関節リウマチでも保険に入れる？加入基準と告知ポイントを解説！

医療保険の加入には、健康状態の告知が必要のため、関節リウマチにかかってしまったら加入できる医療保険はないのではないかと危惧している人も多いでしょう。

しかし、関節リウマチにかかってしまったからといって、まったく医療保険を検討できないわけではありません。

検討すべき保険の種類や、検討の際の注意点などを踏まえれば、適した保険がきっと見つかるでしょう。

ただし、医療保険にも数多くの商品が存在しています。

自分だけで多くの医療保険を比較・検討するのは時間や手間もかかる上、自分に適した保険商品を選ぶのは非常に困難といえます。

そんなときは、保険相談満足度93%以上のFP相談窓口であるマネーキャリアのお金のプロに相談することがおすすめです。

マネーキャリアには、リピート相談が多く頼れる優秀なFPが3,000名以上在籍しています。

数多くの保険の中から、現状を捉えた上であなたにとってふさわしいプランを提案してくれるでしょう。

しかも、店舗に出向く必要もなく、申し込みから相談までオンラインで解決するので、忙しい日々の中でもしっかり自分に置かれている状況や将来に向き合うことができます。 

関節リウマチは自己免疫疾患の一つであり、免疫の異常によって関節や関節まわりの骨や筋肉に痛みや腫れが生じる病気です。

自己免疫疾患とは、体内に侵入してきた細菌やウイルスなどを排除する免疫が、なんらかの原因で異常が生じ、正常な細胞や組織を誤って攻撃してしまう病気です。

関節まわりの痛みや腫れ以外にも、微熱や倦怠感、食欲低下などの全身症状が出ることもあり、皮膚・目・肺など関節まわり以外にも症状が出る可能性もあります。

リウマチは、肺炎や骨粗鬆症、貧血、シェーグレン症候群などの合併症につながるリスクもあるので、関節リウマチの疑いがあるようなら早めに受診し、治療を続けていくことが大切です。

女性がリウマチにかかる可能性は男性の4倍ほど高く、罹患率が高い年代は40〜60歳です。

現在のところ原因は不明ですが、遺伝や、喫煙・歯周病などの環境要因が関わっているのではないかといわれています。 

ここからは、関節リウマチと診断されてしまった場合でも加入しやすい医療保険の種類を解説します。

関節リウマチは、一度発症すると治療期間が長くなり経済的な負担が大きくなりがちな病気です。

先述したとおり、合併症のリスクもあるので、医療保険で適切に備えることが大切です。

• 引受基準緩和型保険
• 無選択型保険 

関節リウマチでも加入しやすい医療保険の1つめは、引受基準緩和型保険です。

引受基準緩和型保険とは、医療保険に加入する際に告知すべき項目や基準が緩和されている保険であり、病気や怪我への保障はもちろん、関節リウマチが悪化して入院や手術が必要となった場合にも備えられます。

一般的な医療保険の告知項目が6〜15ほどであるのに対し、引受基準緩和型保険では3〜5程度の告知項目と、少なく設定されているので、持病があっても保険に加入できる可能性が高い種類の保険です。

月々の保険料が割高であったり、契約後の一定期間は保険金が減額されたりとデメリットもあります。

しかし、持病をもっていても保険に加入でき、入院給付金や手術給付金を受け取れるのは大きなメリットといえるでしょう。 

関節リウマチでも加入しやすい医療保険の2つめは、無選択型保険です。

無選択型保険とは、引受基準緩和型保険よりもさらに加入条件が緩和されている種類の保険であり、健康状態の告知やそもそもの保険会社の審査もありません。

どんな持病を持っていても仮にその持病が悪化してしまっていても、告知も審査も必要ないので誰でも加入でき、保障を備えることが可能です。

しかし、その分無選択型保険は、引受基準緩和型保険に比べても保険料がとても高く、保障内容もかなり限定されています。

たとえ病気にかかっても、数年後に病状が改善したり治療状況が軽減されていれば、一般的な医療保険や引受基準緩和型保険の加入が認められる場合もあります。

無選択型保険は最終的な選択肢とし、本当に今必要か判断することも必要です。 

ここまで、関節リウマチでも加入しやすい保険を紹介しましたが、引受基準緩和型保険と無選択型保険は保険料が高かったり、保障内容が限定されている場合がほとんどです。

関節リウマチは一度かかってしまったら完治は難しく、通常の医療保険に加入することは確かに難しいですが、まずは、通常の医療保険に申し込みましょう。

その上でやはり難しい場合は、次の一手として引受基準緩和型保険、それでも難しいようであれば無選択型保険を選択しましょう。 

次に、関節リウマチで医療保険に加入する上での注意点を解説します。

加入時に注意すべきポイントは、以下の3つです。

1. きちんと告知する
2. 複数の保険を比較する
3. まずは保険のプロに相談する 

関節リウマチで医療保険に加入する際も、きちんと正しく告知を行いましょう。

というのも、加入者には告知義務があり、保険会社は加入者の告知をもとに審査や加入可否の判断をしているからです。

保険は、誰かがなにかあったときに助け合えるよう、加入者全員が保険料を出し合って成り立っています。

保険料や保障内容が公平に判断されていないと、手術や入院を繰り返している人が健康な人と同じ保険料で保障を受けるというような不公平が生じてしまいます。

もし告知義務違反をすると、保険会社から一方的に契約解除され、それまで支払った保険料は戻らない可能性があります。

過去の病状や現在の状況も、嘘をつかず誠実に告知しましょう。

参考：一般社団法人生命保険協会「生命保険の基礎知識」

たとえ関節リウマチを患ってしまい加入できる保険が限られたとしても、複数の保険を比較した上で加入を検討するようにしましょう。

関節リウマチでも加入できる保険は多数あり、保険会社や保険商品によって加入条件や告知項目、審査基準が異なります。

ある1つの保険会社に加入を断られてしまったとしても、別の保険で加入できたり、また別の保険会社では同じ保障内容でも保険料が安くなる場合もあります。

複数の保険を比較した上で、自分の求める条件にあっている商品を選びましょう。 

関節リウマチにかかってしまいこれから医療保険の加入を検討しているのなら、まずは保険のプロに相談しましょう。

関節リウマチにかかってしまっても、加入できる保険は複数あり、自分ですべてを把握・比較するのは難しいといえるでしょう。

また、自分にはどの保障を備えておくべきか、足りない保障にどう備えていくかを検討するのは非常に困難です。

そんなときは、複数の保険を取り扱っており、お金のプロであるFPの方に相談できるサービスを利用することがおすすめです。

保険のプロであれば、保険の特徴の把握はもちろんのこと、あなたの置かれている状況や今後のライフプランに沿って一緒に考えて最適解を導く手助けをしてくれるでしょう。 

医療保険について相談すべき頼れる保険相談サービスを4つ厳選しました。

保険相談サービスごとの特長を一覧にまとめた表は以下のとおりです。

▼マネーキャリアの特徴

• FP・保険相談満足度93%以上
• FP・保険相談件数12,000件以上
• 取扱保険会社数40社以上※業界トップクラス
• 3,000人以上の優秀なFPが在籍

▼マネーキャリアの基本情報

マネーキャリアはFP相談に1番おすすめのFP相談窓口です。

マネーキャリアの無料FP相談は信頼性が高く、リピーターが多いため相談者が満足する相談サービスを提供している点が評価ポイントです。

家族や身近な人に経済的負担をかけたくない人に、マネーキャリアの無料相談をおすすめします。 

▼ほけんのぜんぶの特徴

• 316名のFPが在籍
• 取扱保険会社数35社以上

▼ほけんのぜんぶの基本情報

ほけんのぜんぶは、子持ちの夫婦におすすめの生命保険の相談窓口です。

ほけんのぜんぶでは、教育資金の準備や家計の見直しを中心とし、必要な生命保険に関する提案を行います。

ほけんのぜんぶは、保険料の負担を減らしながら家計に余裕を持たせたいあなたにおすすめの保険相談窓口です。 

▼保険見直しラボの特徴

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• 訪問保険相談をしたい方におすすめ

▼保険見直しラボの基本情報

保険見直しラボは、訪問タイプの保険相談をしたい方におすすめです。

訪問保険相談とは、あなたが指定した場所にFPや相談員が訪問してくれる相談形態のこと。

保険見直しラボの最大の特徴は業界経験年数が長いスタッフのみが在籍している点です。

多くの事例を経験しているFPに相談したい方は保険見直しラボで保険相談がおすすめです。 

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▼ほけんの窓口の基本情報

ほけんの窓口では、40社以上の保険商品の中からあなたに最適なプランを選ぶことができます。

全国に約800店舗を展開しているので来店して店舗相談する方法に強みがあり、仕事帰りや買い物ついでに対面で相談したい方におすすめです。

また、店舗には無料キッズコーナーやベビーベッドが用意されているので、子ども連れでも安心して来店することができます。 

すでに医療保険に加入している場合で関節リウマチと診断された場合、診断されただけでは一時金などの保険はおりません。

医療保険の保障は入院や治療による一時給付金だからです。

関節リウマチの主な治療は、通院による投薬治療なので、医療保険の一時金対象ではありません。

ただし、関節リウマチの病状が悪化して入院や手術が伴った場合は、保障の対象となります。 

関節リウマチは長期の治療が必要なため、毎月の治療費が高額になる場合があります。

また、関節の痛みや全身症状から、日常生活に支障をきたす場合もあります。

そんなときには、以下の医療費支援制度を活用しましょう。

• 高額療養費制度
• 医療費控除
• 付加給付
• 傷病手当金
• 介護保険制度
• 障害者福祉制度
• 特定医療費助成制度 

1ヶ月間（月の初めから終わりまで）で払った医療費が自己負担限度額を超えた場合、高額療養費制度を使うことで規定額を超えた分の医療費を払い戻すことが可能です。

自己負担限度額は以下の表のとおり、年齢や収入により異なります。

【69歳以下の場合】

引用：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

【70歳以上の場合】

引用：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」 

1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費が一定額を超えた場合、確定申告をおこなえば所得控除を受けることが可能です。

控除額が増えれば増えるほど節税効果があり、手元に残る金額が増える可能性があります。

医療費控除の金額は、以下の計算式で求められます。

(実際に支払った医療費の合計額－保険金などで補填される金額※)－10万円※2

※1：保険金などで補填される金額：生命保険などから支給される入院費給付金、健康保険などから支給される高額療養費・家族療養費・出産育児一時金など

※2：総所得金額が200万円未満の人は10万円でなく、総所得金額×5％の金額

医療費控除の対象になる費用の例

• 医師・歯科医師による診療費・治療費
• 薬代
• 入院費
• あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師による施術費（疲れを癒すなど治療に直接関係のないものは除く）

その他、入院時の食事代や医療用器具の購入費用やレンタル費用など、治療に関わるものは控除できるので、領収書やレシートを保管しておくようにしましょう。 

付加給付とは、先に紹介した高額療養制度を利用した際に、申請した金額にさらに上乗せして給付してくれる健康保険の独自の制度です。

たとえば、以下の場合をシミュレーションしてみましょう。

• 医療費の総額が100万円だった
• 30歳
• 標準報酬月額26万円以下

この場合、まず医療費の総額が100万円だったことから、30万円を自己負担しています（3割負担）。

先述した高額療養費制度を利用すれば、自己負担額を超えた金額を払い戻すことが可能です。

69歳以下で標準報酬月額26万円の人の自己負担額はひと月57,600円なので、24万2,400円の返還額になります。

仮に付加給付の自己負担限度額2万5,000円が設定されている健康保険に加入している場合は、追加で3万2,600円の27万5,000円を返還してもらえるのです。

ただし加入している健康保険によって付加給付制度の有無や金額は異なります。

残念ながら、中小企業に所属している人が加入している全国健康保健協会（協会けんぽ）や国民健康保険には付加給付制度はありません。

自分が持っている健康保険証を見れば所属している健康保険がわかるので、問い合わせて確認してみましょう。 

傷病手当金とは、病気や怪我で会社を休まざるを得ない場合に収入を補償する制度です。

3日連続休んだ上で4日目以降休んだ日の分だけ、直近12ヶ月の標準月間月額を平均した金額の3分の2の金額が支給されます。

関節リウマチは、朝起きたときにこわばり（手がすぐに開かない）や関節の痛み・腫れだけでなく、倦怠感や微熱など全身症状も起こる可能性があり、働きたくても働けない可能性もあります。

一方で通院や治療でお金も必要なことから、傷病手当金を利用することで安心して治療に専念することができます。

傷病手当金を受け取る条件は、以下のとおりです。

• 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
• 仕事に就くことができないこと
• 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
  休業した期間について給与の支払いがないこと

引用：全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」

介護保険制度とは、”高齢者の介護を社会全体で支え合う仕組み”であり、原則65歳以上の高齢者が受けられる介護サービスです。

関節リウマチの診断を受けた場合、40歳以上であれば65歳以下であっても介護認定を受けられ、介護保険のサービスを利用できます。

介護保険として利用できるサービスは以下のとおりです。

参考：厚生労働省「介護保険制度の概要」

障害者福祉制度とは、身体機能に一定以上の障害があると認められた時に交付される障害者手帳を受け取ることで福祉サービスを受けられる制度です。

障害者手帳には、身体障害者手帳、療育手帳、精神障害者保健福祉手帳の3種類がありますが、関節リウマチを診断された場合は、基本的には身体障害者手帳が交付されます。

身体障害者手帳を保有している場合、医療費の助成や福祉手当などの金銭的な援助や食事や入浴、寝具の乾燥・水洗いサービスなど日常生活の援助を受けることが可能です。

障害者手帳を保有している人が受けられるサービスの例

• 医療費の助成や福祉手当
• 公共交通機関の運賃割引
• 日常生活用具や補装具の交付
• 訪問理美容サービス
• 紙おむつの支給・紙おむつ代の助成
• 家事・生活・外出支援

なお、実際のサービスの内容は、自治体や障害等級によって異なります。 

特定医療費助成制度とは、特定の疾病に対して受けた医療や一部の介護サービスの費用が助成される制度です。

助成される具体的なサービスは以下のとおりです。

1. 医療費の負担割合が3割負担だった場合は2割に
2. 所得状況によって自己負担額が設定され、超えた分は支給

2の所得状況による自己負担額については、以下の表をご覧ください。

※1：高額かつ長期：月ごとの医療費総額が5万円を超える月が年間6回以上ある者（例えば医療保険の2割負担の場合、医療費の負担が1万円を超える月が年間6回以上）。

引用：難病情報センター「指定難病患者への医療費助成制度のご案内」

2022年10月現在、医療費助成対象疾病（指定難病）は338 疾病であり、悪性関節リウマチも指定難病の対象となっています。 

Q.リウマチの場合、がん保険への加入は可能ですか？

A.可能です。

通常の医療保険に加入するのは難しいかもしれませんが、告知項目や審査基準が緩和されている引受基準緩和型保険や告知項目や審査がない無選択型保険であれば加入できる可能性が高いです。

告知項目や保険料、保障内容は商品によって異なるため、効率よく比較検討するために保険相談サービスを活用しましょう。

Q.医療保険での訪問看護を受けられる疾患にリウマチは含まれますか？

A.公的医療保険の介護保険制度では、リウマチの診断を受けて介護認定を受けた場合、訪問介護を含む介護サービスを利用することが可能です。

Q.リウマチと診断されましたが、手術は受けていません。症状の悪化に備えて医療保険に加入したいのですが可能ですか？

A.リウマチと診断された場合でも、引受基準緩和型保険の医療保険であれば加入できる可能性があります。

告知項目や審査は保険会社によって異なり、たとえ1社目で審査が通らなかったとしても2社目で審査が通る可能性があります。

Q.「リウマチの疑い」でも医療保険の加入は難しいですか？

A.「リウマチの疑い」があるなら、告知義務違反にならないように医療保険加入前に医師に診断を仰ぎましょう。

告知義務違反が判明すると、お金（給付金や保険金）が支払われない事態になりかねません。

リウマチとの診断が出たとしても、病状や治療状況によっては条件付きにはなりますが、一般的な医療保険に入れる場合もあります。 

関節リウマチにかかってしまっても、加入できる医療保険はあります。

ただし、通常の医療保険と比べて保険料が割高だったり、受けられる保障が限られたりしている場合がほとんどです。

とはいえ、関節リウマチは一度かかってしまったら完治が難しい病気なので、長い期間の治療を必要とし、その分金銭的な負担も大きくなる可能性があります。

また、肺炎や心臓疾患などの病気に発展してしまうリスクも潜んでおり、急な入院や治療につながる場合に備える必要があります。

利用できる公的な医療支援制度もありますが、急な入院や治療に備えて、入院給付金や手術給付金が受け取れる医療保険に加入しておくと安心です。

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