告知なしでも入れる無選択型の保険とは？おすすめはあるの？

一般の保険に入る際は、健康告知や医師の診査を受けなければなりません。そのため過去の病歴や入院歴、健康状態次第では加入が難しい可能性もあります。

しかしそんな健康面に不安を抱える方でも入れる保険があるのをご存知ですか？無選択型保険は健康告知や医師の診査の必要がありません。

ただし加入のハードルが低い分、デメリットやリスクがあることも知っておくことが大切です。本記事では無選択型保険について、

• 受入条件緩和型保険と無選択型保険
• 無選択型保険のデメリット
• 無選択型医療保険の特徴
• 無選択型終身保険の特徴

をメインに詳しく解説していきます。

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持病や既往歴がある方のための保険として挙げられるのが、引受条件緩和型保険と無選択型保険です。

無選択型保険と違い引受条件緩和型保険は告知が必要ですが、一般保険よりも告知事項が少なく入りやすい上に、保障も無選択型に比べるとしっかりしています。持病や既往歴がある方でも、まずはこの２つの違いをしっかり理解した上で本当に無選択型保険でよいのか検討する必要があります。

なお、仮に健康状態に不安を抱えている場合でも、上記２種類ではなく、一般の保険に加入ができる可能性もあります。 1%でも可能性があるのであれば、無料保険相談を利用してみるのはいかがでしょうか？ 

マネーキャリアではオンラインによる保険の無料相談を行っています。

不安なことや疑問点を保険のプロに相談できますので、保険加入をご検討中の方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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引受条件緩和型保険とは一般の保険よりも告知事項が少なく、加入のハードルが低い保険のことを言います。

一般の保険であれば10項目ほどの告知事項であるところ、

1. 最近3カ月以内に、医師から入院・手術などを勧められた
2. 過去2年以内に、病気やケガのため入院・手術を受けた
3. 過去5年以内に、ガン・肝硬変・統合性失調症と医師の診察・治療などを受けた
   

といった具合に、上記のように告知項目が3項目ほどに限定されています。

また、契約前の持病や既往歴の悪化や再発も保障してくれます。

ただし、

• 保険料が一般保険より割高
• 支払い削減期間が設けられているものもある

しかしそれらの保険と比べると、

• 保険料が割高
• 保障が限定的である

など大きなデメリットがあります。

よって無選択型保険への加入は、あくまでも最終手段として検討しましょう。

無選択型保険は一般の保険と比べると、保険料が割高に設定されています。

一般の保険では健康状態を告知したり、医師の診査を受けたりする必要がある一方、無選択型保険の場合は必要がありません。加入者を問わないことにより、健康状態に問題がある方の加入が増え、保険会社は保険金支払いのリスクが増えてしまいます。それを補うために保険料が高めに設定されているのです。

また、健康状態に不安があるということは、一般保険に入れる方よりも医療費もかかってくることでしょう。高い医療費に加え割高な保険料を支払った場合、家計を強く圧迫してしまうことになります。

デメリット2つ目は保障が限定的であるという点です。

例えば、無選択型の医療保険の場合、加入前の持病や既往歴による手術や入院は保障の対象外で、加入から一定期間保障が受けられない期間が存在したりします。

また、無選択型の終身保険の場合、加入してから数年以内に死亡した場合は保険金を満額もらえない場合があります。

デメリット①で示した通り、保険料が割高な上に限定的な保障しか受けられないということをしっかり理解した上で加入を検討する必要があるのです。

割高な保険料と少ない保険金で損をしてしまうことを考えると、できるだけ一般の保険への加入するのがベストです。

しかし一般の保険は健康状態に不安があると、加入が難しいイメージがあるかもしれません。

そこでおすすめしたいのが、保険のプロへの相談です。

保険のプロへ相談すると、健康状態や不安に思うことなどをヒアリングした上で、最適な保険を探す手助けをしてもらえます。

そのため無選択型保険以外にも、利用できる手段を見つけることができるかもしれません。

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予約から相談まで全てオンライン上で行うため、場所を選ばずに相談することが可能です。

お気軽な相談もお受けしていますので、ぜひ利用してみてください。

無選択型医療保険は健康告知が不要な医療保険です。保障内容は入院や手術など、一般的な医療保険とほとんど変わりありません。

一方で無選択型の医療保険では、デメリットでも挙げた通り、一般の保険と比べ保険料の高く保険金が少ないです。

この他にも、

• 現在治療中の病気や既往症は保障対象外となる
• 加入して一定期間は保障対象外となる
• 定期型の保険しかない

といった特徴があります。

これらの特徴について詳しく解説していきますので、加入をお考えの方はぜひご覧ください。

• 加入以前に発病した病気
• 上記に関連すると判断された病気
• 加入後一定期間のうちに発病した病気

などとなっています。

まず、持病や既往症・それに関連する病気については保障対象外なのでご注意ください。

また、契約後一定期間内（90日など）に病気により入院した場合は給付金支払いの対象にならない、などの条件がつくことが多くあります。

免責事項が多いため、加入時の状態次第では、ほとんど保障が受けられない可能性も考えられます。

一般の保険は審査が厳しい分、保障の免責がなく既往症も保障対象に入ります。

そのためまずは一般の保険への加入を検討してみて、プロへ相談したり比較検討してみたりした結果、どうしても難しいと判断した場合のみ無選択型を利用しましょう。

無選択型終身保険の基本的な保障内容は以下の通りです。

• 死亡時に決まった金額の死亡保障金をもらえる
• 保障期間が一生涯に渡って続く
• 健康告知不要で、過去の病歴を問わず加入が可能
• 解約した場合は解約返戻金がもらえる

このように一見すると、健康告知が不要なだけで、

• 貯蓄代わりとして活用できる
• 定期保険と比較すると、保険料が高め

という一般の終身保険と大きな違いはありません。

しかし加入のハードルが低い無選択型保険は、一般の保険とは細かい点で違いがあります。そのため無選択型保険ならではの特徴があるのを知っておくことが大切です。

ここからは無選択型の終身保険に関して、どのような特徴があるかを４つ解説していきます。加入をした後で思ったものと違うというギャップがないように、予め確認しておきましょう。

例えば「契約日から2年以内に病気で亡くなった場合の死亡保障金額は、経過月数分の保険料相当額です」といった具合です。具体例を出すと、40歳で死亡保障500万円で月額保険料15,505円の無選択型終身保険に加入し、10ヶ月後に病気で死亡したとします。この場合もらえる死亡保障は500万円ではなく、15,505円×今まで支払った10ヶ月分の保険料である、155,050円となってしまいます。

契約後早期死亡した場合は、十分な保障が受けられないかもしれません。

まずは、病気であっても死亡1年目から死亡保障金を満額もらえる、一般の保険を検討しましょう。

無選択型保険で設定できる上限額は、一般の保険と比べると低めなことがほとんどです。

一般の保険では死亡保障を幅広い金額の中から設定できるので、生活設計や家族構成などに合わせて、死亡保障額の設定ができます。

一方多くの無選択型の終身保険では、死亡保障の上限が数百万円程度です。よって生活環境に合わせた死亡保障額を設定するのは、難しい可能性が高くなります。

少しでも多くのお金を遺したい場合は、一般の終身保険への加入も検討してみましょう。

急にまとまったお金が必要になった場合は解約して使うことができるため、貯蓄の代わりとしても活用できます。

しかし実際には受け取ることのできる解約返戻金は払込額よりも少なく、早期解約の場合は全くない可能性もあり得ます。

ここまでは一般の終身保険と同様ではありますが、無選択型の保険は保険料が割高で解約返戻金も低めに設定されているため、早期解約による解約返戻金の元本割れリスクはより高くなってしまいます。

貯蓄がわりに終身保険を使いたい場合も、一般の保険に加入できないかしっかり検討する必要があります。

無選択型終身保険は一般の終身保険と比べ、死亡保障金に対する保険金がかなり低めに設定されています。また、一般の終身保険は保障が終身でも払込期間が決まっているものが多いため、払込金額が死亡保障金額を超えることはありません。

しかし無選択型終身保険の場合、払込期間も終身となる場合があります。例えば、40歳で死亡保障500万円月額保険料15,505円の無選択型終身保険に加入した場合、27年弱で累計で500万円以上の保険料を支払うことになります。

しかしながら、払込期間が終身のため、保障を得たいのであればその先も保険料を支払い続ける必要があるのです。

そのため長期的に加入するのは非常に損であり、払込期間を決められる一般の終身保険を検討する必要があると言えます。

一時払いの保険は、保険料の支払いが契約時の1回のみという支払い形式です。

一般的に保険料は一生涯に渡って払い続け、一定期間を経過すると徐々に上がっていきます。しかし一時払いだと最初に必要額を一括で支払ってしまうので、保険料を安く抑えることが可能です。

一括であるため高額なお金が必要になるため、退職金などを使って加入することが多いです。

保険金の受取人が相続人である場合、保険金のうち一定額が非課税になることから、相続税対策としても活用されることがあります。

基本的には一般の保険を利用するのが一番おすすめです。

しかし事情により一般の保険は利用できないという方もいるかと思います。

そこで参考として、無選択型終身保険の一例をご紹介します。

一般的な保険と同様、保険の種類によって保険料や保障内容に違いがあります。

無選択型保険のデメリットや特徴について解説しました。

最後に本記事の内容をまとめたいと思います。

• 無選択型の保険は健康告知や医師による診査の必要がない。
• 無選択型の保険は保険料が割高。
• 無選択型の医療保険は、保障対象外になる事項がある。
• 無選択型の医療保険は、定期保険しかない。
• 無選択型の終身保険は、元本割れをするリスクがある。

無選択型の保険は健康状態を問わず加入ができる一方、保険料や保障面で一般の保険と比べるとデメリットと感じる点が多くあります。

そのため一般の保険に加入できそうな可能性が1%でもあるのなら、一般の保険に加入を検討しましょう。

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