更新日:2024/03/07
4歳からじゃ学資保険は遅い?4歳でも入れるおすすめ学資保険を比較
4歳から学資保険に加入するのは遅いと思っていませんか?実は、4歳からでも返戻率の高い学資保険は存在します!加入年齢で諦めていた方は是非ご覧ください。この記事では4歳から入るおすすめ学資保険、メリットデメリット・学資保険の代わりとなる保険についてまとめました。
内容をまとめると
- 4歳から学資保険に加入しても遅くない
- 4歳から学資保険加入でも元本割れしない保険商品がある
- 学資保険には返戻率以外にも払込免除付けられる、確実に教育費をためられるなど様々なメリットがある
- 4歳から学資保険に加入するなら払込免除特約は必ず付けよう
- 学資保険の代わりに低解約返戻金型終身保険という選択肢もある
- 手厚い死亡保障をつけながら教育費を積み立てたいという人は、低解約返戻金型終身保険がおすすめ
- 学資保険と低解約返戻金型終身保険どちらに入るべきか知りたいという人は、学資保険のプロに無料相談するのがおすすめ
- 今ならスマホ1つで無料オンライン相談できるので、この機会に教育費の悩みを解決しましょう!
学資保険は4歳からでも入れる?おすすめは?
- 4歳からでも学資保険加入はまだ間にあう
- 4歳から入れる保険商品の紹介
- 4歳でも学資保険に加入する必要はあるのか
- 学資保険は何歳まで加入が可能?
- 学資保険以外の選択肢は?
主に大学進学を考えて子どもの教育資金の確保を目的として加入する方が多いです。
貯蓄性はリスクが低いゆえにあまり高くはありませんが、加入しておけば強制的に貯金ができる点で評価されています。
何歳で学資保険に加入するのかは悩む所ですが、ここでは子どもが4歳の時の学資保険加入について考えていきましょう。
また、忙しくて毎回保険を考えるのが後回しになっているという方は、この機会に面倒な保険を片付けてしまいましょう。
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4歳で学資保険に加入する必要性はある?学資保険のメリットを解説
貯金なら銀行でもと思う方がいると思いますが、銀行に預けるよりも学資保険の方が戻ってくるお金が多くなります。
また、契約者の親に万が一のことがあった場合も、学資保険が大きな助けとなります。
以下で
- 払込免除特約
- 学資保険の返戻率
について解説します。
親に万が一の事があった時に払込免除になる
払込免除特約とは、契約者に万が一の事(死亡もしくは保険会社が定めた高度障害)があった場合、それ以降の保険料は免除となる特約です。
払込が免除となった後も学資保険の内容は契約通り続いていきますので、祝い金や満期返戻金も受け取ることができます。
契約者が父親・母親どちらかの収入が多いほうとなる場合が多いですが、収入が多い方が亡くなると、収入は減ってしまいます。
そこで、学資保険が契約通り進み、子どもが進学する時にまとまったお金が受け取れることは、とても心強い事です。
学資保険ならコツコツ子どもの教育資金を貯める事ができる
毎月、同じ日に口座から引き落とされるため、確実に貯蓄ができます。
中には、銀行に自分の意志で貯蓄ができるという人もいるでしょうが、銀行ならば自分の意志で口座から引き落とすことができます。
ちょっとした誘惑や、迷いがあって銀行からお金を引き出してしまうかもしれません。
しかし、学資保険は手続きをしないと解約もできませんし、途中で解約してしまうと損をしてしまいますので、せっかく4歳からはじめた学資保険を解約を躊躇することになります。
貯蓄が苦手な方にも強制的に貯蓄をさせてくれるのでとてもお勧めです。
4歳から学資保険に加入するなら払込免除特約は必ず付けよう
学資保険は保険会社によっては10歳程度まで加入する事ができます。
なぜ、子どもの年齢制限を設けている学資保険が多いかというと、学資保険の加入年数の少なさが大きな理由です。
加入年数が短いため、学資保険の特徴である返戻率が上がらず、元本割れをする保険商品も多くあります。
他の個人向け国債であったり、満期が短い貯蓄型の保険などの方が本当におすすめの運用方法となり、販売する価値がないと保険会社も認識しているからです。
また、加入年齢が少ないために、月々の保険料も上がってしまいます。
しかし、4歳から考える学資保険は貯蓄の次に大事なところもあります。
返戻率は低く、元本割れをしてしまう可能性は高いのですが、契約者に万が一のことが起こった場合、保険料が免除になり、保障は契約通りに進んでいくところは大きな魅力であります。
4歳からの強みは保険料払込免除特約
4歳から学資保険に加入するなら、教育資金の貯蓄をメインの目的にするよりこの払込免除特約による保障を目的と考えるのが良いでしょう。
また、保険以外でしっかりとした貯蓄をしているかたは、その貯蓄を使って学資保険に加入する方もいらっしゃいます。
更に、4歳の子供なら児童手当受給の対象ですので、そのお金を学資保険の支払いに充てても良いでしょう。
4歳からの学資保険もこのような選択肢があります。
4歳から学資保険に加入しても決して遅くない
紹介したように、4歳から学資保険に加入しても返戻率も100%を超える学資保険もあります。
もちろん0歳から加入した方が4歳から加入した方よりも、月々の保険料は上がってしまいますが、元本割れをせず、更に万が一の際の払い込み特約も付帯させれば学資保険に入る金銭的なメリットは大きいと言えます。
学資保険を検討してもいいといわれても「本当に学資保険に入って失敗しないだろうか」と不安な方も多いと思います。
そのような方には保険の専門家であるファイナンシャルプランナー(FP)との無料相談をおすすめしています。
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4歳から学資保険に加入する以外の選択肢「終身保険」
4歳からの学資保険の代わりとなるような保険があるのかを調べてみました。
学資保険の代わりに低解約返戻金型終身保険に加入する
しかし、解約返戻金を低く設定する代わりに、月々の保険料を安く設定しています。
低解約返戻金型終身保険は終身型・定期型とありますが、ここでは終身型に加入する前提で、低解約返戻金型終身保険で教育資金を準備する場合の学資保険との違いを見ていきましょう。
低解約返戻金型終身保険
- 子ども:4歳
- 契約者:父親
- 被保険者:父親
学資保険
- 子ども:4歳
- 契約者:父親
- 被保険者:子ども
- 保険期間:子ども22歳
払済年齢 | 保険料 | 受取保険料 | 払込保険料総額 | |
---|---|---|---|---|
低解約返戻金型 終身保険 | 19歳 | 13,188円 | 200万円 | 2,373,840円 |
学資保険 | 17歳 | 12,689円 | 2,406,360 円 | 1,979,484円 |
返戻率を比べてみると
- 低解約返戻金型終身保険:101.3%
- 学資保険:101.0%
とわずかに低解約返戻金型終身保険が勝っていますが、実は15年後の払い済みを設定した場合、返戻率はあまり変わらないということがわかります。
これを見るように4歳からでも両方の保険の加入は遅くないです。
また、この記事では紹介していませんが、ドル建て保険も学資保険の代替商品として有名です。以下の記事で詳しく紹介しているので、興味のある方はぜひご覧ください。
契約者の万が一の場合のその後が違う
低解約払戻金型終身保険は契約者が死亡すると、そこで契約していたまとまった保険金を受け取ることができます。
契約者の父親が亡くなってしまったので子どもの将来に解約払戻金を受け取ることはできませんが、一家の大黒柱を亡くした時にまとまったお金が受け取ることができるのは、心強いでしょう。
学資保険の場合、その後祝い金を設定した年になると契約通り祝い金を受け取ることができます。契約者の万が一の場合、その後の保険の状況が変わってきます。
払込が終了した時の満期金・解約払戻金のその後が違う
低解約払戻金型終身保険は払込が終了してもそのままにしておけば、お金は増え続けていきます。
仮に、子どもの教育資金で必要なかった場合はそのままにしておき、子どもの結婚資金の為に預け続け、お金を少しでも増やすことができます。
この様に、学資保険の満期払戻金、低解約払戻金型終身保険の解約払戻金のその後が違います。
学資保険の他にも低解約返戻金型終身保険という保険が貯蓄性に優れていますね。それぞれ少しずつ違った特徴を持っています。
ここでは紹介しきれていませんが、定期預金やドル建て保険など、貯蓄をするための手段はほかにもあります。
自分で考えるには難しすぎるという方は保険の専門家に相談してみるものよいと思います。
保険とは一生涯付き合っていくものです。
子どもが大きくなった時に安心して子どもに好きなことをやらせてあげられるように今のうちから保険について真剣に考えてみましょう。
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まとめ:4歳からでも学資保険加入は遅くない!
この記事の重要なポイントは
- 4歳からでも学資保険の加入は遅くない
- 4歳から学資保険に加入した場合は0歳から加入した場合より返戻率が低い
- 4歳から学資保険に加入するなら払込免除特約は必ずつけるべき
- 貯蓄の手段は学資保険だけではない
でした。
4歳からの学資保険は決して遅くないこともわかりましたし、他の選択肢である低解約払戻金型終身保険もわかったと思います。
子どもの将来のためを考えると教育資金は確実に貯めておきたいですよね。
学資保険は確実に貯蓄ができるとても優れた商品です。
子どもが4歳からでなくとも、教育資金を早くから貯めることに越したことはありませんね。
教育資金を貯めるために学資保険を検討するのであれば早めの開始をお勧めします。
しかし、教育資金を貯めるベストな方法はご家庭によって変わってきますので、その方法が一番適しているか気になる方は保険相談をすることをおすすめします。
専門の知識を持ったFPがあなたにとって最善の方法を提示してくれるはずです。
学資保険の必要性が知りたい方はこちらの記事もご覧ください