2人目の不妊治療は無駄？　2人目不妊の原因や治療の流れなどを解説！

現在、多くの人が2人目を妊娠したいと思ってもうまくいかない2人目不妊を経験し治療を行っています。

2人目の治療は仕事に加え育児と並行して行うので1人目の不妊治療よりも大変だと感じる人も多いようです。

さらに体やライフスタイルの変化により注意しなければならない点が多くあることを知っていましたか？

産後はの身体的負担により、子供が産みづらいなどの変化があると共に、子宮がんや子宮内膜症などの子宮関連の疾病やケガが多いです。

不妊治療中の方は、不妊治療費と別途で手術費、入院費を余儀なくされる事例が多いことから、不妊治療中に医療保険に加入する方が多いようです。

そこで、この記事では

• 2人目不妊の原因
• 2人目不妊の治療の流れ
• 2人目不妊の治療の注意点

について詳しく解説します。

不妊治療中の方で、まだ医療保険に加入していない方は下記ボタンの不妊治療中の医療保険の詳細にてご確認ください。

また、2人目の不妊治療を考えている方は、ぜひ最後までご覧ください。

近年、2人目不妊という言葉をよく耳にするようになりました。

1人目ができたのなら2人目も自然とできるのでは？と考える人も多いと思いますが、実は2人目不妊には1人目の時とは異なった原因もあります。

一番大きな原因は加齢による体の変化です。

卵子の数や質は高齢になると低下することが分かっています。また、精子の能力も年々弱っていきます。そのためどうしても1人目よりも2人目の方が妊娠しにくいのです。

その他にも

• 妊娠出産による体重増加
• 妊娠出産・加齢による子宮のトラブル
• 授乳中のホルモンの変化
• 加齢・育児による体力の低下
• 生活の変化による性交渉の頻度の低下

などさまざまな原因が考えられます。

どの原因が当てはまるのかはカップルにより違います。

体力の低下などは家事や育児を分担したり・公的なサポートを利用したりすることで改善できます。夫婦で協力し合い2人目妊娠に向けて準備しましょう。

不妊治療と言うと１人目の不妊治療をイメージする人が多いかもしれません。

実際は2人目不妊の割合もとても増えていて、不妊治療経験者の60％以上が2人目で不妊治療を経験しています。

さらに2人目で不妊治療をした中の約半分は2人目で初めて不妊治療を経験したというデータもあります。

このようなことからも2人目不妊は決して珍しいことではないことが分かります。

不妊治療には費用がかかりますし、育児をしながらの治療になるので通院の負担も大きいです。

2人目の不妊治療をするかどうかは夫婦でよく話し合う必要がありますが、治療は一日でも早い方が結果に結びつきやすくなります。

2人目不妊になった時に治療をするかどうか早めに考えておくことも大切です。

病気やケガをした時に頼りになるのが医療保険です。入院費や手術費などを保障してもらえるので万が一の時にはとても助かりますね。

不妊治療中は新たに医療保険に加入できるのでしょうか？

残念ながら不妊治療中に保険に入ろうとしても断られるケースがとても多いようです。

そこで「不妊治療中でも保険に入りたい」というニーズにこたえるために生まれた子宝エールを紹介します。

子宝エールは不妊治療中でも入れる医療保険として多くの人に好評を得ています

ただし、以下の疾病は保障されないので注意してくださいね。

• 卵巣過剰刺激症候群（OHSS）
• 骨盤腹膜炎
• 子宮内膜ポリープ
• 帝王切開
• 流産（切迫流産を含む）
• 切迫早産

これらの疾病を保障しない代わりに30歳女性で月額1850円（保険料は一例です）と割安な保険料となっています。不妊治療中は何かとお金がかかるので嬉しいですね。

保障については

• 入院
• 手術
• 死亡保障

と、不妊治療中でも病気やケガのリスクをしっかりと保障してくれる内容となっています。

2人目の不妊治療を始めるならいつから病院へ行くべきでしょうか？

上の子の育児と並行して不妊治療を行うことになるので、いつ始めるかが大切になります。

加齢が不妊の原因となることもあるためなるべく早い時期に治療を始めるべきですが、産後の体と育児の負担を考えると早ければいいという訳ではありません。

授乳期間は流産の危険が高まるため、授乳期間が終わってから妊活を始めるのがおすすめです。

妊活を始めても妊娠できない場合は

• 35歳以上：半年
• 35歳未満：1年

を目安に病院に行くといいでしょう。

不妊の原因がはっきりとしていて治療が必要な場合、40代の場合は早い時期から病院に行き相談するといいでしょう。

2人目不妊の不妊治療の流れを紹介します。

おおよその治療の流れが頭に入っていれば計画的に治療を進めていくことができますよ。

2人目を妊娠したいと思ったら1人目の授乳期間後を目安にスタートさせると良いでしょう。

その後は

• タイミング法
• 人工授精
• 体外受精

上記のように不妊治療を進めていくのが一般的とされています。

それぞれについて詳しく解説しますのでぜひ参考にしてくださいね。

2人目の妊活スタートの目安は1人目の授乳期間後と言われています。

授乳期間は

• 授乳期間のホルモンは排卵を抑制する作用がある
• 妊娠しにくい
• 流産しやすい
• 赤ちゃんに合わせた生活になる
• 通院がしにくい

などの理由で妊活はあまりおすすめできません。

授乳期間が終われば夫婦ともに赤ちゃんのいる生活にも慣れ余裕も生まれている上に、お母さんも妊娠に適した体調になるため、このタイミングで始めるといいでしょう。

ただし、高齢なため時間的に余裕がない場合は授乳をやめて治療を始める方法もあります。医師とよく相談して治療を開始しましょう。

第2子の妊活はまずタイミング法がから始めましょう。

タイミング法とは排卵期に合わせて性交をする方法です。

排卵期を知るためには日頃から基礎体温を測ることが大切なので、体調管理のためにも授乳期間中から基礎体温を測っておきましょう。

正確に排卵期を知るためには病院で超音波検査を受けることも有効です。場合によっては排卵誘発剤を利用することもあります。

また、排卵期だけではなく日頃からスキンシップをすることで妊娠しやすい体になり、精神的にも安定します。排卵期にかかわらず性交をすることで妊娠のチャンスも広がるため積極的に行いましょう。

タイミング法で妊娠できない場合、次のステップとして人工授精があります。

人工授精とは医師が事前に採取した精子を直接女性の子宮内に注入する方法です。

卵子と精子が出会う確率を上げることで妊娠が期待できます。受精後は自然妊娠と同じ経過をたどります。

人工授精は行うタイミングが大切です。採卵直前に行うのが理想的で、指定された日時に病院に行く必要があります。

人工授精を何回行うかは年齢や精子・卵子の状態によって変わってきますが、3回～6回が一般的です。

具体的に何回行うかは主治医としっかり相談しましょう。場合によっては人工授精を省いて体外受精を行うこともあります。

タイミング法・人工授精の次に行う治療が体外受精です。

体外受精は体外で受精させた受精卵を女性の子宮に戻す方法で、多くの不妊に悩む夫婦を救ってきました。

卵管や精子の状態が悪い場合は体外受精から不妊治療を始めるケースもあります。

体外受精では

• 胚凍結
• 顕微鏡受精

などさまざまな高度な治療が行われることもあります。

どのような方法が合っているかはその夫婦により異なるので、信頼できる医師を探して相談しましょう。

ただし、体外受精は体力的にも費用的にも大きな負担がかかります。長期間にわたると精神的にとても辛い状態にもなります。そこで、夫婦でしっかりとやめどきを話し合っておくことも大切です。

2人目の不妊治療には1人目の不妊治療とは違った大変さがあります。

上の子つながりのママ友が次々と2人目を妊娠していく中で追い詰められてしまったというような声もあり、2人目ならではの精神的な負担もあるようです。

治療をする上では、1人目の子供が未就園児の場合、通院する時に子どもをどうするかという問題があります。

• 子連れ通院OKの病院を選ぶ
• 上の子を預けて通院する

など対策を取りましょう。夫はもちろんのこと両親やファミリーサポートを頼ることも必要になってくるかもしれません。

他にも2人目不妊の治療は仕事や家事に加えて育児をしながら行うため、これまで以上に家事の分担などをして家族で乗り切っていく意識が大切になります。

不妊治療は精神的・体力的に辛いものですが、さらに費用の負担もあります。

高度な治療になると100万円以上費用がかかることもあり、金銭的な理由から治療を諦める夫婦も後を絶ちません。

このような経済的な負担を軽減するために「特定治療支援事業」という制度があります。国が行っている事業ですが、地方自治体が運営しています。

近年では2人目以降の特定治療支援事業もはじまり、1人目だけでなく2人目の不妊治療でも助成を受けることができます。

川越市の例を見てみましょう。

川崎市では特定の不妊治療（体外受精・顕微授精）を実施した場合2人目以降でも1回に付き、15万円または７万５千円が助成されます。

条件しては

• 治療の開始時の妻の年齢が43歳未満
• 川越市に住民登録がある
• 夫婦の所得の合計が730万円未満

以上のものがありますが、対象者に該当すると最高120万円の助成を受けることができます。

他にも金沢市・北海道など多くの自治体で同じような助成が行われていますが、条件や支援内容が異なることもあります。

申請しないと助成されないので自分の住む自治体でも利用できる制度がないか確認してみましょう。

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