誘発分娩や陣痛促進剤、出産バルーンにかかる費用は保険適用？妊娠高血圧症候群のリスクも解説

出産時、もしも誘発分娩となった場合、加算される費用はいくら位となるのか気になりますよね。さらにその誘発分娩は、今加入している医療保険の適用となるのか知っておきたいところです。

妊娠・出産は病気ではありませんが、出産の予定超過や何らかの理由により、医師の手により誘発分娩となったとき、医療の介入となり、医療保険適用となるのでは？と考えられます。

そこでこの記事では、「誘発分娩の方法と、誘発分娩は医療保険適用となるか」について

• 誘発分娩という出産方法
• 誘発分娩の際にかかる費用
• 誘発分娩の際、医療保険適用または不適用となるケース
• 計画分娩での注意点
• 医療保険の適用範囲は保険会社によって異なる
• 出産費用を助成・補助する制度

この記事を読んでいただいたら、現在妊娠中で保険の見直しを考えておられる方や、誘発分娩での費用についてお調べ中の方の参考となるはずです。

ぜひ最後までご覧ください。

誘発分娩は主に以下の３種類の処置があります。

• バルーン(ラミナリア・メトロイリンテル)
• 陣痛促進剤・陣痛誘発剤
• 人口破膜

器具が膨らむことにより子宮を刺激し、その収縮を促し、子宮口を柔らかく開きやすい状態にする処置です。

出産間近でも子宮頸管や子宮口が未熟な状態の場合、バルーンによる処置が必要となります。

用いられる器具には、ラミナリアという子宮の中の水分で拡張する棒状の器具と、メトロイリンテルという生理食塩水をいれてふくらませるバルーン形状の器具の２種類があります。

陣痛が全然始まらないという時には陣痛促進剤(陣痛誘発剤)を使用して、陣痛をわざと起こします。

陣痛の感覚があまり強くない場合、お産が長引く場合に陣痛促進剤を点滴で服用することもあります。いずれも陣痛を強めるために行うということです。

陣痛を早めるため卵膜を破って人工的に破水させ、陣痛を起こさせるという方法で、陣痛促進剤を投与しても陣痛が始まらない場合に行われます。

場合によっては激痛を伴うケースもあります。不安ならば医師にどのようなプロセスで行うか良く聞いておいた方が良いでしょう。

誘発分娩が行われるケースをいくつかあげると、

• 胎盤機能低下の可能性があると考えられ、出産予定日から1週間以上経ているケース
• 4000gを越える赤ちゃんで、難産になる可能性が想定できるケース
• 妊婦・胎児共に弱くなり、微弱陣痛で長時間出産に至らないケース
• 分娩開始前に破水してしまい、細菌感染のリスクがあると医師が判断したケース
• 妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病などで母体の状態が悪いケース
  

自然分娩の流れだったところ、医学的判断から医師による手術が入った、という場合には異常分娩と判断され、医療保険の給付金請求対象となるのです。

代表的な異常分娩とは帝王切開がありますが、人によっては誘発分娩も異常分娩の一種と考えられることがあり、その場合は医療保険の請求ができます。

異常分娩の給付例については「医療保険の給付対象になる異常分娩ってなに？具体的に説明します。」の記事を参考にしてください。

一般的な定義では、医師が疾病と認めて診療を行った場合に異常分娩とする、となっています。そのため、このままでは母体も子供も危ないと医者が判断し、処置した場合は異常分娩と判断されるのです。

誘発分娩だったから異常分娩ではない、と自分で判断することで損をしてしまう可能性があります。自分の気付かないうちに医療行為になっているということも十分に考えられます。そのため、まずは加入している保険会社に問い合わせするか、申請してみましょう。

特に、女性特有疾病のサポートがついた保険商品の場合であれば、給付金が上乗せされることもあります。

保険金の請求をするだけなら特にお金はかかりません！申請に診断書が必要な場合でも、保険が下りなければ診断書の費用は返金されます。

誘発分娩で陣痛促進剤を投与したときに、陣痛だけがどんどん強く起こる過剰陣痛など、わずかではありますが母体へのリスクもあるのです。

ですから、誘発分娩を行う際にはその流れやリスクをしっかりと理解して、わずかな母体の状態の変化にも気をつけなければいけません。

また、あまり知られていませんが、実は出産する時間帯や曜日によって、出産費用がさらに加算されてしまいます。

休日や年末年始、また早朝や深夜に出産・出産後の処理が行われた場合には、それぞれ病院が定めた割増料金も加算されますので、計画分娩の際には注意しておきましょう。

高額医療の出産費についてはこちらで解説していますので、ぜひ読んでみてください。

出産・妊娠の際、異常分娩というまさかの事態に備えるため、次のような医療保険を検討しましょう。

おすすめ医療保険Aの例:入院給付金の充実

異常分娩となれば、数日程度の入院だけで退院できないかもしれません。10日以上の入院を視野へ入れることになるでしょう。そんな場合を考えて、入院給付金が手厚く受け取れる医療保険へ加入しておきましょう。

異常分娩である場合、「女性入院給付金」が通常の入院給付金の同額分上乗せされる商品もあります。例えば、通常の入院給付金日額10,000円なら、更にもう10,000円が上乗せされるわけです。

おすすめ医療保険Bの例:短期入院でも手厚い保障

異常分娩とはいえ、医師の処置や母体の回復が早い場合、意外にも短期間で退院できるケースはあります。それは喜ぶべきものなのですが、その分、受け取る給付金がわずかとなる場合もあります。

医療保険の中には、入院日数に関わらずまとまった一時金が受け取れる商品もあります。

おすすめ医療保険Cの例:女性に手厚い医療保障を追加

ご自分が医療保険に入った当初は、女性の疾病に関してピンと来なかったものの、後から深刻な症状となり得ることに気付いて、女性疾病保障を厚くした人がいるはずです。

この場合、いったん解約するのではなく、そのまま女性疾病保障を追加できる商品もあります。

厚生労働省の「我が国の保健統計」によれば、1980年半ばには10％以下だった異常分娩が、現在では25％近くになっていて、約4人に1人が帝王切開で生まれていると報告されています。

このことから、「妊娠したら医療保険を見直そう」とよく言われるようになりました。妊娠が発覚したら、ぜひ今加入している医療保険の見直しを行ってみてください。ただし、妊娠28週目以降は加入することができなくなります。

異常分娩で無い場合は公的医療保険も、基本的に民間の医療保険も保障対象外です。とはいえ、正常分娩でも出産費用はそれなりにかかってしまいます。ご夫婦にとっては頭の痛い金銭的負担感かもしれません。

しかし、全くの自費で出産費用を工面しなければいけないわけではありません。

こちらでは

• 出産育児一時金
  
• 出産手当金
  
• 医療費控除
  
• 高額療養費制度
  

出産一時金は、子1人につき42万円が支給され、多胎児（双子以上）なら「子の数×42万円」を受け取ることができます。

健康保険や国民健康保険等に加入し、かつ妊娠4ヶ月（85日）以上で出産すれば一時金が受け取れます。当然、正常分娩の場合も支給対象です。

申請方法はほとんどの場合、医療機関で手続きを行います。医師や窓口等で申請したい旨を伝えておきましょう。

出産手当金とは、国民健康保険および家族の扶養に入っている方々を除いて、健康保険組合に加入している人が受け取れる手当金です。

出産日予定日の42日前（多胎妊娠：出産日以前の98日）～出産の翌日以後56日の範囲内で事業所を休んだ健康保険加入者に支給されます。

一律〇万円と決められているわけでは無く、次のような計算で金額が決められます。

{支給開始日（一番最初に支給が開始された日）以前の継続した12ヶ月間の各月の標準報酬月額を平均した額}÷30×2/3

医療費控除とは、1年間にかかった医療費を、ご自分の住民票のある地域を管轄する税務署へ申告すれば、所得税が軽減される仕組みです。ただし、年末調整では申告できず確定申告または還付申告で手続きを行います。

出産にかかった検査・治療費のみならず、家族の医療費も合算して申告可能です。控除の際は、かかった医療費から支給された出産一時金が差し引かれて計算されることになります。

公的保険加入者は、所得に応じ自己負担限度額が決まっています。1ヶ月分の限度額を超えた場合、その超えた分のお金の戻る制度があります。

それが「高額療養費制度」です。高額療養費制度は健康保険・国民健康保険を問わず、公的な健康保険の加入者なら誰でも利用できます。

ただし、公的医療保険の対象となる医療行為に限定され、出産に関しては異常分娩の場合しか適用されません。

誘発分娩の方法と、誘発分娩は医療保険適用となるかについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか？

今回のこの記事のポイントは、

• 誘発分娩となった場合、自然分娩費に数万円～20万円ほど加算される。
• 誘発分娩は基本的に医療保険の適用とはならない。
• 医師の判断により異常分娩となった場合、誘発分娩でも医療保険適用となる。
• 計画分娩では、母体の状態の変化への注意が必要であることと、出産時間帯や出産する曜日によっては割増料金がかかることを注意しておく。
• 保険会社によって保険適用範囲は異なるので、現在加入している保険内容を確認し必要であれば見直しする。
• 出産に関するいろいろな助成制度を確認しておく。