医療保険の審査とは？審査期間や基準は？通らない場合の対処法も解説

契約者が医療保険に加入する時点で、病気に罹患していないかが保険会社にとって加入を認める重要な判断基準となるからです。

医療保険に加入する時点で契約者が何かしらの病気に罹患していた場合、加入後すぐに入院給付金を受け取る可能性がある、または病気のため働くことができずその後の保険料を支払っていくことができなくなるなど、保険会社にとってデメリットとなる可能性があるからです。

そのため、医療保険に加入する際には直近の健康診断の結果または委託医への診察を受け、健康上問題なしとの診断を受ける必要があります。

また、病歴がなくとも、健康診断で血糖値や血圧が高めで要観察、要検査となっている場合には、医療保険への審査に影響することがあります。

「少し血圧が高いと言われただけなのに」「血糖が少し高いけど、糖尿病とは言われてないし薬も飲んでいない」といった場合でも審査に影響する可能性があります。

近年の医療保険では、持病があっても加入できるタイプも増加してきていますが、ネット媒体でない大手保険会社では、加入時に健康診断の結果の提出は必要不可欠と言えるでしょう。

例えば高所作業を扱う仕事や爆発物など危険物を取り扱う仕事、スタントマンなど日々の職務で危険を伴う仕事に従事している方は、医療保険に加入できない可能性があります。

その理由は、一般の事務などの仕事に比べて怪我を負う、または事故により死亡するリスクが高くなるからです。

医療保険には、病気だけでなく怪我に対しても給付金が支払われる保険が多くあります。

例えば骨折で入院した際には、入院時の入院給付金や骨折時に見舞金が支払われるなどのプランもあります。

勤務中にあまりにも怪我を負うことが多く、給付金の支給が頻繁に起こるようでは、保険会社としても運営に支障をきたします。

そのため、契約者が怪我を負うリスクが高い職業に就いていないかを審査していく必要があるのです。

道徳上とは、医療保険を不正に使用するために加入をするのではないか、反社会的勢力に該当していないかなどがあります。

一般的にモラルリスクと言われているもので、収入に比べて医療保険の保障金額が高過ぎる場合など、犯罪に関わる可能性が考えられる場合、医療保険への加入を断ることがあります。

また、もしもこのような場合に保険へ加入できても、保険料が割高となるなど制限が課せられる場合があります。

告知書とは健康上の質問項目に「はい」または「いいえ」で自己申告し、「はい」の場合は内容を詳しく記入する必要があります。

加入希望の保険によっては告知書や健康診断結果の提出不要なものもありますが、ほとんどの医療保険の加入時には必要となりますので、保険へ加入する際には必要書類を確認しておくようにしましょう。

それでは、各項目について詳しく解説していきます。　

申告内容に不備があったりする場合、審査に時間がかかる可能性があり加入時期が遅れてしまいます。

医療保険加入時の申告書を記載する際には、正確に記入するようにしましょう。

そしてもしも他社の保険会社から医療保険の切り替えなどで加入を検討している場合には、切り替え時期に注意しましょう。

今までの保険を先に解約してから新しい医療保険への加入申請、審査を受けるようにすると、万が一審査にて加入できないとなった場合には、医療保険未加入状態となってしまいます。

このように万が一に備えて、保険の解約時期は十分検討しましょう。

保険の見直しを検討されている方で、上記のポイントをご存知なかった方もいらっしゃるのではないでしょうか。

このことを知らずに、保険を解約してしまっていたら、新しい保険に加入できず、未加入の状態になるリスクもあるのです。

保険の見直しをされている方、 万が一に備えて、保険の見直しをする際は専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）へ相談することをおすすめします。

例えば、現在医療機関へ通院しているのにその旨を申告しなかった、日帰りの入院または手術を受けたけれど、申告不要と判断し告知書に記入しなかった、などです。

もしも告知義務違反があると、入院や手術をした時に給付金が支払われず、契約自体が解除となってしまうなど、厳しいペナルティが課せられます。

加入時に必要事項の申告をしておらず、契約成立し保険加入できたとしても、その後2年が過ぎれば告知義務違反を犯していたと判明しても、保険会社からは契約を解除することはできません。

したがって、2年間告知義務違反がバレなければ大丈夫、と思って加入しようとする人も中にはいますが、悪質な告知義務違反の場合、2年経過していても保険会社は契約を解除することができます。

そして詐欺罪として訴えられることもありますので、告知義務違反は絶対にしないようにしてください。

告知義務違反が判明した場合、給付金はもちろん支払われることはありませんし、それまで支払った保険料が返ってくることもありません。

安心して医療保険を受けられるように、保険加入時には必要事項をきちんと申告し、告知義務違反とならないように注意しましょう。

実際に告知義務に違反し発覚した場合の例を、関連記事でご紹介しています。こちらの記事を読んでいただければ、告知義務に違反した場合どうなるか、よりリアルに感じていただけると思いますので、興味のある方は是非ご覧ください。

しかし、持病があっても完治が可能であることや、治療中でも診断書を提出したり、健康診断の数値によっては審査を通過することもあります。

告知書の内容や加入条件によって、持病があっても審査に落ちることなく加入できる保険は持病を持っている方にとってはありがたい保険ではあります。

しかし、保険料が割高であったり、保険の給付条件が厳しいなど保障内容に制限がありますので、加入の際には保障内容をよく確認しておくことが大切です。

よくテレビCMなどで宣伝されている「持病があっても大丈夫」というものは、このタイプのものが多いです。

現在通院または治療をしていても、過去２年以内にがんを発症していない、入院や手術を医師から進められていないなど、上記で申告が必要とお伝えした告知内容よりも条件が緩く設定されています。

持病の悪化による入院や手術などにも給付金支給の対象となっているため、持病のある方にとってはとてもありがたい保険と言えます。

しかし、注意が必要なことは、加入後1年以内に手術や入院をした場合、給付金額を減らして支払われたり、一般の医療保険と比べて保険料が割高となるケースもあります。

給付金を受け取るときにこんなはずでは、ということにならないためにも、保障内容をよく確認して加入することをおすすめします。

『引受基準緩和型保険』の中の一つの保険商品Cを紹介します。

保険商品Cは、3つの質問の答えが全て「いいえ」であれば加入できる『引受基準緩和型保険』です。
 

通常の病気やケガに加え、加入前の病気が悪化した場合の保障もあり、また、先進医療を受けた時の技術料を通算2,000万円まで、さらにその10％を一時金として受け取ることができます。 

この先進医療の保障は、他社の医療保険では特約として扱っているものも多いのですが、保険商品Cでは基本保障の中に含まれています。
 

また、特約に関しては 

• 死亡保障 
• 引受基準緩和型重度三疾病一時金特約(2019) 
• 引受基準緩和型入院一時金特約 
• 引受基準緩和型通院治療支援特約 
• 七大生活習慣病入院給付特則 

などの中から、ニーズに応じた特約を付加することもできます。
 

この保険商品やその他の『引受基準緩和型保険』についても知りたい方、保険相談サービスなどを利用することをおすすめします。

※保険業法・金融庁ガイドラインの観点で具体的な名称は伏せています。