更新日:2023/03/23
肺がんでも保険に加入できますか?加入基準や告知ポイントを解説!
肺がんを患った経験がある人の保険加入について持病専門家が解説します。一般的に肺がんを告知すると保険に加入することが難しくなり加入できたとしても保険料が高くなる場合があります。加入してから後悔しないためには持病保険の専門家に相談しながら検討することが重要です。
内容をまとめると
- 肺がんを患っている場合でも民間の保険に加入できる可能性がある!
- 告知では肺がんと診断されてからの治療経過を詳細に記入することが大切!
- 肺がんと告知して加入する際は現在の健康状態について正確に伝えること!
- 肺がんの保険加入でお悩みなら持病保険専門のマネーキャリアの保険相談を有効活用することがおすすめ!
目次を使って気になるところから読みましょう!
肺がんの方の保険加入はプロに相談したほうがいい理由
肺がんで保険に悩みがあるひとは、持病保険の専門家に相談しましょう。
保険のプロであるFPのアドバイスをおすすめするのは、以下のような理由があるからです。
- 加入時の告知内容によって保険への加入可否に影響が出る
- 同じ保険商品でも保険料や保障内容に大きな違いがある
- 保険に関する約款や重要事項は保険の知識がなければ理解しづらい
肺がんと診断された経験がある場合は、持病保険のプロに相談できるマネーキャリアがおすすめです。
持病保険専門の保険相談なら、加入しづらい持病があっても多くの保険商品のなかから相談者のニーズに適した保険料や保障内容の保険商品を提案してもらうことができます。
保険の知識がなければ保険商品の比較が困難で、保険料が高い保険商品に加入してしまうケースが実際によくあるのです。
保険に加入してから後悔しないためにも、加入診断から保険相談まで無料で相談できるマネーキャリアの活用し、プロ目線のアドバイスを聞くことをおすすめします。
肺がんでも保険に加入できますか?
肺がんと診断された事実を告知すると、一般の保険へ加入することは非常に難しいと言えます。しかしすべての保険商品に加入できないわけではなく、一部の保商品なら加入できる可能性は残されています。
肺がんは再発や転移の可能性があることから、保険金や給付金の支払いリスクが高いと保険会社が判断されることが多く、加入者の公平性を保たなければならない保険会社に加入を断られてしまうからです。
一定の条件を付加し差別化することで他の加入者と平等性が保つことができると保険会社が判断すれば加入できる場合があります。
付加される条件 | 条件の内容 |
---|---|
特定部位不担保 | 指定される部位に対して保障されない、又は減額保障 |
特定疾病不担保 | 指定される疾病に対して保障されない、又は減額保障 |
割増保険料 | 指定する割増率を適用された保険料を支払う |
それぞれの条件を適用する期間は、全期間や加入後1~5年など保険商品によって様々で、条件を付加する審査基準は公開されておりません。
加入審査が行われる告知で、少しでも良い条件で加入しようと肺がんと診断された事実を隠したり、治療を行った日を誤魔化したりすると告知義務違反となるので注意が必要です。
保険会社の調査により告知義務違反が発覚すると、給付金支払いを拒否されることになり、最悪の場合は契約解除となり支払った保険料は返金されず結果的に損をすることになります。
肺がんでも加入できる可能性のある保険の種類
一般の保険で保険会社に加入を断られてしまった場合でも、加入できる保険は残されています。
保険種類 | 特徴 | 注意事項 |
---|---|---|
引受基準緩和型保険 | 持病の悪化を含む病気や怪我を保障 | 保険料が高い |
無告知型保険 | 保障内容に制限が多い | 保険料が非常に高い |
引受基準緩和型保険では、告知項目を少なくしているため該当しなければ加入することができます。無告知型保険は告知による審査がないため、肺がんの治療中であっても加入することが可能なのです。
「一度でもがんを患うと保険に加入できない」と聞いて最初から無告知型保険を検討する人がいますが、保険料の高さや保障金額の少なさなどデメリットが多くあるため最終手段として検討する必要があります。
肺がんの治療状況によっては加入できる可能性がある引受基準緩和型保険には次のような告知内容があります。
- 過去5年以内にがん・肝硬変・認知症・アルコール依存症・統合失調症でる診察を受けていない
- 過去2年以内に病気や怪我で入院や手術、先進医療を受けていない
- 直近3ヶ月以内に入院や手術、検査や先進医療などを医師から勧められていない
同じ引受基準緩和型保険であっても保険商品によって保障内容や保険料に違いがあるため、検討する際には複数の保険商品を比較することが重要です。
そもそもなぜ肺がんにかかると保険加入しづらくなるのか?
がんの中でも肺がんは再発や転移のリスクが高い傾向にあり、肺がんを告知すると保険会社から拒否されてしまい、保険に加入しづらくなってしまいます。
肺がんは手術や抗がん剤などによる治療が終わってから5年が経過するまでは、再発や転移のリスクが高いと言われており、健康なひとと同じ保険料や保障内容で保険への加入を認めると、加入者全体の公平性を保ち健全な経営をおこなうことができなくなるからです。
肺のなかの他の場所やリンパ節、骨や農、肝臓や腎臓にまで転移しやすい肺がんは、症状がないまま進行してしまうため、国立がん研究センター中央病院の『2010年全国肺がん登録のデータ』によると5年生存率は次のとおりです。
臨床病期(ステージ) | 5年生存率 |
---|---|
0 | 97.0% |
Ⅰ期 | 91.6%~71.5% |
Ⅱ期 | 60.2%~58.1% |
Ⅲ期 | 50.6%~37.5% |
Ⅳ期 | 36.0% |
同じ肺がんの告知であっても、診断されたステージや治療内容によって保険会社の判断が相違するため、告知には詳細な情報を記入することが大切となります。
肺がんにかかった方の保険の必要性とは?
すでに肺がんと診断されたことがあるひとは、再発や転移が発見された際の高額な医療費を貯蓄でカバーすることができないなら、保険へ加入する必要性が高いといえます。
肺がんを罹患したひとは、再発や転移により再びがんの治療を受けるリスクが高く、もしもの治療に備えて医療費を準備しなければななりません。一般的に高額な医療費を何度も貯蓄から捻出することは難しく、保険に加入して医療費に備える必要があるのです。
必ずしも保険に加入する必要はありませんが、以下のようなリスクを貯蓄でカバーできないなら、肺がんを告知しても加入できる保険を検討した方が良いと言えるでしょう。
- 肺がんが再発や転移をしたときの高額な医療費
- 働けずに収入が途切れてしまったときの収入保障
- 肺がんの再発や転移により死亡した場合の家族の生活保障
肺がんに関係する最後の治療から長期間を経過している場合は、一般の保険や就業不能保険などに加入できるケースもあるため、治療内容や治療経過から有利な保険料や保障内容で加入できる保険を選んで検討するようにしましょう。
まとめ:肺がんでも保険に加入できる可能性が高いが事前に加入診断がおすすめ!
日本人のがんによる死亡原因のトップである肺がんを患うと一般の保険に加入できない可能性が高くなります。肺がんと診断されたことがあるひとが保険を検討する際は、加入できる保険を探すため、保険のプロによる加入診断を利用しましょう。
持病や既往症があると、加入できる保険を選んで申し込む必要がありますが、保険会社や保険商品ごとに定められている審査基準はそれぞれ違うため、保険知識のないひとにとって加入しやすい保険を探すことが難しいからです。
保険の専門家に肺がんの治療経過や現在の健康状態を伝えることで、豊富な経験と知識をもとに審査基準を通過しやすい保険商品を選択して提案してもらうことができます。
持病保険の専門家がいるマネーキャリアの加入診断を利用するときは、次のようなポイントについて詳細に伝えるようにしましょう。
- 肺がんと診断された日
- 治療内容や治療経過の状況
- 肺がん以外の病歴
- 現在の健康状況
- 再発や転移の状況
持病があるひとほど慎重な保険選びが必要となるため、保険加入を検討しているなら事前にマネーキャリアの加入診断を活用するようにしましょう。