海外旅行保険はいらない？海外旅行保険の必要性について解説！

空港にも海外旅行保険に加入用の機械が置いてあるのを見かけたことがある方も多いのではないでしょうか。 

しかし中には、現在ご自身が所持されているクレジットカードにも補償が付帯されていることもあり、わざわざ海外旅行保険はいらないと思われる方もいらっしゃる方も多いかと思います。 

ここでは、海外旅行保険は本当にいらないのか、その必要性についてご紹介します。

「海外旅行保険はいらない」と思う方も、今から検討される方も、是非最後までご覧ください

そもそも、海外旅行保険とは、渡航先での病気やケガの治療費、他人にケガを負わせたり、他人の物品を壊した場合の賠償責任、カメラや衣類などの携行品の破損・盗難などを補償する保険です。  

また、航空機の遅延・欠航により発生する宿泊費や食事代の負担、預けている荷物がになった場合の身の回り品の購入費、旅行先で家族が事故で危篤になるなど、予定を変更して緊急帰国する時の費用などを補償するプランもあります。  

もしこのようなことが起こって、海外旅行保険に未加入の場合、莫大な損害を被るだけではなく、多額の金額が必要になる可能性も十分にあるのです。

いらないと思われる方も、必ず目を通してみてください。 

1. 海外の医療費は高額
2. 海外旅行先でのトラブルが増加
3. 予想外のトラブルは日本語でのサポートが可能

では、それぞれについてご紹介します。

海外の医療費はとても高額です。

ですが海外の病院ではそうはいきません。

例えば、ニューヨーク周辺の医療費は非常に高額です。

外務省の公式ホームページによると、ニューヨーク市マンハッタン区の医療費は、同区外の2倍～3倍高額であるともいわれており、一般の初診料は150ドル～300ドル、専門医を受診すると200ドル～500ドル。入院した場合は室料だけで1日数千ドルの請求を受けることがあるそうです。

ニューヨークに限らず、周辺へ旅行する際は、渡航後に当地の医療保険に加入するか、渡航前に十分な補償額の海外旅行障害保険(100%カバー)に加入して備えておくべきかもしれません。

海外で治療を受けた場合、海外療養費制度で、健康保険から払戻しを受けることもできますが、あくまでも日本での治療費が基準です。

万一の場合に備えて、渡航する際は、いらないと思っている方も、海外旅行保険には加入しておくと安心です。

税関や旅行先でのアクシデントは知識を入れておくことで、トラブルを避けられます。

治安の悪い地域などは事前に把握しておくことをオススメします。

外務省の海外安全ホームページにて情報収拾ができます。 

また、海外観光地の主要都市でも窃盗や盗難トラブルは多く、派手な格好で不用意にしている観光客は狙われる可能性が高いので要注意です。

上記のようなケースでも、海外旅行保険で補償されますので、いらないと思われている方も、一度検討してみてください。

もし保険事故が起こった場合には、すぐにサポートセンターに電話をし、対処方法を確認しましょう。 

基本的に海外旅行保険のサービスには日本語対応が備えてありますので、安心できます。

このように手厚く安心できるサービスをうけるためにも、海外旅行保険はいらないと思われている方も、万が一の場合に加入しておくと便利ですよね。  

1. 治療、救援費用
   
2. 盗難被害
   
3. 賠償責任
   
4. 死亡保障（病気、傷害
   
5. 航空機遅延費用
   

以上が海外旅行保険に備えてある基本的な補償内容です。

それぞれご紹介しますのでぜひご覧ください。

ただし、海外旅行保険によって指定する責任期間（保険金を支払える限度期限）があり、これを超えてしまうと保険金を受け取れません。

さらに病気やケガは海外旅行保険の加入期間内に発症したものであれば、加入期間後でも補償してくれます。

救援費用は、海外旅行先3日間以上連続で入院した場合、親族（または友人）が現地までにかかる

渡航費用を負担を補償してくれます。

日本人は特にスリに狙われやすいです。

海外旅行で日本人があうトラブルの多くが、持ち物の盗難や紛失です。

危機管理も旅行を安全に終えるための大切なことです。

支払い現金ではなくカードにしたり、常に身の周りを注意し、隙を作らないように心がけましょう。

携行品の一例（ホテル客室、ルームキー、レンタルした旅行用品、訴訟費用など）

また、携行品の補償額は携行品の時価または修理費のどちらか安いほうのみ支給される

この盗難被害ですが、補償の対象となる場合は”盗難のみ”です。貴重品の紛失や置き引きなど、自身の過失による場合は補償の適用外となることがあるので、要注意です。

盗難や置き引きに遭った場合は警察に被害届けの提出後、現地の警察で”盗難証明書”を発行してもらいましょう。海外旅行保険を適用させるには、この盗難証明書が必要です。

例えば、

1. 被保険者または保険契約者がレンタル業者から借りた旅行用品などを損壊した場合など
   
2. ホテルの客室や施設の置物や設置家具などの損壊などは補償される
   

ただし、故意や過失、事故の可能性が高い自動車やバイク、ボートなどが原因の事故では損害賠償の補償外となることがあります。

ただし、これには条件がいくつかあり、補償はあくまでも航空会社の責任によるものだと

いうことです。

自身の遅刻や寝坊などの過失には補償されないので注意をしてください。

補償される必要費用としては、宿泊施設の客室料、食事代、国際電話料等通信費、現地で提供を受けることを予定していたが、提供を受けられない旅行サービスの取消料、交通費（宿泊施設への移動に必要なタクシーやバスなどの費用等）です。

補償額はだいたい2〜3万円とされています。

ここからは、「それでも海外旅行保険は”いらない”」と考える方は、こうすべきだというお話しをここからはしたいと思います。

なので、「海外旅行に行くためにわざわざ海外旅行保険はいらない！」と思う方は、このクレジットカードについている補償で対応をしましょう。

ただし、クレジットカードに付帯されている海外旅行保険は持っているだけで適用されるタイプと

旅行費用をクレジットカードで支払うことで適用される2つのタイプがありますので必ず確認しておきましょう。  

既述しました通り、外務省が公表する海外安全ホームページで紛争やテロなどの治安情勢や感染症などの危険情報を知ることができます。

この記事では、海外旅行保険の補償内容とその必要性を中心にお話をしてきましたが、本当に海外旅行には何が起こるか、どんなトラブルが発生するか、まさか自分になにか起きるなんてと思われる方が多いと思います。 

しかし、今回お話しをしてきた海外旅行保険の必要性について今一度ご理解いただき、いらないと考える方も、渡航前に再度検討してみてください。