飛行機チケットをキャンセルする方法・返金方法が知りたい!

予定していた旅行に行けなくなったり、どうしても予約していた飛行機に乗れなくなった場合、この飛行機チケットはキャンセルすることができるのか?また、キャンセルする場合、キャンセル料は必要になるの?そこで今回は、飛行機チケットのキャンセルについて調べてみました!

飛行機のチケットはいつからキャンセルできるの?そのときのキャンセル料は?

購入した飛行機のチケットをどうしても変更、またはキャンセルしなければいけなくなった場合、チケットはキャンセルできるのでしょうか?

また、キャンセル料はいくらかかり、チケット代はいくらか返金されるのか気になりますよね。


飛行機チケットのキャンセルについて詳しく解説していきましょう。

支払い前のチケットキャンセルであれば料金はかからない

飛行機チケットを予約したけれど、日にちを変更したくなった!または旅行の予定が変わった!などの場合、チケットをキャンセルするにはどうしたらいいのでしょうか?


実はチケットが予約済みであっても、チケット料金を支払う前でしたらチケットの予約が確定していないので、キャンセル手続きや航空会社への連絡などは必要ありません


チケットの予約時、支払方法をコンビニ支払いなどの後払いを選択していた場合、その支払期日までにチケット料金を支払わなければ、飛行機チケットは自動的にキャンセルとなります。


その際にも特に必要な手続きはありません。


ただし、新しい飛行機チケットはご自分で再度予約をする必要があるので注意が必要です。


購入前の飛行機チケットのキャンセルには料金がかからない場合がほとんどですが、チケットの種類によっては購入前であろうと払い戻し手数料がかかることがありますので、予約をする際にはキャンセルポリシーをよく読んでおきましょう。

支払い後のチケットキャンセルは航空会社と航空券の種類によって異なる

せっかく飛行機を予約して購入していた航空券をキャンセルしなければいけなくなった場合、『キャンセル料』が必要になります。  


この航空券をキャンセルするために必要なキャンセル料とは、航空会社・航空券の種類・キャンセルする時期によって大きく変わってきます。


それでは購入済みのチケットを飛行機の出発前、そして出発後にキャンセルした場合どうなるのか解説していきましょう。

飛行機の出発前にキャンセルする場合

飛行機の出発前での航空券キャンセルにかかる「キャンセル料」は、国内線・国際線によって異なります。


国内線の場合、日本の大手航空会社であるANAとJALでは、航空券のキャンセルによってチケット代の払い戻しを受ける際に必要な「払戻手数料」が430円、さらに「取消手数料」というものがかかります。


この「取消手数料」とは、航空会社が受け取るはずだったチケット代のうち、キャンセルした時期によって定められている割合分が取消手数料として必要になります。


なので、国内線ではこの「払戻手数料」と「取消手数料」を合算したものがキャンセル料となります。


取消手数料の代表的な算出方法は以下のようになります。


解約日時取消手数料
航空券購入後~搭乗日75日前運賃の約10%相当額
搭乗日74日前~55日前
運賃の約20%相当額
搭乗日54日前~45日前運賃の約30%相当額
搭乗日44日前~28日前運賃の約40%相当額
搭乗日27日前~14日前運賃の約50%相当額
搭乗日13日前~出発時刻前運賃の約60%相当額
この表を見ると、出発日が近づくにつれて取消料がかかるようになりますね。

どうしても航空券のキャンセルが必要となった場合には、早めにキャンセル手続きを行うことをおすすめします。


また、航空券の種類によってはチケットの払い戻しが不可であったり、または取消手数料が全くかからない場合もあります。


そして国際線の場合には、出発前のキャンセルは航空会社が定めている取消手数料が一律30,000円であったり、旅行会社を通して航空券を購入していた場合、航空会社が定める取消手数料が必要となります。


国内線に比べると、国際線のチケットキャンセルにかかる費用は割高になります。

飛行機の出発後にキャンセルする場合

それでは、飛行機の出発後の航空券キャンセルではどうなるのでしょうか?


国内線の場合、さきほど説明しましたANAやJALの場合、出発後の「払戻手数料」は運賃の100%、つまりチケット代は戻ってきません。


しかし、旅客施設使用料は返却されます。


旅客施設使用料とは、空港のロビーや待合室などの整備や管理に必要な費用をいい、空港管理会社が空港を利用する旅客より徴収している料金です。


出発前と同様、航空券の種類によっては払戻手数料を支払うことによってチケット代の払い戻しが可能な場合もあります。


国際線の場合も、飛行機の出発後のチケットの払い戻しはできません。


覚えておいていただきたいのが、出発前でも出発後でも、格安航空のLCC会社ではチケットの払い戻しは基本的にできません。


自分の名義で別の人が搭乗することはできるのか?

飛行機のチケットには、チケットに記載されている本人のみが飛行機に搭乗できると書かれています。

そのため、自分の名義で購入していた飛行機チケットを他の人に譲ることはできません。


家族であっても、飛行機チケットの譲渡はもちろんだめです。


チケットの名義と違う別の人が搭乗しようとした場合、搭乗拒否されます。


また、その搭乗しようとした人、飛行機チケットを譲った人両方に違約金の請求がきたり、航空会社から今後の搭乗も一切拒否されかねません。


そして名義が異なるチケットで飛行機に搭乗できたとしても、万が一事故等が発生した場合に保険金が払われないなんてこともあります。


このように、別の名義のチケットで飛行機に搭乗することは厳しく処罰されます。


自分が飛行機に乗れなくなったからと、安易に他の人にチケットを譲らないようにしてください。

チケットをキャンセルする方法と返金方法

それでは、飛行機チケットをいざキャンセルすることになった場合、どのような手続きが必要となるのでしょうか?


チケットのキャンセル方法と、返金方法を説明します。

原則としてその旅行会社でしかキャンセル・返金ができない旅行会社での購入

旅行会社を通して飛行機チケットを購入した場合、その旅行会社でしかチケットのキャンセルと返金手続きができない場合がほとんどです。


ですので、キャンセルが決まった時点ですぐに旅行会社の窓口へ直接行くか、電話で連絡を入れましょう。


チケットを現金で購入していた場合には、キャンセル料を引かれた金額が旅行会社の窓口で返金され、クレジットカードで支払っていた場合には、後日クレジットカードに返金されています。


旅行会社によっては手続きに係る日数が異なりますので、旅行会社に問い合わせてみましょう。

航空会社のホームページや電話予約センターでのキャンセルをするコンビニエンスストアでの購入

航空会社のホームページや電話予約センターにて直接飛行機のチケットを予約し、コンビニでチケット代金を支払った場合には、キャンセル手続きも航空会社のホームページ上か電話予約センターにて行うことができます。

チケットキャンセル後の返金方法としては、後日指定した銀行口座に振り込まれるようになります。


振込までの期間は航空会社によって異なりますので、航空会社に問い合わせてみましょう。


また、コンビニ支払いのチケットをキャンセルする場合、コンビニで購入した際の「お客様控え」「お客様レシート」が必要となります。


なので飛行機の搭乗が終わるまでは、お客様控え・お客様レシートは捨てずに持っておきましょう。

格安の飛行機チケットの場合には、出発前でもキャンセル料がかかることもある

格安航空券が魅力のLCCは、現在大変人気で一度は利用したことがある方も多いのではないでしょうか?  


LCCの航空券は安く購入できることがメリットですが、その分デメリットも大きいのです。 


安く購入できるチケットタイプでは、もしもチケットをキャンセルしたくても払い戻しは不可となります。 


もしものときのために、払い戻し可能のチケットを購入したいのであれば、割高にはなりますが手数料を支払うことでワンランク上のチケットタイプを購入することができ、キャンセルする際にも払い戻しが可能となります。 


ここでも注意しておかなければいけないのが、すべてのLCC会社がこの払い戻し可能チケットを販売しているわけではないということです。 


LCCで航空券を購入する際には、注意事項やキャンセルポリシーをよく確認しておきましょう。 

まとめ

いかがでしょうか?


普段から飛行機に乗り慣れている方であれば、一度や二度飛行機のチケットをキャンセルしなければならないことがあったかもしれません。


航空券のキャンセルはできるだけ避けたいことですが、キャンセル時期によってかかるキャンセル料も大きく変わってきますので、キャンセルが決まったらすぐに手続きをするようにしましょう。

この記事の監修者
森下 浩志
2018年に早稲田大学基幹理工学部に入学。保険×テックの領域で保険業界をイノベーションをしていく姿勢に共感し、「ほけんROOM」の運営に参画。2019年にファイナンシャルプランナー、損害保険募集人資格を取得。

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