自然分娩でも出る保険はある？自然分娩で負担を抑えるために

出産は母体に大きな負担がかかり、入院も必要です。しかし、出産は病気ではないため、自然分娩は保険の適用外です。

自然分娩でも保険金が出る民間保険は、少ないですが存在します。近年の高齢出産化にともなう母体リスクを考慮して、「出産に特化した商品」が出てきています。出産祝い金が出る保険もあるので、気になる方はチェックしてみましょう。

栄養障害などをともなう「妊娠悪阻（つわり）」と診断された場合、給付金が出る保険があります。妊娠中の体調に不安がある人にも安心です。

女性特有の疾患がある人が出産する場合、妊娠前の保険加入であれば、自然分娩でも入院保険金が出る保険があります。

自然分娩でも給付金が出る民間保険の注意点は下記の2つです。

• 保険金が下りるのは出産費用の一部のみ
  
• 妊娠前後の加入時期によって内容が変化

自然分娩は健康保険の適用外です。基本的に民間保険の保険金も下りません。自然分娩の場合、保険金が下りるのは出産費用の一部のみとなるので注意しましょう。

妊娠悪阻や帝王切開などは、健康保険や民間保険の適用となります。

母体の状態によっては、入院が長引く可能性もあります。健康保険や出産育児一時金のほかに、民間保険で準備しておくと安心です。

厚生労働省の「医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況」によると、2017年は4人に1人が帝王切開によって分娩しています。

これから子供を持ちたいと考えている方は、異常分娩になる可能性も考慮して、民間保険で出産費用の負担に備えておくことをおすすめします。

妊娠の合併症や帝王切開は、基本的に民間保険の適用となります。しかし、給付金を受け取るためには、妊娠がわかる前に保険に加入しておく必要があります。

女性の場合、妊娠前後の加入時期によって、保険の内容が変化することがあるので注意しましょう。

民間保険の中には、妊娠前しか加入できないものがあります。また、妊娠後に保険に加入すると、妊娠・出産をのぞく「特定部位不担保などの条件つき」での加入になってしまう可能性があります。

将来的に妊娠・出産を希望している方は、早めに保険の加入を検討しましょう。

女性入院一時金保険を付加すれば、子宮筋腫や甲状腺障害などの女性特有の病気や生活習慣病への保障が手厚くなります。

妊娠・出産は病気ではないので、健康保険適用外になります。原則として全額自己負担です。

病気ではないとはいえ、妊娠・出産は母体に大きな負担がかかります。ときには治療や入院が必要なこともあります。

通常の出産であれば、費用面での心配をする必要はありません。妊婦健診には助成制度があり、出産費用は「出産育児一時金」などでまかなうことができるからです。

しかし、妊娠高血圧症候群や妊娠悪阻などの症状が出たり、帝王切開での異常分娩になったりする可能性もあります。治療や処置が必要な場合、健康保険の適用となります。健康保険でカバーできるのは医療費の一部なので、民間保険での備えも大切です。

保険に関して、下記のポイントを押さえておきましょう。

• 悪阻などは健康保険の対象
  
• 保険加入なら妊娠前に

自然分娩や妊婦検診は健康保険の対象になりません。しかし、妊娠に関わる症状で、病気だと医師が診断し、治療の必要性が認められた場合は健康保険の対象となります。

健康保険の対象となるのは下記のような症状です。

• 妊娠高血圧症候群
  
• 妊娠悪阻
  
• 切迫流産
• 切迫早産
• 帝王切開

妊娠高血圧症候群は、妊婦全体の7～10％が発症するといわれています。妊娠前の血圧に関係なく、だれにでも起こる可能性がある病気です。お腹の赤ちゃんにも影響があるため、入院での治療になることもあります。

妊娠悪阻とは、入院や治療が必要なほど重度のつわりのことです。妊娠悪阻の症状には個人差があります。比較的軽度の場合は1週間～10日程度で退院できますが、重度の場合には退院まで2～3カ月かかることもあります。

民間保険に加入していると、入院日数に応じた「入院給付金」や所定の手術に対する「手術給付金」が受け取れます。

女性にとって注意したいのが、保険加入のタイミングです。保険には、各保険会社が定めた「引き受け基準」があります。妊娠中の場合、加入時に条件がついたり、加入できなかったりします。

一般的に、多くの民間保険は妊娠27週目まで加入できます。しかし、「特定部位不担保」という条件つきの加入となります。妊娠・出産のトラブルで手術を受けたとしても、給付を受けられません。

妊娠していると診断されると、妊娠前に比べて保険加入が難しくなります。結婚が決まったら、できるだけ早めに医療保険に加入しておくのがおすすめです。

妊娠・出産に関して、さまざまな保障が受けられます。妊娠した方全員が受け取れるのは、妊婦健診費の助成制度（妊婦健診受診票・補助券）です。

会社で働く女性は、出産手当金や育児休業給付金を受給することができます。条件に当てはまれば、医療費控除・高額療養費・傷病手当金の制度を利用することもできます。

出産に関して、自然分娩でも受け取れる可能性がある公的保障を5つ紹介します。

• 出産育児一時金
  
• 出産手当金
  
• 医療費控除
  
• 傷病手当金
  
• その他：条件による保障（共済加入場合など）

出産育児一時金は、赤ちゃん1人につき42万円が支給される助成制度です。妊娠4カ月（85日）以降に出産したときに受け取れます。 

自身あるいは配偶者が加入している健康保険組合・共済組合に申請します。

直接支払制度

直接、健康保険が産院へ「出産育児一時金」を支払う制度です。退院時に、42万円が引かれた出産費用の差額を窓口で支払います。出産費用が42万円以下だった場合は、余剰分が還付されます。 

受取代理制度

直接支払制度を導入していない産院で出産した場合に利用できる制度です。産院に出産育児一時金の受取りを委任します。

出産費貸付制度

直接支払制度や受取代理制度のない産院で出産した場合は、出産後に給付の申請をします。出産費貸付制度は、出産育児一時金を受け取るまでの間、出産費用を無利子で貸し付ける制度です。

出産手当金は、女性が妊娠・出産で仕事を休んでいる間の生活保障を目的とした制度です。

出産手当金の支払対象となるには、以下の3つの条件を満たしている必要があります。

• 勤務先で健康保険に加入している
  
• 妊娠4カ月以降の出産である
  
• 出産を目的とした休業である
  

対象期間は、出産日の42日前から出産後56日目までの間で会社を休んだ期間です。実際の出産が予定日より後のときは出産予定日が基準となります。

支給額は、標準報酬日額の3分の2です。

産後に、勤めている会社経由もしくは健康保険組合に必要書類を提出すれば、提出した数カ月後に受給できます。

医療費控除は、1年間の医療費が世帯の合計で10万円を超える場合、一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。

確定申告を行い、管轄の税務署に必要書類を提出することで税金の払い戻しが行われます。

高額療養費制度を利用した場合は、その残りの金額が世帯の合計で10万円を超える場合に医療費控除の対象となります。

下記のものは医療費控除の対象です。

• 妊娠時の定期検診や検査の費用
  
• 入院する際のタクシー代
  
• 病院に支払う入院中の食事代
  

下記のものは医療費控除の対象外です。

• 実家で出産するために帰省する際の交通費
  
• パジャマや洗面具などの入院準備品

医療費控除の額を計算する際には、出産育児一時金などの助成金を医療費から差し引く必要があります。

傷害手当金は、病気やケガで会社を休むことで「生活が維持できなくなる可能性がある人」を対象とした制度です。最長で1年6カ月の間、標準報酬日額の3分の2が健康保険から支払われます。

妊娠中に、妊娠悪阻（重度のつわり）や切迫流産・切迫早産などで休職した場合に受給することができます。健康保険組合に申請する際は、医師のコメントや意見書が必要です。

支給の条件は、4日以上会社を休んでいることです。

傷病手当金よりも出産手当金が優先して支給されます。傷害手当金の方が多い場合、その差額を受け取ることができます。

出産は手術が必要なとき以外は医療行為にあたらないので、自然分娩は健康保険や民間保険の適用外です。

しかし、加入している共済によっては「出産に関する保障」が受け取れます。

共済とは、私たちの生活を脅かすさまざまな危険（病気や交通事故、火災、自然災害など）に対し、組合員が相互に助け合う制度です。

各都道府県の共済に加入している場合、出産祝い金などが受け取れます。 たとえば、「かながわ県民共済」の場合は、対象の共済制度によって2～3万円の給付を受けられます。

また、「生活クラブ共済」では、産後サポート金1万円と出産祝い金5,000円が給付されます。

共済に加入している場合は、条件をきちんと把握することが重要です。

妊娠中に異常がなく自然分娩であれば、出産育児一時金などで費用をまかなうことができます。しかし、もともと体が丈夫で健康に自信のある女性でも、妊娠・出産は計画通りにいかないことが多いものです。

高齢出産（初産で35歳以上）の場合は特に注意が必要です。高齢出産の場合、妊娠糖尿病や妊娠高血圧症候群のリスクが高まります。

高齢出産の初産では、赤ちゃんが産まれるまでに時間がかかることが多いです。 疲労によって陣痛が弱まってしまうと、自力での出産が困難になります。緊急帝王切開になる確率も高まります。

若い方でも、妊娠高血圧症候群や妊娠悪阻など、予期せぬ体調不良で入院する可能性もあります。自然分娩であっても、出血が多量の場合は医療処置が必要です。

妊娠・出産は母体に大きな負担がかかり、何が起こるか分かりません。民間保険で、もしもの事態に備えておくと安心です。

自然分娩の出費を抑えるためには、民間保険の条件把握をしっかり行いましょう。妊娠・出産に関する保障は、保険によって大きく異なります。

すべての保険を比較することが理想ですが、自分で調べるのは大変です。どの保険に加入すればよいか悩んでいる方は、マネーキャリアの保険相談がおすすめです！

将来的に子どもを持ちたいと考えている方は、妊娠する前に保険に加入することが大切です。結婚が近づいたら、保険について考え始めましょう。

マネーキャリアの保険相談は、顧客満足度93％です。何度でも無料でご利用いただけます。

スマホ1つで予約でき、相談もオンラインで完結します。女性特有の病気に対する保障が手厚い「女性保険」の相談もできます。

ぜひお気軽にマネーキャリアの保険相談をご利用ください。