更新日:2021/02/24
生命保険の必要保障額はいくら?平均金額や計算方法を解説!
生命保険の必要額はいくらか知っていますか?実は結婚や子育てなどライフステージの変化によって、必要な金額は変わります。それでは一体どのように必要額を設定すれば良いのでしょうか。本記事ではそんな生命保険の必要額について、見積もり方法や実例をご紹介します。
内容をまとめると
- 生命保険の必要保障額は遺族の支出から遺族の収入を差し引いた金額
- 主な生活費は家族の生活費と住居費
- 具体的な保障額は年収×3年分+教育費で計算する
- 保障額を決めるのが難しい場合は、マネーキャリアの保険相談がおすすめ
- マネーキャリアならスマホひとつで予約から面談まで、何度でも無料で相談可能
目次を使って気になるところから読みましょう!
- 生命保険の必要保障額はいくら?平均金額や計算方法を解説!
- 生命保険の必要保障額とは?必要額の考え方
- 生命保険必要額はどのようにして見積もる?
- ①世帯別の生命保険必要額の目安を参考にしてみる
- ②「年収×3年分+教育費」で試算する
- ③保険会社のシュミレーションサイトを利用する
- ④無料保険相談で保険のプロに見積もってもらう
- 【実例】死亡保障額はいくらに設定している?
- 実例①独身女性:葬儀費用の300万円を設定
- 実例②子どもなし夫婦:一定期間生活に困らないよう1,000万円を設定
- 子ども1歳3人家族:子どもの養育費を含め3,000万円を設定
- 必要額は個人で違います!保険のプロに相談してみよう
- 話題!FPと税理士が考案したエクセルで老後資金を計算する方法
- まとめ
目次
生命保険の必要保障額はいくら?平均金額や計算方法を解説!
生命保険の必要額はいくらかご存知ですか?
実は世帯によって全く違うのです。
家族構成やご家庭の事情によって、生命保険の必要額を変えていかなければなりません。
それでは実際に必要額を決めるには、どのような方法があるのでしょうか。
本記事では
- 生命保険の必要額の考え方
- 生命保険の必要額の見積もり方
- 生命保険の必要額の実例
- 老後資金の計算方法
以上の4つを解説いたします。
自宅で簡単に計算できる方法から、より詳しく見積もる方法まで解説していますので、ぜひ最後までご覧ください。
ほけんROOMではこの他にも生命保険に関するさまざまな記事を多数掲載していますので興味のある方は是非読んでみてください。
生命保険の必要保障額とは?必要額の考え方
生命保険の必要保障額は、遺族の支出から遺族の収入を差し引いた金額です。
つまり遺族の収入だけでは不足してしまう分を補う金額が、生命保険の必要保障額になります。
遺族の収入源としては
- 配偶者の収入
- 遺族年金
- 死亡退職金
- 貯金
などが挙げられます。
被保険者が死亡したあとは、基本的に上記の収入を元に生活することになります。
それでは支出にはどのような種類があるでしょうか。
支出は、大きく日常的な支出とライフステージごとの支出の2つに分けられます。
日常的な支出としては、
- 配偶者の生活費
- お子様の生活費
- 住居費
などが挙げられます。
家族構成や住居区分によって変わりますが、基本的に大きく変動しにくい支出です。
また、ライフステージごとに大きく変動する支出もあります。
- 結婚
- 出産
- 教育費
- 葬儀代
などが具体的な例です。
特にお子様がいる場合は、お子様の年齢が低いほど将来的に多くの教育費が必要になります。
一方でお子様が独立したら必要がなくなる費用でもあります。
このように大きく変動するため、ライフステージの変化は保険の内容を見直すひとつのタイミングです。
よって生命保険の必要保障額は、日々の生活と今後起こり得るライフイベントを踏まえて考える必要があります。
生命保険必要額はどのようにして見積もる?
生命保険が必要になるのは未来のことです。
そんな未来に備えるための必要額は、一体どのように見積もれば良いのでしょうか。
ここでは以下の4つに分けて解説いたします。
- 世帯別の生命保険必要額の目安を参考にする
- 計算式を用いて試算を出す
- シミュレーションサイトを利用する
- 保険のプロに相談する
ひとりでご自宅で確認できる方法から、より詳細な見積もりを行う方法までご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
①世帯別の生命保険必要額の目安を参考にしてみる
最初に世帯別の生命保険必要額の目安をみていきましょう。
独身の場合
詳細 | |
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目安 | 200万〜1,500万円 |
平均 | 1,000万円 |
用途 | 葬儀代 |
独身であれば、基本的に遺族の生活を考える必要はありません。
そのため葬儀費用にあたる金額がひとつの目安となります。
一般的な葬儀費用は200万円程度ですので、200万円以上がひとつの目安です。
専業主婦の場合
詳細 | |
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目安 | 0〜1,500万円 |
平均 | 700万円 |
用途 | 家事、育児、教育費等 |
専業主婦の場合の目安は、平均700万円程度です。
家事や育児、今後の教育費の負担などを考えると、ある程度まとまったお金が必要になることでしょう。
しかし専業主婦の場合は、基本的に配偶者の収入によって生活していきます。
よって生活費という点ではあまり考慮に入れる必要はないように思えます。
ただしご家庭の状況や事情にもよりますので、配偶者の方とよく話し合って決めていくことが大切です。
配偶者あり(子供なし)の場合
詳細 | |
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目安 | 500万〜5,000万円 |
平均 | 1,600万円 |
用途 | 葬儀代、配偶者の生活費 |
お子様がいないご家庭の目安は、平均1,600万円程度です。
共働きかどうかで必要な金額は変わりますので、世帯収入や普段の生活費を踏まえて算出すると良いでしょう。
一方でお子様がいない場合は教育費等がかかりません。
そのためあくまで残される配偶者に向けた費用となりますので、葬儀代と生活費の一部を補えるくらいの保険料があると良いでしょう。
配偶者あり(子供あり)の場合
詳細 | |
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目安 | 1,000〜5,000万円 |
平均 | 2,200万円 |
用途 | 葬儀代、配偶者・子供の生活費、子供の教育費 |
お子様がいるご家庭の目安は、平均2,200万円程度です。
お子様がいる場合は教育費が必要になります。
一般的に大学卒業までに必要な教育費は2,000万円以上です。
お子様が小さいほど、将来的に必要な教育費は大きくなります。
よってお子様の年齢や人数によっても異なりますが、大体1,000万円〜5,000万円程度あると安心です。
②「年収×3年分+教育費」で試算する
生命保険必要額の目安がわかったら、次は具体的にどの程度必要か計算してみましょう。
生命保険必要額の試算を出すための、簡単な計算式をご紹介します。
年収×3年分+教育費=生命保険必要額
例えば年収500万円でお子様がいないご家庭の場合、年収500万円×3年分=1,500万円が必要額になります。
お子様がいる場合は、上記の金額に加えて平均の教育費を加えて算出してみましょう。
例えば幼稚園〜大学まで全て国立の場合、平均1,000万円程度です。
一方幼稚園〜大学まで全て私立の場合は、平均2,500万円程度かかります。
そのため2,500万円以上で考えておくと安心ですね。
またお子様の人数によっては更に倍の金額が必要になる可能性もあります。
よって生命保険必要額の試算を出すときは、家族構成を考慮した上で算出しましょう。
もう少し詳しく試算を出したい場合は、
支出-収入=生命保険必要額
で計算できます。
こちらの支出は生活費や教育費など今後必要になるであろうお金、収入は労働収入はもちろんのこと、貯蓄や香典、遺族年金など、入ってくるお金の全てを合わせた金額です。
こちらを自分で計算するのは少々難しいかもしれません。
そのため大体の試算を出すのであれば、最初にご紹介した「年収×3年分+教育費=生命保険必要額」で計算することがおすすめです。
③保険会社のシュミレーションサイトを利用する
生命保険必要額の大体の試算をお伝えしましたが、より詳しく計算したい場合はシミュレーションサイトが便利です。
必要保障額シミュレーターでは、フォームに下記のような情報を入力します。
入力する情報 | |
---|---|
世帯主 | 年齢、性別、職業、年金区分、年収(手取り) |
配偶者 | 年齢、性別、職業、年金区分、年収(手取り) |
お子様 | 人数、年齢、進路(予定) |
家計 | 生活費、住居区分(持ち家or賃貸)、住居費、預貯金、その他資産 |
このような情報から判断し、必要な保障額を自動で算出してくれます。
結果画面では、必要保障額はもちろんのこと、将来的に必要になる支出や配偶者の収入見込み金額を確認することが可能です。
またライフステージによって必要保障額がどのように変動するかも確認できますので、今から何年後にどのくらいの金額が必要になるのかをシュミレートすることができます。
④無料保険相談で保険のプロに見積もってもらう
より詳細に見積もるためには、保険のプロへ相談することがおすすめです。
プロに相談することで、ライフスタイルや将来設計など、計算式だけでは判断できないことも考慮して提案してもらえます。
しかしいきなり相談するのは少々ハードルが高いという方もいるのではないでしょうか。
対面では緊張するという方や、なかなか外出する時間が取れないという方には、オンラインサービスがおすすめです。
ほけんROOMのマネーキャリアでは、オンラインによる無料相談を行っています。
ヒアリングも日程調整もLINEからできるため、とてもお手軽に相談することができます。
費用もかかりませんので、生命保険必要額でお困りの方は、ぜひ一度相談してみてください。
【実例】死亡保障額はいくらに設定している?
ここからは事例別に死亡保障額の実例を紹介します。
今回紹介するのは、
- 独身女性
- 子供なし夫婦
- 子供あり、3人家族
以上の3つの事例です。
いずれの事例も必要保障額や用途が全く異なりますので、家族構成やご家庭の事情に合う事例を参考にして頂ければ幸いです。
また、それぞれ事例別の関連記事も掲載しています。
生命保険の必要保障額を決める時の参考に、ぜひ合わせてご覧ください。
実例①独身女性:葬儀費用の300万円を設定
独身女性の方の実例をご紹介します。
こちらの女性は、死亡保障額を300万円としました。
内訳としては少し余裕を持った葬儀費用です。
独身の方は基本的に葬儀費用以外は必要ありません。
葬儀費用の平均は200万円程度です。
そのため300万円あれば十分と言えます。
両親など遺す人に少しでもお金を残したいという場合は、このように少し多めの金額を設定しておくのがおすすめです。
独身のまま老後を迎える場合は、老後の生活資金として約4,500万円が必要になります。
また医療費なども自分で補う必要があります。
下記の記事ではひとりで生きていくために必要な保険を紹介しているので、よろしければぜひ合わせてご覧ください。
実例②子どもなし夫婦:一定期間生活に困らないよう1,000万円を設定
次に子供なし、奥様が専業主婦という夫婦の実例をご紹介します。
こちらの夫婦の保険金の設定額は1,000万円です。
基本的にご主人の死後は、奥様が働くことになることでしょう。
しかし年齢や条件次第では、すぐに就職できない可能性があります。
そこで保険金は奥様が就職するまでの、生活の支えにできるくらいの金額に設定しました。
子供のいない家庭の場合は、このように最低限の保障で問題ない場合が多いです。
しかし子供ができた場合は必要額が変わってくるため、保険の見直しをする必要があります。
下記の記事では家族構成別の生命保険の必要性や、生命保険を選ぶ際のポイントをご紹介しています。
- 現在の家族構成と保険の内容が合っているか。
- 将来の家族計画にはどのような保険が良いのか。
などを検討する際の参考にしてみてください。
子ども1歳3人家族:子どもの養育費を含め3,000万円を設定
最後に子供のいる家庭の実例をご紹介します。
こちらのご家庭の死亡保険金は3,000万円です。
子供がいないご家庭と比べて、金額が大きく増えていますね。
子供がいる場合、教育費が必要になるため金額が大きくなります。
こちらのご家庭は子供がまだ1歳と幼いため、今後教育費として多くのお金が必要です。
幼稚園から大学まで全て私立に通う場合は、2,500万円程度必要とされています。
そのため子供の希望する進路に進めるようにするには、養育費を含め3,000万円程度あると安心です。
教育費は子供が小さいほど将来的な負担が増えていきます。
また人数によっても必要な金額が大きく変わりますので、年齢や人数によって見直していくことが大切です。
必要額は個人で違います!保険のプロに相談してみよう
死亡保障額の実例をご紹介してきました。
ご紹介した実例から分かるとおり、家族構成やご家庭の事情によって、必要額は大きく異なります。
そんな生命保険の必要額を、個人で考えるのは少々難しいと思う方もいるのではないでしょうか。
必要額をきちんと見定めるためには、プロへ相談することが最も効果的です。
ほけんROOMのマネーキャリアでは、保険のプロに無料相談を行うことができます。
オンラインで場所を選ばず相談ができますので、
- 今の保険金で問題ないか?
- どのようなプランを選べば良いか?
など、保険について疑問に思うことがあれば、お気軽にご相談ください。
話題!FPと税理士が考案したエクセルで老後資金を計算する方法
老後2,000万円問題という言葉を聞いたことはありませんか?
老後2,000万円問題は、2019年に公表された金融による報告書の内容の一部です。
こちらの報告書によると夫65歳以上、妻60歳以上の世帯が年金だけに頼って生活する場合、月に約5万円不足するそうです。
老後20〜30年生活するとして、月約5万円×12ヶ月×30年で約1,800万円の赤字が出てしまいます。
そのため予め不足分の約2,000万円を用意した方が良いというのが、この問題の大まかな内容です。
しかし毎月の生活費は世帯ごとに全く違います。
果たして老後の資金は本当に2,000万円で足りるのでしょうか?
実はファイナンシャルプランナーと税理士が考案した、老後資金を計算する方法が話題になっています。
計算式は以下の通りです。
老後資金=毎月の不足額×12ヶ月×30年
金融庁の報告書の約5万円はあくまで平均ですので、計算式に実際の不足額を入れることで、本当に必要な老後資金を算出することができます。
老後に必要なお金については、キャッシュフロー表を作成するとイメージがしやすいです。
キャッシュフロー表には
- 老後の収入
- 老後の支出
- 老後の資産
の3点をまとめます。
老後の収入についてはねんきん定期便に見込み金額が書かれているので、こちらをチェックしてみてください。
支出は現在の支出から子供の教育費など老後に不要になるお金を引いた金額です。
大体で計算する場合は、現在の7〜8割くらいの金額で計算すると良いでしょう。
資産は現在持っている貯金や株、投資信託などを合計してください。
以上のような情報をまとめたキャッシュフロー表を作成した上で老後資金を計算し、自分にとって本当に必要な老後資金を算出しましょう。
2019年の日本の平均寿命は男性が81.41歳、女性が87.45歳です。
平均寿命は年々少しずつ伸びていますので、30年というのはあくまで最低限の目安になります。
またインフレによって少しずつ物価が上昇する可能性もあります。
そのため老後に必要な資金はギリギリではなく、ある程度余裕を持って用意しておくと良いでしょう。
まとめ
生命保険の必要額に関して解説してきました。
最後に本記事で取り上げた内容を、簡単にまとめたいと思います。
- 生命保険の必要額は、遺族の支出から遺族の収入を差し引いた金額。
- 生命保険の必要額を見積もるには、計算したりプロに相談したりする。
- 必要な死亡保障額は、世帯によって全然違う。
- 毎月の不足額×12ヶ月×30年で、老後資金を計算することができる。
結婚をしているのか、子供がいるのかによって、必要額は全然違います。
そのため実際に必要な保険金はいくらなのか、今回ご紹介した計算式などを用いて大まかに見積もってみましょう。
自分で計算することが難しい場合は、プロへの相談もおすすめです。
ほけんROOMのマネーキャリアではオンラインの無料相談を行っていますので、ぜひお気軽にご相談ください。
生命保険は必要なの?と疑問をお持ちの方はぜひこちらをお読みください。