膠原病でも保険に加入できる？膠原病の方の保険の選び方を解説！

膠原病は、本来ならば自分の体を守るはずの免疫細胞が、何らかの原因で自分の体を攻撃してしまう病気の総称です。

膠原病に含まれている病気の多くは現在の医療では完治は難しく、基本的に服薬治療で安定した状態を維持していくという治療方針を取ることが多い病気です。

長期的に治療が続く病気のため、今後の医療費負担を考えて「保険に加入できるのか」と気になっている人も多いのではないでしょうか。 

 こちらの記事では、

• 膠原病でも保険に加入できるのか
• 膠原病での保険加入の注意点とポイント
• 膠原病が原因で保険に入れなかった時に検討するべき保険

について解説していきます。

「膠原病でも入れる保険を見つけて安心したい」

このような方に向けて膠原病で知っておいてほしい情報を紹介していくので、ぜひご覧ください。

膠原病の人が保険に加入するのは難しい場合もありますが、治療状況等によって保険に加入することができます。

引受基準緩和型保険や無選択型の保険であれば、保険に加入できる可能性が高くなります。

膠原病は発症原因が不明で、治療が困難な難病指定されている病気も複数あり、症状が悪化すれば入院や手術をする可能性もあるため、健康な人と比較すると保険を利用したい方が多いです。

保険の加入手続きの一つに告知があります。告知は自分の健康状態などを保険会社へ伝えるための手続きで、保険会社は告知内容をもとに保険加入の可否を判断します。

保険では加入者間の平等性を重視するため、告知内容で保険を多く利用するリスクが高いと判断される人は加入を断られる可能性が高くなります。

一般的な医療保険の告知内容は、

• 年齢
• 身長・体重
• 職業
• 過去5年以内の治療歴・通院歴
• 入院・手術予定の有無
• 身体障がいの有無

などです。

膠原病の場合、継続的な投薬治療が必要なため、過去5年以内の治療歴や通院歴で告知をしなければいけません。

病名や投薬内容も告知する必要があり、膠原病の人はリスクが高いと判断され、健康な人向けの保険は断られる可能性が高いでしょう。

ただし冒頭でも述べた通り、膠原病の方でも入りやすい保険はあるので、引受基準緩和型や無選択型の保険を検討してみましょう。

膠原病の人が保険に加入する場合、商品選びや告知内容をしっかり検討しなければいけません。特に告知は慎重におこなう必要があります。

もし、告知の必要があるのに告知をしない等、告知内容に嘘があれば告知義務違反とみなされます。告知義務違反と判断されると給付金が受け取れなかったり、保険契約が解除され、せっかく保険に加入したのに保障が無くなってしまう場合があります。

告知義務違反になってしまうことを避けるためにも、膠原病の人が保険に加入する際は、専門家のアドバイスを受けるのがおすすめです。

マネーキャリアでは保険のプロであるファイナンシャルプランナー（FP）に、何度でも無料で保険のアドバイスを受けることができます。

取扱保険会社数は40社以上あり、様々な保険商品の中からあなたに最適な保険をおすすめしてくれます。保険用語や給付条件は複雑なものが多いので、プロの視点で保険を選んでアドバイスしてもらえるのは安心ですね。

告知を含めた加入手続きのサポートもしてくれるので、保険選びの相談から加入手続きまで安心して任せることができます。

早速ですが、膠原病（こうげんびょう）をご存知ですか？

膠原「病」と言うものの実は病名ではなく、いくつかの病気をまとめた総称です。

膠原病に含まれる病気に共通することとして、

• 免疫が患者自身の体を攻撃する
• その結果、臓器や結合組織に炎症が起こる

これらの症状が挙げられます。

なおこういった症状が起きる原因はわかっていません。

炎症が起きやすい結合組織には膠原線維（コラーゲン）が多いため、膠原病と呼ばれるようになりました。

体のあちこちで同時に症状が出ることが多く、さらにそれが長引きやすいのが特徴です。

まずここでは、

• 膠原病の種類・特徴
• 膠原病の治療費とは？

記事冒頭でお話ししたように膠原病には様々な種類があります。

今回ここでご紹介する具体的な病名は

• 関節リウマチ
  
• 全身性エリテマトーデス
  
• 全身性強皮症
  
• 皮膚筋炎・多発性筋炎
  
• 結節性多発動脈炎
  
• シェーグレン症候群
  

関節リウマチ

全身性エリテマトーデス

全身性強皮症

皮膚筋炎・多発性筋炎

結節性多発動脈炎

罹患した際やはり気になってしまうのが、治療費のこと。

年齢や疾患の度合いなどにもよりますが、今回は一例として

• 40歳女性
• 全身性エリテマトーデスの治療
• 入院日数30日間

前述のように、膠原病の治療には決して安くはないお金がかかります。

そこで役に立つのが保険。

しかし知っておいていただきたいこととして、膠原病の患者は保険加入が難しいという事実があります。

そもそもどうして膠原病の方が保険加入しづらいのかご存知でしょうか？

記事の最初のほうでも述べたように、膠原病に含まれる病気はその発症原因が不明となっています。

さらにそれに伴って、指定難病に指定されていることも。

悪化すれば、入院や手術へと発展する可能性も当然あります。

つまり膠原病の患者は、持病のない健康な方と比べると保険金の給付事案となる確率も高くなってしまうのです。

これが主な原因となって、膠原病の方は保険に加入するのが難しくなっています。

とは言え、膠原病と闘っておられる方も保障が受けられるに越したことはありませんよね。

そこで、この項目では膠原病の方が保険を選ぶ手順として

1. 一般の保険に加入できるか検討してみよう！
2. 引受基準緩和型保険を選ぼう！
3. 最終手段として無選択型保険を検討してみよう！

膠原病の患者であっても、その病状や保険の種類によっては一般の保険に加入できることがあります。

最初から無理だと諦めてしまわずに、まずは一般の保険に加入できるかを検討してみましょう。

場合によっては条件付きの加入となるケースもありますが、それでも必要な保障が受けられるのであればそれに越したことはありません。

ステップ1の一般の保険に加入が難しい場合には、引受基準緩和型保険があります。

引受基準緩和型保険とは、告知項目がだいたい3つ程度に絞られており持病がある方でも加入しやすい保険のことです。

ただし一般の保険と比較した場合、

• 保障の内容が限られている
• 保険料が割高になってしまう

引受基準緩和型保険にも加入できないとなれば、最終的に検討するのが無選択型保険です。

無選択型保険とは、告知項目がなく持病がある方や高齢の方などどんな人でも加入することができる保険のことです。

しかしこちらもやはり

• 死亡保険金の受け取り以外の保障がない
• 保険料が割高である

膠原病をはじめ、持病がある方にとって加入しやすいのが「引受基準緩和型保険」です。

実際加入するのであれば、そのメリット・デメリットを知りたいところですよね。

簡単にまとめて解説していきますので、一緒にチェックしていきましょう！

引受基準緩和型保険のメリットは

• 持病があっても加入しやすい
• 持病や過去の病気が悪化・再発したときにサポートを受けられる
  

そのため、一般の保険よりも保険料を高額にすることでバランスを取っているのです。

所定の期間は保険金は50％になる

引受基準緩和型保険では、「1年以内に保険金給付となる事態が発生した場合、保険金の給付額が50％となる」商品が多いです。

これも保険料と同じく、保険会社の経営面へのリスクを減らすための仕組みとなっています。

特約のバリエーションが少ない

よりくわしく引き受け基準緩和型保険について知りたい方はこちら

最終的な選択肢となる「無選択型保険」。

最低限の保障とはなりますが、それでもあるに越したことはありませんよね。

しかし無選択型保険を検討するにも、やはりメリット・デメリットも知っておきたいところです。

こちらもそれぞれご紹介していきますので、一緒にチェックしていきましょう。

無選択型保険のメリットは、

• 持病や過去に病気があっても加入できる

保険金や給付金の額が低い

こちらも保険料の高額化と同じ理由です。

保険金や給付金の支払い対象となる確率が高いことから、保険会社の負担を軽減するために給付額が低く設定されています。

持病や過去の病気の再発・悪化についてサポートを受けられない

これは無選択型の医療保険に言えるデメリットです。

引受基準緩和型保険では、持病や過去の病気の再発・悪化について保障を受けることができました。

しかし無選択型の医療保険ではこの部分のサポートはついていません。

持病を支えてほしいと思う方にとっては、少し厳しい内容であると言えるでしょう。

よりくわしく無選択型保険について知りたい方はこちら

この保険商品は、膠原病の方でも2年以内の入院がなければ、通常のプランでも保険料を割増することで契約できる可能性があります。

しかし、2年以内に入院をしていなくても、膠原病以外の持病がある場合や、膠原病の状態によっては加入できない場合もあるので、一度相談してみましょう。

告知内容

1. 職業について
   
2. ①現在入院中②3ヶ月以内に入院・手術をすすめられた③3か月以内に診断確定のための検査を受け結果が出ていない、また検査を受けていない、の3つの中に当てはまるものがあるか
3. 5年以内にがん、心臓弁膜症、心不全、大動脈解離、閉塞性動脈硬化症、動脈瘤、肝硬変、パーキンソン病、アルコール依存症、認知症・認知障害の病気で、医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか
   
4. ①5年以内に手術を受けた②5年以内に医師の診察・検査・治療・投薬を7日間以上受けた③2年以内に医師から診察・検査を受けるようにすすめられた、の3つの中に当てはまるものがあるか
5. 2年以内に健康診断・人間ドック・がん検診で、異常と言われたことがあるか
   
6. 現在視力の障害、聴力・言語・そしゃく機能の障害、記憶の障害、知的障害、背骨・手・足・指の機能障害はあるか
7. 女性の場合、現在妊娠しているか

保険料

（通院ありプランの場合）

 保障内容

• 疾病・災害入院給付金
• 手術給付金
  
• 放射線治療給付金
  
• 疾病・災害通院給付金（通院なしプランの場合はありません）

告知内容

1. 3ヶ月以内に医師に入院・手術、がんの疑いで再検査・精密検査をすすめられたことがあるか
2. 1年以内に病気や怪我により入院・手術は受けたことがあるか
3. 5年以内に、がん・肝硬変・統合失調症・アルコール依存症・認知症と診断されたり、入院・手術を受けたことがあるか

さて、医療保険に続いて膠原病の方でも加入しやすい生命保険の商品例を解説していきます。

医療保険と同様、保険会社や保険商品によって保障や保険料は異なるものです。

この保険商品は、死亡保障が一生涯続く終身タイプの引受基準緩和型生命保険です。

保険料は掛け捨てではなく貯蓄性があるため、解約返戻金を受け取ることができます。

また希望に合わせて、

• 保険金額で選ぶタイプ
• 保険料で選ぶタイプ

さらにあらかじめ特約として、リビング・ニーズ特約が付加されています。

告知内容

1. 最近3ヶ月以内に、医師から入院・手術・検査のいずれかをすすめられたことがあるか
2. 過去2年以内に、病気やケガで入院をしたこと、または手術を受けたことがあるか
3. 過去5年以内に、がんまたは上皮内新生物・肝硬変・統合失調症・認知症・アルコール依存症で、医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかを受けたことがあるか

この保険商品は、万が一のために備えられる保障が一生涯続く終身タイプの引受基準緩和型保険です。

希望すれば、病気やケガに備えるための引受基準緩和型無配当総合医療特約を付加することができます。

この商品は

• 通常プラン
  
• 低解約返戻金プラン
  

この保険商品は、健康状態に関わらずどんな方でも一生涯保障が続く終身タイプの生命保険です。

貯蓄性があるため、解約返戻金が存在します。

さらにリビング・ニーズ特約を付加することも可能です。

告知内容

• なし

「膠原病を隠せば通常の保険に入ることができるのでは」とお考えの方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、疾患や既往歴を隠して保険に入ることは告知義務違反に該当します。

告知義務違反になってしまうと、最悪の場合契約解除でそれまで払った保険金は返ってきません。

また契約解除された場合は再度保険探しをして告知する必要があるため、再加入は不利になってしまいます。

このようなことをしても悪いことしかありませんし、反対に詳細に告知すると加入できたりする場合もありますので、本当のことを書くようにしましょう。

告知義務違反についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

生命保険や医療保険への加入ももちろん必要ですが、国の助成制度も知って活用すべきです。

主な制度としては

• 高額療養費制度
  
• 難病医療費助成制度
  

日本は国民皆保険の国です。

どんな方でも、健康保険に加入しています。

これによりどのような傷病であっても、3割の負担で治療・診察を受けることができるのです。

もちろん膠原病も例外ではありません。

前述のように、膠原病の治療費はなかなかに高額なものです。

3割の負担でも厳しい部分は必ずあります。

そこで役に立つのが高額療養費制度です。

高額療養費制度は、医療費の家計負担が重くならないように用意されている制度となっています。

医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が1ヶ月の間で、定められた上限額を超えた場合にその超えた額を支給されるものです。

詳しくは、厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さま」でもご確認ください。

膠原病の中には「指定難病」に指定されている病気も多く、該当している病気であれば医療費助成制度を利用することができます。

「難病」に指定されるには

• 発病の機構が明らかでない
• 治療方法が確立してない
• 希少な疾病であち長期の療養を必要とする

これら3つの条件にプラスして、

• 患者数が一定の人数に達していない（人口の約0.1％）
• 客観的な診断基準、またはそれに準ずるものが確立している

以上の2つの条件を満たしているものが「指定難病」と定められているのです。

指定難病にかかっている方は、医療費助成制度を受けることができます。

医療費助成制度とは、医療費の負担を軽減するために、医療費の自己負担額の上限を定めた制度です。

医療費が上限金額を超えた場合、超えた金額が特定医療費として支給されます。

膠原病は治療期間が長く治療費が高額になる場合が多いので、指定難病に指定されている病気であれば、医療費助成制度をうまく利用し少しでも負担を軽減しましょう。

平成27年に小児慢性特定疾病が設定され、18歳未満の児童が、膠原病を発症した場合は医療費助成の対象となります。

助成額は所得に応じて変化しますが、年収430万円までの世帯では、5000円が自己負担額の上限になるようです。

参考:政府広報オンライン

今回は、膠原病の基本知識やその状態でも加入できる医療保険・生命保険などを解説してきましたがいかがだったでしょうか？

膠原病にはさまざまな種類がありますが、代表的な関節リウマチなどは国内にたくさん患者がいる病気です。

しかし持病があれば、保険への加入は難しいもの。

だからと言って諦めてしまうのはとても勿体ないことです。

あなたの状況や希望にあった保険商品を探して、安心できる保障を得ることをおすすめします。

もし自分に必要な保険がわからない場合は、マネーキャリアの無料保険相談を利用してみましょう！

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