐えられるのか等、自分ではわかりにくいお金の出入りをプロがわかりやすく説明してくれます。

老後資金は大きな金額を準備しなければいけません。プロに相談し、無理なく効率的に資金を準備する方法を一緒に考えましょう。

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こちらでは、自分にとって必要な老後資金を計算で求める手順を解説します。

老後資金を計算で求める手順はこのようになります。

1. 老後の収入を把握する
   
2. 老後の支出を計算する
   
3. 収入と支出の差額を求める

一般的なモデルケースは公表されているものの、人の生活環境や経済状況は様々です。モデルケースだけでは自分に必要な老後資金の目安しかわからず、漠然とした不安を抱えるだけになってしまいます。

自分の状況に合わせて計算し、本当に必要な老後資金を準備するための目安にしましょう。

老後資金を計算するためには、まず老後の収入を把握することが必要です。

老後の収入源は主にこちらのものが考えられます。

• 公的年金
• 仕送り・企業年金・ 個人年金・その他の所得
  
• 稼働所得
• 財産所得
• 公的年金以外の社会保障給付金

稼働所得や財産所得、社会保障給付金は一概に説明できないほど様々です。そのため、こちらでは公的年金と個人年金の2つについて解説します

公的年金は「国民年金」「厚生年金」の2種類があります。基本的に会社員や公務員は厚生年金、それ以外の自営業者や非正規雇用者、専業主婦は国民年金に加入しています。加入している年金によって、年金受給額が大きく変わります。

自分の年金受給額を確認するには、ねんきん定期便・ねんきんネットを活用しましょう。

ねんきん定期便は誕生月に郵送されます。35歳、45歳、59歳の節目の年には封書で、それ以外の年はハガキで届きます。ねんきんネットは日本年金機構のHPから登録し、いつでも年金受給見込み額やシミュレーションを確認することが出来ます。

個人年金受給額を把握するには、自分が加入している保険証券を確認しましょう。公的年金以外は受け取れる期間が一生涯ではない保険もあります。自分が加入している個人年金保険が、いつまでいくら受給できるのかを確認することも大切です。

※参考文献：日本年金機構

老後の収入が把握出来たら、次は老後の支出について計算します。

老後の支出は、自分たちがどのように暮らしていきたいかで大きく変わります。衣食住や娯楽など、それぞれの費目についてどのような生活をしたいかを考え、年間の支出を計算しましょう。

住居の選択は老後の支出を大きく左右します。持ち家に住み続けるのであれば、戸建ては固定資産税と修繕費が、マンションは固定資産税以外にも、毎月の管理費と修繕積立費がかかります。特にマンションの修繕積立費は築年数が古くなると値上がりするケースが多いため、少し多めに見積もっておくことをおすすめします。

賃貸に住む場合は月々の家賃や共益費に加え、数年に一度の更新料も見積もっておきましょう。家賃の負担が重くなった場合は間取りをサイズダウンしたり、エリアを変える等の対応が必要です。その時は敷金や礼金、引っ越し費用も掛かるので注意が必要です。

老後の支出をどのように計算すればいいか不安な方は、お金のプロであるFPに相談することをおすすめします。

FPがライフプラン表から、老後の大きな支出や日々の生活費を算出してくれます。物価上昇率など自分では計算することが難しいことも、しっかり教えてくれるので、より正確な老後の支出を計算できます。

収入と支出を把握出来たら、収支の差額を求めます。

老後に必要な生活費はこちらの計算式で求めることが出来ます。

• （収入－支出）×年数

計算式内の「年数」は一般的には平均寿命を使って計算します。直近の調査によると男性は81.41歳、女性は87.45歳という結果が出ています。老後資金の計算では65歳の定年退職から女性の平均寿命までの22年を使って計算することが多いです。

しかし、平均寿命は若くして亡くなっている人も含んで計算しています。そのため、最近では一番亡くなる人が多い年齢で試算するケースも増えています。死亡数最多年齢は男性は86歳、女性は91歳です。少なく見積もって老後資金が足りなくなってしまうことは避けたいので、少し長めの年数で計算した方が安心ですね。

老後の支出は上記で解説した「生活費」と、＋α部分の「医療・介護費」「葬儀代などの死亡時整理費」になります。それぞれの費用を大まかにまとめると以下の通りになります。

• 生活費は二人世帯で月22万円程度(ゆとりある生活には月36万円程度)
  
• 介護費用の自己負担額は一人あたり7万円程度
  
• 葬儀代は一人あたり180万円程度
  

こちらではそれぞれの費用について、どの程度の費用が想定されるのかを詳しく解説します。

老後に必要な資金をもっと詳しく知りたい方は、マネーキャリアの無料FP相談を利用しましょう。一般的な金額ではなく、自分の考え方に合わせた費用を算出してくれます。

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老後の生活費を考えると言っても、まったくイメージがわきませんよね。生命保険文化センター「令和元年度　生活保障に関する調査」では老後の最低日常生活費の平均は22.1万円という数字が出ています。

こちらの調査から、最低でも月22万円の支出があることを想定する必要があることが分かります。

また、老後のゆとりのための上乗せ額の平均は月額14万円という調査結果もあります。ゆとりのある老後生活を送るためには月額約36.1万円が必要と考えましょう。

この「ゆとりのための上乗せ額」には「耐久消費財(テレビや冷蔵庫、自動車など)の買い替え資金」も含まれています。つつましく生活すればこの上乗せ額は必要ない、ということではありません。必要な物の買い替えも想定してシミュレーションをしていく必要があるので、注意しましょう。

※参考文献：生命保険文化センター

自分の老後を健康に過ごせるかは誰にもわかりません。病気や事故、加齢によって介護が必要になることも想定しましょう。

生命保険文化センター「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」によると、月々の介護費用の自己負担額は一人当たり7万円程度という結果が出ています。

介護費用を計算する時には、介護を必要とする年数が分からないといけません。介護の年数を試算をする時には健康寿命と平均寿命の差から介護の年数を出すのが一般的です。

健康寿命とは「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」と定義されていて、平均寿命と健康寿命の差は、日常生活に制限のある「健康ではない期間」と考えられています。直近の調査が行われた2019年結果をまとめました。

男性は約9年間、女性は約12年間、介護費用が掛かることを想定して老後資金の試算をすると、より実態に近いイメージをもって試算が出来ます。

老後資金が不足しないよう、長めに計算したい場合は死亡数最多年齢で計算しましょう。死亡数最多年齢は男性が86歳、女性が91歳なので健康寿命との差は男性が14年、女性が16年になります。

※参考文献：生命保険文化センター

老後の生活にかかる費用を計算した後は、葬儀代などの死亡時にかかる費用も考えておきましょう。

生命保険文化センター「葬儀の平均総額」の調査では、葬儀費用の総額は平均約184万円となっています。内訳はこちらです。

お墓や仏壇などどのようにしたいのかを話し合っておくことも大切です。既に先祖代々のものがあり、購入する必要がなければ購入費用は掛かりません。逆にお墓を建てる必要がある場合にはお墓の購入費用が掛かります。

お墓の消費者全国実態調査（2021年）によると、一般墓の平均購入価格は169.0万円です。お墓の購入費用を自分たちで負担して準備をするのか、遺族にお願いするのかは家庭により異なると思います。

最近では散骨や共同墓地、樹木葬など選択肢が増え、費用負担が少ないものも多くあります。自分の死後、どのようにしたいのか、そのためにはどれくらいの費用が必要なのか、どのように準備するかを調べ、近しい人たちと相談しておくと安心ですね。

※参考文献：生命保険文化センター

ここでは老後の収入源である年金について、こちらの3つを解説します。

• 年金の基礎知識
  
• 年金受給額の求め方
  
• 老後資金対策にもなる年金受給開始年齢の繰り下げ
  

年金は老後の大切な収入減です。年金についてしっかりと把握しましょう。

基本的に「年金」と言うのは「公的年金」を指すことが多いです。

公的年金制度には2つの制度があります。

1. 国民年金（＝基礎年金）
2. 厚生年金

基礎年金である国民年金は、日本国内に住んでいる20歳以上60歳未満のすべての人が加入します。

厚生年金保険は厚生年金保険が適用されている事業所に勤める会社員が加入している制度です。厚生年金保険に加入している会社員と公務員は、国民年金と厚生年金の2つの年金制度に加入していることになります。

公的年金保険に加入し、保険料を納付すると65歳以降に年金を受給することが出来ます。

国民年金の受給額は一律で決まっています。満額(480ヶ月分)納付している人で、月額65075円です。(令和3年4月分)年額では約78万円になります。ここから介護保険料が引かれるので注意しましょう。介護保険料は地域によって差があり、2021年の全国平均は月額6014円でした。

厚生年金は収入に応じて厚生年金保険料が変動し、受給額も納付額によって変わります。基礎年金に上乗せされて受給するので、基礎年金のみの受給者より受給額が多くなる傾向があります。

年金受給額は、「ねんきん定期便」や日本年金機構が提供している「ねんきんネット」で確認することが出来ます。

ねんきん定期便は1年に1度、誕生月に郵送されます。35歳、45歳、59歳の節目の年には封書で、それ以外の年はハガキで届きます。ねんきん定期便には、これまでの加入実績に応じた年金額、50歳以上の人には年金見込額が記載されているので、自分がいくら受給できるのかすぐわかります。

ねんきんネットではインターネット上でいつでもどこでも自分の年金記録が確認できるサービスです。日本年金機構のHPから新規登録することで、見ることができるようになります。

ねんきん定期便では現在の加入状況での年金額しか確認できませんが、ねんきんネットでは今後の職業や収入、追納をした場合など細かい条件を設定した試算ができます。

老齢年金の受給は65歳からですが、繰り下げ受給をするという方法があります。

繰り下げ受給は年金を65歳で受け取らず、年金の受給開始を66歳から75歳までの間にずらすことを言います。受給開始年齢を繰り下げることによって、年金額が増額され、その額を一生受け取ることができます。

繰り上げの増額率は66歳0ヶ月からの受給で8.4％増額され、最大で84％まで増額されます。

年金額を増やすためには、年金受給開始年齢を遅らせるというのも選択肢の一つです。年金を繰り下げ受給するかどうかは受け取る時までに決めればいいので、このような制度もあることを覚えておきましょう。

老後資金を計算するときには3つのポイントがあります。

• 老後のライフプランはできる限り具体的に立てる
  
• 独身でない場合は家族と相談しながらシミュレーションする
  
• 老後のシミュレーションは定期的に見直す

どのような点に注目して老後資金を計算すればいいのでしょうか。こちらの項目では老後資金を計算するポイントを一つずつ解説します。

老後の資金計画を立てるためには、老後のライフプランを具体的に考えることが大切です。

とは言うものの、老後のライフプランなんて先のことで分からない…という方がほとんどでしょう。そんな時はお金の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP)へライフプラン相談をすることをおすすめします。

ライフプラン相談は、FPが現状をヒアリング・分析し、ライフプランを作成してくれます。FPのヒアリングに答えていくことで老後のライフプランが明確になっていくでしょう。

FPへ相談しようと思った方にはマネーキャリアの無料FP相談がおすすめです。マネーキャリアの無料FP相談はオンライン相談も訪問相談も、全国47都道府県で対応しています。相談は何度でも無料で、全国に3000名いる経験豊かな提携FPがあなたの相談に乗ってくれます。

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ポイント①でライフプランを具体的に立てる大切さを解説しました。家族がいる方はライフプランを立てる際に、家族と相談しながら考えましょう。

いつも一緒に過ごしている夫婦でも、老後について同じように考えているとは限りません。お互いに老後生活のイメージをすり合わせていくことが大切です。

大きいお子さんがいる方は、お子さんにも相談してみるといいでしょう。お子さんもご両親の老後について考えていることがあるかもしれません。

子どもから老後や亡くなった後のことは話しにくいものです。両親の方から話してくれると、お子さんも安心して相談ができるでしょう。

老後のシミュレーションを立てたあとは、定期的に見直すことが大切です。

世の中の情勢は日々変化していますし、家族の状況が変化することもあります。老後のシミュレーションをしても放置していると、いざ老後となった時に全く現状に合っていないことも考えられます。

独身だった人が結婚をすれば、ライフプランは大きく変わります。お子さんが急に医学部に行きたいと言い出し、医大に合格したら教育費が大きく増えるでしょう。転職して収入が変動していることもあり得ます。その時々で見直し、現状に合わせてシミュレーションをし直しましょう。

シミュレーションは3年に1度くらいの頻度で見直せるといいですね。大きな動きがあった時はその都度見直すといいでしょう。

老後資金の計算方法と手順を解説しました。

しかし、すべての数字を自分で算出し、計算をするのは大変ですよね。内容によっては必要資金を一つ一つ自分で調べる必要があるかもしれません。

このような計算を負担に思う方は、シミュレーションサイトで老後資金をシミュレーションする方法をおすすめします。

シミュレーションでは、基本的に収入やライフスタイル、大きな支出予定、性格や考え方を入力することで、必要な老後資金を算出してくれます。

自分ではどのように出したらいいかわかりづらい出費も計算してくれるので、より自分に合った内容を算出することが出来ます。

ここではおすすめのシミュレーションを3つ紹介します。

1. 全国銀行協会
2. 金融庁
3. 金融広報中央委員会

どのサイトも公的な組織が運営しているサイトで、信用性が高いシミュレーションを提供しています。時間がある方は一つだけではなく、いくつかのサイトでシミュレーションをしてみましょう。出てくる数字は変わるかもしれませんが、自分の支出の傾向等を把握するのに役立つでしょう。

また、その他のシュミレーションツールもつ紹介します。

全国銀行協会のライフプランシミュレーションは、

• 世帯構成と収入について
• ライフスタイルについて
• あなたの性格
• セカンドライフについて

このような項目を入力します。

家族構成や、支出、収入などのお金面だけではなく、あなたのお金に対する考え方や、老後生活への希望等を入力します。

例えば、休日の過ごし方、趣味への考え方、マイホームへの考え方等です。

これらの項目をすべて入力すると、どれくらいのペースで貯蓄ができ、どのタイミングで大きな支出があるのかがわかりやすく折れ線グラフで表示されます。また、現役時代中と退職後に分けてアドバイスがあるので、老後資金準備の参考にすることができます。

※参考文献：全国銀行協会

金融庁のライフプランシミュレーションは、12の質問に答えることで将来の家計を診断できるツールです。

質問の内容はこちらです。

• あなたの年齢・性別
• あなたの職業・退職金の有無
• 配偶者の有無・職業・退職金の有無
• 子どもの有無・人数
• 世帯年収
• 1か月の生活費
• 住まいにかかる費用（月額）
• 貯蓄額

これらの質問を入力すると、収支バランスと貯蓄残高がグラフで表示されます。

子どもの年齢や進路への意向、定期的な支出についての項目がないので大まかな概算になりますが、職業などで選んだ内容に合わせてアドバイスがあります。資産運用の考え方についても記載されているので、投資での資産準備を考えている方は参考になるでしょう。

※参考文献：金融庁

※参考文献：金融広報中央委員会

• 老後資金シミュレーション｜JAバンク
• くわしくシミュレーション｜ライフプランシミュレーション
• ライフプランシミュレーション 生活設計診断｜知るぽると
  

老後資金のシミュレーションにはシミュレーションサイトを使うことが一番簡単ですが、自分でエクセルのライフプランシートを使って試算することもおすすめです。

ライフプランシートでのシミュレーションは、自分に合わせた項目を自分で追加して試算できます。細やかな項目設定がされているシミュレーションサイトでも。100％自分に合わせた項目にすることは難しいです。

自分でエクセルソフト等を扱うことが得意で、自分で考えたようにシミュレーションしたい方にはライフプランシートでのシミュレーションが合っていると言えます。

ライフプランシートでシミュレーションしたい方には、こちらの2つのサイトがおすすめです。

Microsoft：ライフマネープランシート（1年間、10年間）

日本FP協会：便利ツールで家計をチェック

マイクロソフトのライフプランシートは、エクセルデータをダウンロードして試算します。表計算ソフトなので、自動で計算が出来ますし、グラフの作成も簡単です。対応年数が1年間と10年間しかないので、何回かに分けてシミュレーションしましょう。

日本FP協会のライフプランシートはエクセルデータとPDFデータを選んでダウンロードできます。計算を自分でする必要がありますが、手書きで記入したい方はPDFデータを選びましょう。「家計の収支確認表」「家計のバランスシート」「ライフイベント表」「家計のキャッシュフロー表」をダウンロードすることが出来るので、段階を踏んで自分のシミュレーションすることが出来ます。

いかがでしたでしょうか。

この記事では多くの人が不安を感じている老後資金について解説しました。60歳未満の人のうち、88％が老後について不安を感じているといわれています。

老後に必要な資金をシミュレーションし、早いうちから対策することで老後への不安を少しでも解消することが出来ます。老後生活での収支を把握し、不足額をしっかり把握して計画を立てましょう。

シミュレーションサイト等を使って自分で老後資金を計算することはできますが、正確に計算をするのであれば、プロに相談することをおすすめします。

FPであれば、プロの目線でキャッシュフローを作成してくれますし、投資や節税を取り入れた効果的な老後資金の準備方法のアドバイスをしてくれます。必要な老後資金が分かっても、どうやって準備すればいいのかわからず対策が出来なければ困ってしまいますよね。

老後資金は人生全体のお金の総括とも言えます。家計相談や大きな出費への対策など、相談することが多く、1、2回の相談で済むような話ではありません。

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