更新日:2022/12/06
海外旅行保険の死亡保障って必要?つけるとしたらどれくらい?
「海外旅行保険に死亡保障は必要ない」という意見をよく目にします。すでに生命保険に入っているから、というのがその理由です。しかし、海外での死亡には莫大な費用がかかるのをご存じですか?海外旅行保険における死亡保障の必要性と、必要な補償額について解説します。
目次を使って気になるところから読みましょう!
- 海外旅行保険の死亡保障はどのぐらいあった方がいいの?
- 海外旅行保険の死亡保障は最低でも1,000万円は確保した方がいい!
- 海外旅行保険の死亡保障とは、保険期間中に死亡した場合に保険金が支払われる
- 国内で生命保険に加入している場合、海外での死亡でも保険金を受け取ることが可能
- 海外で死亡するとどんな費用が必要になってくるのか、海外旅行保険における死亡保障の必要性
- 海外での各種手続き費用
- 海外での遺体処理費用や日本への遺体の搬送費用
- 500万円~1,000万円近く費用を請求されることもある
- 参考:最近では海外旅行保険の死亡保障のみ外すことができる保険も増えてきた
- コラム:海外旅行保険に入る4つの方法
- まとめ
目次
海外旅行保険の死亡保障はどのぐらいあった方がいいの?
海外は日本とは治安も異なりますし、一般的に医療費も高額です。
盗難や事故の補償が必要なのは当然ですが…
はたして「死亡保障」はどのくらい必要なのでしょう。
この記事では、海外旅行保険における
「死亡保障の必要性」
「必要な保障額」
について、死亡時に発生するさまざまな費用から考察していきます。
ぜひ最後までご覧ください。
海外旅行保険の死亡保障は最低でも1,000万円は確保した方がいい!
なぜそんなに必要なのでしょうか。
「国内できちんと生命保険に入っているなら、海外旅行保険に死亡保障は要らない」
そんな意見もあるくらいなのです。
しかし、ある程度の額は必ず確保しておいた方がいいと断言できます。
以下でその根拠をお伝えしていきます。
海外旅行保険の死亡保障とは、保険期間中に死亡した場合に保険金が支払われる
死亡保障には「傷害死亡」と「疾病死亡」があります。
それぞれの一般的な支払い条件は、以下のようになっています。
- 傷害死亡…海外旅行中の事故によるケガが原因で、その日を含め180日以内に死亡したとき
- 疾病死亡…海外旅行中に病気で死亡したときや、旅行中の病気が原因で帰国日を含め30日以内に死亡したとき
ただし、本人の重過失や自殺はもちろん、戦争や内乱などによる死亡は保障されません。
また旅行以前からかかっていた疾病による死亡も、通常は保障されません。
国内で生命保険に加入している場合、海外での死亡でも保険金を受け取ることが可能
つまり海外旅行中や海外に移住後の死亡でも、死亡保険金を受けとることができます。
それなら、自分にもしものことがあっても家族が困らない程度の保険金は出るはず。
わざわざ重複して海外旅行保険の死亡保障にまで加入する必要はないのでは…
そう考えるのも無理はありません。
でも、ちょっと待ってください。
ご存じでしたか?
海外で亡くなった場合には、国内での死亡とはケタ違いの費用が発生します。
「生命保険は遺された家族の生活のため」という考え方であるのなら、それに手をつけないためにもなおさら海外旅行保険の死亡保障は必要です。
では海外で死亡すると、一体どのような費用がかかるのでしょうか?
海外で死亡するとどんな費用が必要になってくるのか、海外旅行保険における死亡保障の必要性
- 海外での各種手続き費用
- 海外での遺体処理費用
- 日本への遺体の搬送費用
などが考えられます。
それぞれの費用について、詳しく見ていきましょう。
海外での各種手続き費用
- 現地の行政機関で発行された死亡証明書とその日本語訳
- 現地での埋葬許可証在外公館が発行する遺体証明書
- 現地国でのエンバーミング(遺体の処置)証明書
- 本人のパスポート
これらがそろって初めて、航空便で遺体を搬送してもらうことができます。
※ただし州によっては内容が異なります。
もちろんその後は、日本においても死亡届を出す必要があります。
となると、現地での死亡証明書・遺体検案書とその日本語訳が必要です。
遺族が正確に翻訳できなければ、通訳を手配しなければなりません。
もちろん費用が発生します。
またこれらのすべての手続を代行をする業者もありますが、こちらにもかなりの手数料がかかります。
海外での遺体処理費用や日本への遺体の搬送費用
家族がまず悩むところです。
しかし国によっては、以下のようなルールがあります。
- 遺体保存処置ができない
- 遺体のままでの移送が認められない
- 土葬の習慣であるため火葬施設がない
- 必ず火葬してから遺骨を運ばなくてはいけない
そうなると、もはや選択の余地はありません。
もし故人を遺体のままで日本へ移送する場合には、遺体に「エンバーミング」を施す必要があります。
エンバーミングとは、遺体の殺菌・消毒などを行うことで腐敗を2週間ほど防ぐ処置です。
費用はおよそ20万~50万円程度が一般的でしょうか。
しかし伝染病などで死亡した場合は特別なエンバーミングが行われるため、100万円以上かかることもあるようです。
さらに輸送に耐えられる高価な棺も必要です。
遺体の輸送費用は目安として100万円前後ですが、日本から距離が離れている場合には150万円以上かかることもあります。
通関の手数料もかかるでしょう。
遺体が日本に戻ってからの搬送も、日本国内の葬儀業者に依頼する必要があります。
これにも、もちろん費用が発生します。
これら海外での死亡で発生する費用は、海外旅行保険である程度カバーできます。
海外旅行保険には、主に以下のような補償があります。
- 傷害死亡・傷害後遺障害
- 疾病死亡
- 治療費用
- 救援者費用
- 携行品損害
- 個人賠償責任
遺体の処置や搬送の費用は「救援者費用」から支出されます。
ただし最近の海外旅行保険では、治療費用と救援者費用をセットにして「治療・救援者費用」として設定されているものが多くあります。
もしも海外滞在中に危篤となり「医師らも全力で治療しましたが、残念ながら…」という状況であったなら、「治療・救援者費用」はとっくに使いきっている場合もあるでしょう。
そんなときこそ、死亡保障の出番となります。
救援者費用の不足分を、死亡保険金から差し引いて支払うことができるのです。
死亡補償に加入していなければ、もちろん高額の自己負担は避けられません。
500万円~1,000万円近く費用を請求されることもある
海外旅行保険の死亡保障は、通常の生命保険とは質が違うものなのです。
海外での死亡に「500万円~1,000万円近くかかった」という話もよく耳にします。
日本にご遺体を連れて帰る工程だけで、あっという間に100万単位の負担が発生します。
これが「死亡保障は1,000万円あった方がいい」という説の根拠なのです。
参考:最近では海外旅行保険の死亡保障のみ外すことができる保険も増えてきた
よって「死亡保障なしでは他の補償も契約できない」という商品がほとんどでしょう。
しかし最近では、死亡保障をカットできる海外旅行保険も増えてきています。
また補償をバラ掛けできるものもあり、あえて死亡保障を外す方も少なくありません。
「海外で死亡する確率は0.003%とごくわずかなのだから、死亡保障は必要ない」
そう断言する専門家がいることも事実です。
あとは契約者の判断次第ということになります。
ちなみに「海外での疾病死亡は全死亡者数の約8割」「傷害死亡は約1割」というデータがあります。
しかし通常、クレジットカード付帯の海外旅行保険には「疾病死亡補償」がついていません。
ここはご注意してください。
コラム:海外旅行保険に入る4つの方法
海外旅行保険の加入方法には4つあることをご存知ですか?
大きく分けて次の4つの方法があります。
- 旅行代理店での加入
- <オススメ>インターネットでの加入
- 空港の自動販売機での加入
- クレジットカード付帯のもの
このうち、旅行代理店で加入するという方が多いのではないでしょうか。
ほけんROOMでは、インターネットでの加入をオススメしています。
この2つの入り方を比較してみました。以下の表をご覧ください。
旅行代理店での加入 | インターネットでの加入 | |
---|---|---|
保険料 | 高い | 安い |
保険の種類 | 少なめ | 多い |
加入できるタイミング | 旅行代理店で旅行を申し込む時 | いつでも |
検討時間 | 少なめ | じっくり好きなだけ |
ご覧になればわかるように、海外旅行保険はインターネットでの加入の方が圧倒的お得なのです。
さらに、インターネットでの加入であれば、保険料が安い上に、海外に行くまでならいつでも加入することができるのです。(現地についてからだと加入できないので注意)
ただ自分で保険会社を選ぶのは意外と大変だと思います。
ほけんROOMでは、おすすめの海外旅行保険について記事を書いています。
総合ランキングだけでなく、人によって違うオススメについても書いてあるので、参考になると思います。
ぜひ読んでみてください!
まとめ
「国内の生命保険に入っているから、海外旅行保険の死亡保障は必要ない」
という論調は、やや見当違いといえます。
死亡保障の理想的な金額は1,000万円。
しかし渡航先までの距離や国ごとの事情を加味し、補償額を検討していただきたいと思います。