学資保険と投資信託はどっちがいいの？それぞれのメリット・デメリット

大切な子供の将来のためにお金を貯めておくべきだと考える人は多いです。

子供の進学のための費用は公立・私立の違いはあるものの数百万円、場合によっては数千万円必要と言われていることもあり、早めに貯金を始めておくに越したことはありません。

このような大金は短期間で貯金することはできないからこそ、早め早めの行動がカギとなります。

今や学資保険も返戻率がそれほど良くないと耳にしたことがある人は、将来に向けて多くのお金を用意することができる投資信託を視野に入れているのではないでしょうか。

学資保険と投資信託は将来に向けて資産を用意するという意味合いで始めることという共通点から、どちらがいいか迷うこともあります。

しかし保障の有無やリスクの有無などその性質は異なるため、一概にどちらがいいと言い切れるものではありません。

それぞれの特徴から見ることができるメリットとデメリットから、向いている人のタイプを見ていきます。

いまや金利や返戻金はそれほど大きくないため、お金にも働いてもらい資産を増やそうとしている人も多いようです。

投資信託は貯金感覚で資産運用し、資産が増える可能性もあるということで今や注目されている資産形成方法ですが、メリットもあればデメリットも併せ持っています。

投資信託は投資の中でも透明度が高く少しの額からスタートできるため、初心者でも無理なく始めることができます。

初心者のみならず、運用や投資に慣れている人も商品種類が豊富であるため予算や将来の見込みで好みのプランを選択することが可能です。

プロが運用してくれるため、自分で面倒な手続きをしたり難解な知識を身につける必要がないことも気軽に始められる理由です。

普通預金や学資保険と比べると、将来的に運用で手に入る合計額が大きくなる可能性もあるため、手元にお金を残したいと考える人にはおすすめです。

しかしメリットばかりではありません。

投資信託はあくまで他人に運用を任せる形式ですので、手数料もかかりますし、もしも元本を下回ったとしても元本は保証されません。

また売却した時に手に入る売却益や分配金については課税対象となることを念頭に置いておく必要があります。

多少のリスクがあったとしても、将来的に残すことができる金額は大きい方をとる人にとっては投資信託で将来子供のためにお金を残す方法といえます。

子供の将来のための貯金といえばまずは学資保険を連想する人も多いようです。

強制的に教育資金が貯められるため、手元にお金があるとつい使ってしまう人は学資保険がおすすめです。

学資保険は保険と名前についていることもあり、もしもの時の備えという側面が強くあります。

万が一契約者が死亡した場合など、払込を続けられなくなったとしても将来的に満額受け取ることができるものなどもあります。

さらに生命保険料控除の対象となるので節税もできます。

子供の将来のための貯金にプラスアルファで安心を買いたい人は学資保険といえますね。

しかし学資保険のデメリットは利回りの低さや加入可能年齢制限にあります。

投資信託や他の保険と比べても利回りが低いため、将来的に残すことができる金額はそれほど多くないのです。

多くの学資保険は返戻率は100%と少しですので、15年〜18年続けていたとしても受け取り総額は元本に数万円足されたくらいの金額となります。

学資保険の場合は、お金をいかに増やすか、どれほど多くの資産を残すかという額面重視ではないと言えます。

子供が高校や大学に進学し、卒業するまで安定して勉強できるように安心を買うという側面が強いです。

学資保険と投資信託それぞれにメリットとデメリットがあり、そもそもの特徴や性質も異なるため、一概にこちらがいいと勧めることができないと分かりました。

学資保険と投資信託は一緒に並べて考えるのではなく、別物として考えるとスムーズです。

子供の将来や毎月貯めることができる金額、現時点での蓄えの有無によって向いているタイプや向いていないタイプがあります。

そのため、しっかりと確認することが失敗しないコツです。

• 学資保険が向いている人
• 投資信託が向いている人

子供の将来のために学資保険でお金を残すことに向いている人は

• 親に万が一のことがあっても教育資金を貯めたい人
• リスクを取らずに確実に教育資金を準備したい人
  

投資信託で子供の将来のためのお金をと考えている人は

• 多少のリスクをとっても効率的にお金をためたい人
• 投資や金融事情に明るく、興味関心がある人

学資保険の返戻率と投資信託の利回りは似て非なるものです。

• 返戻率：
  支払った保険料に対して受け取れる保険金の割合
  
• 利回り：
  投資した金額（元本）に対してどのくらい増えたかの割合

利回りも高く、将来的に残すことができる金額が大きい可能性が高いのであれば投資信託だ！と思っている人はちょっと待って下さい。

投資信託はいわば、他の人にお金を預けて運用してもらう方法です。

大切な資産をプロとは言え、他人に預け運用するということからも事前に考えしっかりと納得した上で始めるべきです。

そのため、本当に投資信託でいいのか始める前に2つほど確認しておくべきポイントがあります。

1. 利回りとリスクのバランスがとれているか
   
2. 利回りとコストのバランスはとれているか
   

上記でも紹介しましたが、学資保険は保険の要素が強いため、将来のための資産を増やしていくという目的よりも、もしもの時のための備えであったりお守りとしての側面が強い特徴があります。

そのため、より資産を増やすことにスポットをあてて考えた場合資産が増える可能性が高い投資信託をと考えることも分かります。

しかし投資信託を始める前に考えるべきバランスは、利回りとリスクのこの2つのバランスです。

利回りとは投資した金額に対してどのくらいの収益をあげることができたかの割合のことであり、この利回りが高ければ高いほど得をしたといいうことになります。

利回りが高ければ高いほど、投資信託では成功したとも言える数字です。

しかし投資信託には絶対ということはないので、投資信託を行う上でのリスクを十分に理解して行う必要があります。

投資信託は資産運用のプロに自分の資産をおまかせして資産運用してもらう方法ではありますが、いくらプロといえども絶対ということはありえません。

どれほど資産運用が上手なプロであろうと、将来的にどれほど景気が上向きになろうと絶対ということはありえないので、運用が上手くいかないことも考えられます。

思っていた以上に利回りがよくない、最悪のケースでは投資した金額を下回る元本割れを起こす可能性もなきにしもあらずです。

利回りはいいに越したことないですが、どれだけのリスクを許容できるか自分自身で考え、家庭内でも認識をすり合わせておく必要があります。

投資信託を行う際人々が考える利回りとリスクについては主に以下のようなことが言えます。

• 利回りはそこまで高くなくてもいいが、絶対に損はしたくない
• ある程度の利回りで運用したいため、ある程度であればリスクものむ
• 高い利回りで運用したいため、高いリスクがあることも覚悟する

投資信託を行うとすると、もちろんタダで行えるものではないので費用を準備する必要があります。

投資信託には様々なコストがつきものであり、十数年という長きにわたって運用するとなるとそのコストが利回りにも影響してくることがあります。

1. 購入時手数料
2. 信託報酬
3. 信託財産留保額
4. 税金

そして投資信託は自分の代わりに運用会社や運用のプロが資産運用をしているため、運用のコストを支払う必要があります。

投資信託の商品を持っている間は運用コストは避けては通れないものであり、その商品の額によってコストの額は異なります。

1年あたりどのくらいの信託報酬を支払うか、その割合は商品ごとに異なるため、資料や目論見書に書かれている項目を書くにしてくだささい。

安定志向のものよりも利益をあげようとするアクティブファンドの方が信託報酬が高い傾向がありますので信託報酬も高い傾向にあります。

投資商品の商品を購入した後に、売却することになりますが、この売却や解約にも費用がかかります。

解約や売却のための費用は信託財産留保額と言いますが、あらかじめ資料に記載があるため確認しておいて下さい。

最後に税金ですが、非課税がウリのNISA口座で行う場合は課税が免除されますが、特定口座や一般口座で取引するとなると税金がかかります。

所得税と住民税と合わせて20.315%の税金がかかるため利回りにも影響してきます。

投資信託を行うためには必要経費がかかること、長期的に行えば行うほど塵も積もれば山となるということで無視できない額になることが予想されます。

利回りに対してコストが高いとなると損することにもなります。

投資信託を行う場合は利回りの良し悪しと共に、コストは割に合っているかどうかも確認し許容できる範囲かどうか見ることが必要です。