妊娠検査は健康保険が適用される?費用の相場やお得な裏技を徹底解説

妊娠検査は病気の治療ではないため、基本的に健康保険が適用外の行為となります。ただし、例外的に妊娠検査に健康保険が適用される場合もあります。仮に妊娠検査が全額自己負担でも、保険証を持参することでまさかの事態が起きたときに、自己負担額が戻ってくることもあります。

病院での妊娠検査は健康保険は適用されるのか?

妊娠しているかどうかは、ドラッグストアで購入できる検査薬でも調べることができますが、確定検査のためには、産婦人科への受診が必要になります。 

妊娠は病気ではないから、健康保険(3割負担)は適用されないのではないか、と思っている方が多いのではないでしょうか。
しかし、妊娠検査においても、例外的に健康保険が適用となる場合があるようです。

そこで今回は、
  1. 妊娠検査で健康保険が適用になる場合
  2. 全額自己負担の場合の妊娠検査の費用
  3. 妊娠検査における健康保険証の必要性
  4. 健康保険は夫の扶養に入るのが得なのか
といったポイントについて、わかりやすくご説明していきます。

この記事を読むことで、妊娠検査における健康保険の適用となる事例を知る事ができます。

妊娠しているかも、と思っている方で、妊娠検査で産婦人科への受診を考えておられる方は、ぜひこの記事を最後まで読んでから受診するようにしてください。

妊娠検査には基本的に保険適用されない

妊娠検査薬で陽性反応が出ると、産婦人科で本当に妊娠しているか検査を受ける方がほとんどだと思います。
妊娠検査薬を使用できるのが、妊娠8週以降、まだお腹は目立ちませんが、熱っぽさやだるさ、生理がこないといった症状から、妊娠を疑う方が多いでしょう。

熱っぽさやだるさがあるとはいえ、妊娠は病気ではありません。

健康保険は病気の治療のために病院を受診した場合のみに適用されるので、通常は健康保険外(自由診療)となり、妊娠検査の費用はすべて自費負担です。

妊娠検査費用は8,000円~1万円以上もかかる

妊娠検査で産婦人科を受診した場合、健康保険が適用されず、全額自己負担となると、費用はどのくらいかかるのでしょうか。

妊娠検査で初めての産婦人科を受診した場合には、初診料がかかる場合もあります。

また、検査の内容により、自己負担の金額は8,000円から1万円程度、場合によっては1万円以上かかる時もあります。
病院で数百円とかとは桁違いに負担が大きいので、3割負担になるかどうかは重要ですね。

次に、例外的に保険適用されるケースを見ていきます。

妊娠検査に健康保険が適用されるケースとは

妊娠検査には、例外的に健康保険が適用される2つのケースがあります。

2つのケースとは、
  1. 妊娠検査の結果、健康異常があった場合
  2. 他の婦人科系の病気により、産婦人科で治療を受けていた場合
のことです。

他の婦人科系の病気で治療を受けている場合は、治療を受けている病院で、検査してもらうと、健康保険が適用となる場合もあるようです。 

しかし、実は病気出ない場合でも健康保険の3割負担となる場合があるようです。

保険適用してくれる病院としてくれない病院がある

実は、病院によっては、妊娠検査を健康保険適用としてくれる病院があるようです。

妊娠検査を健康保険適用でしてくれる病院は、分娩施設がない・個人の婦人科病院に多いという地域もあります。
また、検査項目も病院により異なるため、公立の病院の方が妊娠検査の費用が安くなる場合もあるようです。

もしも、健康保険が適用されない場合にも、尿検査を病院に持参することで、妊娠検査の項目が減るため、その分の費用を安くしてくれる病院もあるようですので、事前に確認してみてはいかがでしょうか?

妊娠検査に健康保険が適用されなくても、健康保険証は持って行こう


前述のとおり、妊娠検査には、基本的に健康保険は適用されません。

健康保険が適用されないのであれば、健康保険証を持っていっても意味がないのではないかと考える方もいらっしゃるでしょう。

しかし、健康保険が適用されない場合であっても、妊娠検査で病院へ行く際には健康保険証を持参するようにしましょう。

続いては、健康保険証を妊娠検査に持参した方が良い理由についてご説明していきます。

健康保険証なしの場合で医療行為が必要になったときは全額負担

しかし、生理不順や不正出血等、妊娠以外にも気になる症状がある場合には、尿検査や超音波検査が医療行為として行われ、保険適用になる場合もあります。

健康保険証を提示した場合には、保険診療で行ってもらえる可能性があるのです。

しかし、妊娠検査に行くからと、健康保険証なしの場合、医療行為が必要になった場合においても全額自己負担になってしまいます。

健康保険証無しの場合でも、月をまたがない期間で、病院に提出すれば、3割負担となりますが、病院に面倒をかけることにもなるので、医療行為が必要になる場合に備えて、妊娠検査に行く場合にも必ず健康保険証を持参するようにしましょう。

健康保険は夫の扶養に入っていると有利、加入条件を確認し手続きをしよう

夫が会社員の場合、健康保険については、夫の扶養に入るとかなりお得になります。

健康保険に加入するためには、社会保険に加入し、保険料を支払わなければならず、その保険料は高額なため、年間で見ると数十万円もの差が生まれることもあります。

ただし、健康保険において夫の扶養に入るためには、以下の条件があります。
  1. 月の収入が108,000円以下であること(年収130万円以内であること)
  2. 雇用保険(失業保険)を受給中も同様の条件(月収108,000円以下)となる
  3. 自営業をしている妻の場合、経費を差し引いた年収が130万円未満であること
  4. 被保険者(夫)の収入の2分の1未満であること
詳しい加入条件については、健康保険組合によって異なる場合もあります。

夫が加入している健康保険組合に、条件や手続き方法などを問い合わせてみてください。

まとめ:妊娠検査の費用が保険適用となるパターン

今回は、妊娠検査が健康保険適用となる場合を中心に、健康保険や妊娠検査についての情報をご紹介してきました。

今回の記事のポイントは以下の通りです。
  1. 妊娠検査は基本的に健康保険外
  2. 病院によっては、妊娠検査を保険適用にしてくれる
  3. 妊娠検査が陰性の場合や持病がある場合は保険適用になる場合もある
  4. 夫が会社員の場合、健康保険は夫の扶養に入るのが得になる
妊娠している可能性が高い場合は、なるべく早く妊娠検査を受けたくなりますよね。

しかし、妊娠検査の費用は決して安くはありません。
少しでも費用を抑えるために、事前に病院に確認するなど、工夫をしてみてくださいね。
この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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