70代のがん保険の必要性はどれくらいあるの?いくらかかるの?

国民の2人に1人が罹患するがん。がんのニュースを耳にするとがん保険の必要性を感じます。一方で70代のがん保険の保険料は意外に高くなります。万一の備えはしておきたいけど保険料の高さは悩みどころです。70代のがん保険の必要性をさまざまな角度から分析していきます。

70代のがん保険の必要性

「70代だけどがん保険って本当に必要なの?」

がんに罹患する同年代が周りに増え、治療の大変さを見聞きし、そう思っている70代の方も多いのではないでしょうか?

でも今さら保険に入るのも・・・と悩んでしまいますよね。

高齢になってくるといろいろな病気が心配になってきますが、やはりその中でも一番心配なのはがんでしょう。

現在、2人に1人はがんに罹患すると言われています。

身近な病気と言っても過言ではありません。

がんの治療には時間もお金もかかりますし、年齢とともにどんどんがんのリスクは高まってきます。

そうなると、がん保険の必要性をとても感じると思います。

がん保険に加入している人の中では、実際に高齢になってがんに罹患し、がん保険のありがたみを感じ、がん保険の必要性をとても感じた人もいることでしょう。

しかし、70代でこれからがん保険に入る必要性はどうなのでしょうか。

70代のがん保険の必要性について、さまざまな角度から解説していきます。

これからがん保険に加入しようかどうかお悩みなら、ぜひ最後までご覧ください!


70代のがん罹患率

70代のがん罹患率のデータを見てみましょう。

国立がんセンターの2017年のデータによると10年以内にがんに罹患する確率は以下のようになっています。


男性女性
0歳0.1%0.1%
10歳0.1%0.1%
20歳0.2%0.4%
30歳0.5%1%
40歳2%4%
50歳6%6%
60歳15%9%
70歳29%14%

男女とも50歳代より増加し、高齢になるほど高くなります


30歳代から40歳代は女性の方が男性よりやや高く、60歳代以上は男性が罹患するリスクが高くなる現実がわかります。


ご参考までにがん罹患について、部位別でみていくと


男性では、40歳以上で消化器系のがん(胃、大腸、肝臓)の罹患が多く、70代ではその割合が減少し、前立腺がんと肺がんの割合が増加します。


女性では、40代では乳がん、子宮がん、卵巣がんの罹患が多くを占めますが、年齢が上がるにつれ、その割合は減少し、消化器系のがん(胃、大腸、肝臓)と肺がんの割合が増加します。




もし70代でがんに罹患した場合の費用

70代でがんに罹患した場合の費用はいくらぐらいかかるのでしょう。

近年ではオプジーボのような1クール数百万円といった高額な医薬品のニュースなどを耳にすることも多くなりました。


またがんの先進医療では、重粒子線治療など大規模な設備で受ける先進医療などもあり、その効果に期待が高まる一方で、いったいいくらかかるのか心配になる方も多いと思います。


一般的に病院で受けるがんにかかる治療費は、がんの種類、病状、治療内容などによって変わります。また2年ごとに医療費(診療報酬)が見直されるため、年によっても違いはあります。


(がん治療の充実した病院には、がん相談窓口を設置している病院も多いですので、そちらを活用して具体的な金額を確認する方法もあります)


また治療費以外にも、入院中の食事代、個室などの差額ベッド代、通院やお見舞いに通う際の交通費などがかかります


がんの治療のため、就労を制限されたり、退職せざるを得なくなったり、家族が看病・介護のために働けなくなるといった目に見えない費用負担もあり、資金準備の必要性も考えなくてはなりません。

医療費は現役世代よりも安い

70代の場合、医療費の自己負担割合は現役世代よりも低くなっています。

健康保険の自己負担割合は以下の通りです。


一般・低所得者現役並み所得者
75歳以上
(後期高齢者)
1割負担3割負担
70歳以上
(高齢者)
2割負担
(H26年4月以降
70歳になる者から)
3割負担
7歳以上3割負担3割負担
6歳以下2割負担2割負担

高額療養費制度によって医療費は一定に抑えられる

高額療養費制度は、家計に対する医療費の自己負担が過重なものとならないよう、医療機関の窓口において、医療費の自己負担の限度額を設けているものです。

自己負担限度額は年齢や所得によって限度額が設定されておりますので、70代の方については、現役世代に比べて低めに設定をされております。


70歳以上


負担割合月単位上限額
(世帯ごと)
うち外来
(個人ごと)
現役並み所得者
(年収370万円~)
3割80100円+α57600円
一般
(年収156万円
~370万円)
1~2割57600円14000円
低所得者Ⅱ
(住民税非課税)
1~2割24600円8000円
低所得者Ⅰ
(住民税非課税/
所得が一定以下)
1~2割15000円8000円

70歳未満
負担割合自己負担限度額多数該当
区分ア
(標準報酬月額
83万円以上)
3割252600円+(総医療費ー842000円)×1%140100円
区分イ
(標準報酬月額53万~70万円)
3割167400円+(総医療費ー558000円)×1%93000円
区分ウ
(標準報酬月額28万~50万円)
3割80100円+(総医療費ー267000円)×1%44400円
区分エ
(標準報酬月額28万~50万円)
3割57600円44400円
区分オ(低所得者)
(被保険者が市区町村民税の非課税者等)
3割35400円24600円

こうした高額療養費制度を活用すれば、医療費の負担を抑えることができるため、とくに70代の方は現役世代と比べ、がん治療の経済的負担についての必要性は想像よりは低くなることがおわかりだと思います。


ここまでで、「自分だけでがん保険を選ぶのは難しい」と感じられた方は、まずは保険のプロに相談するのがおすすめです。
 


どのがん保険がいいのか、自分にあったがん保険はどれかを納得できるまで無料で何度も相談できるので、大変おすすめです。


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70代にはがん保険の必要性があまりない

高額療養費制度などから70代の方の医療費は現役世代に比べ、比較的低い自己負担で治療を受けることができます

医療費の補てんという目的では、負担額が少ない以上、がん保険の必要性はあまり感じられないというのが正直な感想です。


がん保険の目的としては

  • 医療費の補てん
  • 差額ベッド代や交通費の補てん
  • 自宅改装など療養環境整備
  • 重粒子線治療など高額な先進医療
  • 自由診療(厚生労働省の認可の出ていない抗がん剤等)

 などがあり、医療の補てんだけが目的ではありません。


診断により保険一時金が下りるがん保険はその必要性が高く、強い味方のように思いますが、一方で気になるのは保険料です。

70代からがん保険に加入する場合の保険料は?

70代からがん保険に加入する場合はどれくらいの保険料になるのでしょうか。

保険比較サイト等でおすすめランキング上位のがん保険で比較すると以下の通りです。


A社B社
30歳男2027円2870円
40歳男2990円4310円
50歳男5028円6990円
60歳8568円11680円
70歳12754円16880円

保障内容によっても異なりますし、70歳でも1万円を切る保険料の商品もありますが、おおよその目安としてお考え下さい。


1万円を超えてくると、ほぼ高額療養費の外来の自己負担限度額と同じになってしまいますので、がんに罹患する前から、がんの治療費を払っているということになってしまいます。


がん保険の必要性や費用対効果という意味では、本当にがん保険に加入する必要性があるのかと悩んでしまいます。

では70代に医療保険は必要かどうか

70代の医療費は現役世代よりも安い、高齢になるとがん保険の保険料が割高になってくるということを先述しました。

これをふまえて、70代の医療保険の必要性はどうでしょうか。

一般・低所得者の場合、がんに限らず病気やけがで保険証を使った場合、医療費の自己負担は2割となります。

さらに75歳以上の後期高齢者になれば1割になります。

また、高額療養費制度を利用すれば、どんなに医療費がかかっても自己負担の上限は57,600円ですので預貯金でまかなえる金額と言えます。

がん保険だけではなく医療保険も高齢になると保険料は高くなってきますし、持病を抱えていたりすると健康な人と同じ保険には加入できずに更に保険料は高額になります。

これだけを見ると健康保険や高額療養費制度を使えば、医療保険の必要性は低いと言えます。

ただ、病気になって入院・通院すると、かかるお金は単純な医療費だけではありません。

また医療保険には先進医療特約という、何百万とかかる先進医療の費用を補償してくれる特約があります。

高い保険料を払って医療保険に加入していたからこそ、受けたい治療を受けられるというメリットはあります。

70代でこれから医療保険に加入するかどうかは、高額の保険料を支払える余力があり、高額の保険料を払ってでもメリットがあると思えた場合に検討するのが良いかと思います。

高齢者医療制度が充実している

上記でも述べたように、高齢者医療制度は充実しています

所得によりますが70歳以上になると保険証を使った時の自己負担が減り、75歳以上になればさらに自己負担は軽くなります。

また高額療養費制度も70歳以上になりますと、上限額が低く設定されています。

保険証の使える治療であれば、払えないような大きな金額になることはないでしょう。

2017年にはセルフメディケーション税制という、対象となる市販の医薬品を年間12,000円以上購入した場合、所得控除が受けられる新しい制度も起用されました。

こういった医療費に関する制度を知って上手に利用していくことが大切になってきます。

また医療費が高額になりそうな場合には、限度額適用認定証を前もって用意しておくことをお勧めします。


まとめ:70代のがん保険の必要性について

70代のがん保険に必要性について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

要点をまとめてみましょう。

  • 70代からの健康保険の自己負担割合は低い
  • 高額療養費制度を使えば医療費が抑えられる
  • 70代から加入するがん保険は高額になる

がん保険の必要性については、単純に必要性がある・必要性がないというのが言えないところがあります。


データで見ていただいたように、がんにかかるリスクは70代になると圧倒的に高くなります。


がんに罹患することでかかる身体的な負担のみならず、家族も含めた経済的負担は大きいと思われます。


一方でその費用をどのように賄っていくかについては、各個人によっても異なります。


「もしも」のための備えとして、もちろんがん保険もありますが、上記の表のように保険料はかなり高くなってしまっています。


費用負担を考えるとがん保険の必要性としては悩みどころです。


70代では高齢者医療制度や高額療養費制度が充実しています。


70代のがんへの備えの必要性は変わりませんが、こうした制度を活用しながら、進めていくのがよいかもしれませんね。



ほけんROOMでは、他にもたくさんにがん保険に関する記事を掲載していますので、ぜひご参考にしてください!

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