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更新日:2023/03/30

ペースメーカー使用者でも生命保険に入れる？加入基準や告知ポイントを解説！

ペースメーカー導入後に生命保険に加入したい場合、加入可能な生命保険があるのか不安ですよね。また、ペースメーカー使用後にも心臓の異常などのリスクに備えておきたい方も多いと思います。今回は、ペースメーカーを使用している方向けに生命保険の加入について説明します。

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

目次を使って気になるところから読みましょう！

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ペースメーカーをつけていても生命保険に加入できるのか？

この記事をご覧の方は、ペースメーカを装着していても保険に加入することができるのか気になって調べていることでしょう。

ペースメーカーを使用しているからこそのリスクに備えて生命保険に加入したい方も多いと思います。

結論から言うと、ペースメーカーを装着している方でも加入できる生命保険はあります。

では、ペースメーカーを装着している場合、どんな生命保険に加入できるのでしょうか？

そこで、この記事では「ペースメーカー使用者の生命保険」について、
  • ペースメーカーをつけていても加入できる生命保険
  • 告知項目や告知義務違反について
  • 障害者手帳と高度障害保険金について
以上のことを中心に解説していきます。

この記事を読んでいただければ、ペースメーカーを装着している方が生命保険への加入について考える際に役立つかと思います。

是非最後までご覧ください。

ほけんROOMでは他にも保険に関する記事や、どの保険相談窓口を選べば良いかと言った記事を公開しておりますので、お悩みの方はそちらも合わせてご覧ください。 

 また、生命保険についての記事はこちらをご覧ください。

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持病があると生命保険も限られてしまうのでは、とお困りの方も多いのではないでしょうか。 


 しかし、ご自身の状況によっては条件付きの保険ではなく、通常の保険に加入できる場合もあるんです！ 


 持病・既往歴がある方の生命保険加入についてまとめたページはこちらになりますので、ぜひ合わせてご覧くださいね！

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ペースメーカーをつけていても加入できる生命保険

最近では、ペースメーカーを使用している方でも加入できる保険が発売されています。

よって、全ての生命保険に加入できないわけではありません。

これから紹介する引受基準緩和型生命保険や、無選択型保険なら加入できる可能性があります。

引受基準緩和型保険はご自身の健康状態を保険会社に知らせる告知書の告知項目が少ない、無選択型保険は告知項目がないといった特徴があります。

まずは緩和型生命保険から、詳しく説明をしていきます。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険というのは通常の医療保険よりも「引受基準が緩和されている」保険タイプのことです。 
 

緩和される引受け基準は健康に関してのみで、職業や年収などは緩和されません。

よって、ペースメーカーを使用していても、職業などに問題が無ければ、加入できる可能性があります。


しかし、引受基準緩和型保険の告知内容に該当するものがなくても断られるケースが無いわけではありません。


それでも、保険会社によって審査基準が異なるので、1つの保険会社に断られても、他の保険会社では加入できる可能性もあります。

諦めずに色々な保険会社に相談をしてみましょう。


しかし、引受緩和型保険といえども告知項目がなくなるわけではありません。

無選択型保険

次に、無選択型保険について説明をしていきます。

無選択型保険はメディアでも露出しており、「病歴や持病に関係なく加入できる保険」、「持病があっても安心して加入できる保険」と謳われています。

無選択型保険の特徴は、「告知なく加入可能」なことです。

要するに、健康状態や傷病歴などを告知する必要がないので、引受基準緩和型保険でも断られてしまった場合の最終手段となります。

告知なしなので「誰でも加入できる」ことが、無選択型保険の最大のメリットです。

引受基準緩和型保険・無選択型保険の比較

引受基準緩和型保険・無選択型保険の比較

まずは通常の生命保険を検討してみよう

ペースメーカー使用者でも断られる心配がないのは良いことですが、引受基準緩和型保険、無選択型保険同様に、「保険料が割高で保険金上限が低い」というデメリットがあります。

これは、保険という商品自体が「相互扶助」の仕組みでできているからです。 

しかし、保険会社によって様々な商品があるため、色々な商品を検討して自分に合った生命保険に加入することがとても大切です。

保険料が高くて払い続けられず解約してしまったということがないように、まずは通常の生命保険を検討し、加入できなかったときに初めて引受基準緩和型や無選択型保険を考えるという順番が良いでしょう。

通常の保険では、特約によって手厚くなるだけではなく保険料も抑えることができるというメリットもあるためです。

こうした保険選びや加入の手続きに不安が残る方は一度専門家に相談することをおすすめします。

ほけんROOMには、持病持ちの方の保険加入に詳しい専門家がおりますので、ぜひ以下のボタンからご予約ください。
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生命保険加入時の告知では、告知義務違反に注意！

生命保険への加入には傷病歴・健康状態・職業などの告知が必要です。

告知された内容によって、生命保険会社は加入や保険料の判断をします。

もし、内容に「嘘」があった場合は、告知義務違反となります。

偽りの内容で契約できても、保険金が支払われる段階で、生命保険会社は徹底的に傷病歴などをチェックします。

そのため、告知書に嘘があると、すぐに判明してしまいます。

そうなると、保険金が支払われないどころか、保険契約を解除されてしまうこともあり得ます。もちろん、今まで払った保険料も返ってはきませんので、大きな損をしてしまいます。

そのため、告知は正しく行うようにしましょう。


告知に関して不安や疑問が残る方は一度専門家に相談することをおすすめします。


下のボタンからぜひ予約してみてください。

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ペースメーカーの埋め込みをすると障害者手帳が交付される

ここまでは生命保険への加入について説明をしてきましたが、ここからは障害者手帳と高度障害保険金について説明をしていきます。

ペースメーカーを使用すると、1級・3級・4級のいずれかで身体障害者手帳が交付されます。再認定は3年以内です。

認定されて障害手帳が付与されると、障害手帳認定者に対するさまざまな補助を受けることが可能になります。 


次に、その補助について説明をしていきます。

障害手帳による補助される内容

  • 所得税や住民税の排除 
  • 自動車税の免税 
  • 医療費補助 
  • 私鉄運賃割引 
  • タクシー代割引 
  • 航空会社の国際線運賃割引 
  • 有料道路通行割引 
  • 公共機関の入場料割引 
  • 携帯電話料金割引 
  • 補装具などの修理や交付 
  • 障害に合わせた住宅改造費補助 
  • 障害に合わせた自動車改造費補助 
  • 駐車禁止除外標章交付 
  • 非課税貯蓄が利用可能

などの補助対象となります。


生活のためになるので、障害手帳とその認定はぜひ活用しましょう。

ペースメーカーの埋め込みでは高度障害保険金を受け取れない

次に、高度障害保険金について説明をしていきます。

生命保険には高度障害保険金という制度があり、病気やケガで身体の機能が重度に低下している場合に保険金を受け取れます。

具体的には以下の7つの状態があります。
(生命保険会社で定められるもので、身体障害者福祉法等で定められるものとは違います。)
  • 両眼の視力を全く永久に失ったもの
  • 言語またはそしゃくの機能を全く永久に失ったもの
  • 中枢神経系・精神または胸腹部臓器に著しい障害を残し、終身常に介護を要するもの
  • 両上肢とも手関節以上で失ったかまたはその用を全く永久に失ったもの
  • 両下肢とも足関節以上で失ったかまたはその用を全く永久に失ったもの
  • 1上肢を手関節以上で失い、かつ、1下肢を足関節以上で失ったか、またはその用を全く永久に失ったもの
  • 1上肢の用を全く永久に失い、かつ、1下肢を足関節以上で失ったもの
このように細かい規定があり、生命保険会社による違いも殆どないのが現状です。
そのため、ペースメーカーの埋め込みだけでは高度障害保険金を受け取ることができません。

重度障害と高度障害の違い

生命保険会社の定義する高度障害に関しては詳しく説明をしましたが、ここでは重度障害とはどのようなものなのかを説明していきます。

高度障害の内容を見て感じた方も多いと思いますが、高度障害の場合はひとりでは生きていけません。
対して重度障害の場合は、辛いかもしれませんが、何とかひとりでも生きていくことができます。

そのため、高度障害と重度障害の違いは、「意思疎通ができるか否か」「自分の意志でどの程度身体を動かすことができるか」の2つによって判断をしています。

生命保険会社による違いもありますが具体的に言えば、視力は0.08以下で回復の見込みがない場合や、両耳の聴力を永遠に失った場合、脊椎の奇形が永遠に残るもの、人工透析や腎移植を受けた場合、ペースメーカーを装着した場合などが重度障害に該当します。

ゆえに、ペースメーカーが必要な方は重度障害に該当をしますが、高度障害には該当をしません。

そのため、民間の保険に加入する必要が出てくる可能性もあります。

その場合、告知義務違反にならないように注意しながら民間の保険の加入も検討してみましょう。

種類が多いし、自分の状況ではどれがいいのかさっぱりという方には、無料保険相談の利用もおすすめです。

保険のプロが状況を加味し、最適な保険をご提案します。
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3,000人のFPと提携しており、満足度も高い相談窓口ですので、是非利用されてみてはいかがでしょうか。



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ペースメーカー手術や保険適用について

日本では、毎年6万人以上の方がペースメーカー手術を行っています。

一般的にはペースメーカーの手術は保険適用となっているため、負担額は減ります。

また、ペースメーカーを埋め込むと一般的にペースメーカ手帳を手渡されます。

これはMRI検査の差異や金属探知機を通過する際などにも役に立つので常に携帯する必要があります。


ペースメーカーは「心臓の鼓動リズムをサポートするもの」で、「心房や心室のいずれか一方、または、両方をそれぞれ監視して電気刺激するもの」です。 


すなわち、ペースメーカーの機能は、拍動が一定数を下回ると電気刺激を与えますが、
拍動が維持されていれば、心臓の監視のみをしているのです。


ペースメーカーは、心臓の拍動が遅くなるような病気の方に使用します。

それは、心臓の血流を送る機能に問題があるということです。


すなわち、脳への血液循環が低下してふらつきやめまいを起こしたり、最悪意識を失ったりしてしまいます。
 


また、身体への血液循環も不足すると、疲れやすくなるなどの症状があります。   


まとめ：ペースメーカーをしていても加入できる保険もある

ペースメーカー装着と生命保険について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

今回のこの記事のポイントは、
  • ペースメーカーをつけていても緩和型生命保険や、無選択型保険なら加入できる可能性がある
  • まずは通常の生命保険加入を目指す
  • 障害者手帳はさまざまな補助を受けられる
  • 高度障害保険金はペースメーカー装着だけでは受け取れないため、民間の保険も検討する
です。

ペースメーカーを装着していると、通常の生命保険には加入が難しい可能性もありますが、加入できる保険も存在します。しっかりと検討をしてみましょう。

また、ペースメーカー装着では高度障害保険金を受け取れないため、この記事で紹介してきた民間の保険も検討するようにしましょう。

ほけんROOMでは、他にも読んでおきたい保険に関する記事が多数掲載されていますので、ぜひご覧ください。

また、保険に関しては一人で考えるよりも、知識豊富な保険のプロと相談することが良い場合も多くあります。 

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