がん保険に入ってない人ががんになってしまうと治療費を払えない?

がん保険に入ってない場合、治療費がいくらになるかご存知ですか?がん治療には治療費以外のお金がかかることも重要です。この記事ではがん保険に入ってない場合の治療負担額を具体的に比較し、未加入の方に必要性を理解してもらうためにがん保険のメリットについてまとめました。

▼この記事を読んで欲しい人
  • がん保険に入ってないと治療費がどのくらいになるか知りたい方
  • がん保険のメリットと必要性を知りたい方
  • 医療費が高額になった時の公的補助があるか知りたい方

▼この記事を読んでわかること
  • がんの治療にかかる平均費用
  • がん保険の保障内容と給付金額
  • がんになった時に使える公的保障内容
  • がん保険に入ってないと起こる問題
がん保険って公的保障があるからいらなくないですか?
一部は公的医療制度でカバーできますが、治療が長引くと数十万円を超える出費になることもあります。

そうなの!?がん保険未加入のままがんになったら大変ね。

でも具体的にどんながん保険に入ればいいのかしら?

自分に合うがん保険を見つけるために、保険のプロに相談するのがおすすめです!

内容をまとめると

  • 日本人の2人に1人が、生涯のうちにがんだと診断される
  • がんの治療には何十万・何百万円という高額な医療費がかかる
  • 診断保障を受けておけば、がんと診断されただけでまとまったお金が手に入る公的保障は健康保険の適用範囲でしか利用できない
  • 先進医療を受けると保険適用外のため300万円など高額なお金が必要になる保険に加入しておけば先進医療費として最大2000万円までなど給付が受けられる
  • しかし、保険料もただではない!自身の収入に合った保険を選びたいところ
  • どの保険が良いか迷った方はマネーキャリアでプロに相談するのがおすすめ!
  • 今ならスマホ1つで無料オンライン相談ができるので、この機会に保険の悩みを解決しましょう!

がん保険に入ってない人ががんになったら治療費を払えない?

先日、仕事の関係で知り合った男性から、このような相談を受けました。


「一般的な医療保険だけで万が一に備えられるか心配。がん保険に入っておいた方が良いのでしょうか?」


国立研究開発法人国立がん研究センターが運営する情報サイトがん情報サービス「最新がん統計」によると、日本人の2人に1人が、生きているうちに一度はがんだと診断を受けるとされています。


わたしの知人にもがんになった人が数名いますし、がんとはそう珍しい病気ではないのかもしれません。


しかし、誰でも発症する可能性があるといえど、命にかかわる病気のためにその治療費は高額になりがちで、費用の心配をしてしまうのは当然の事です。


そこで今回は

  • がんの治療にはどのくらいの費用がかかるのか
  • がん保険でもらえるお金はどのくらいなのか
  • がんになった時に受けられる助成制度
  • がん保険の必要性と入ってない場合の費用例

について解説していきましょう。


がん保険への加入を悩んでいる方の手助けになれば幸いです。 

がん治療に100万以上出せる貯蓄があるならがん保険は不要

がん保険に加入している場合、がんと診断されると現金給付を受けられることがあります(がん診断一時金)


多くの保険会社の商品が、この受取金額を50万円もしくは100万円から設定していることより、治療には最低でも50万円必要だと想定されていることが分かります。


余裕を持つなら100万円以上の貯蓄ががん治療にあてられる状況を作っておくと良いでしょう。


万が一に備えるのは大切なことですが、がん保険もただではありません。


生活費や貯金とのバランス、医療費に対する不安の大きさなどを考慮し、必要だと感じればがん保険に加入しましょう!

がんの治療費平均費用を紹介!

具体的に、がんの治療にはいくらくらいのお金が必要になるのでしょうか?


厚生労働省「医療給付実態調査/報告書 令和元年度」を元に計算した、各種がんの平均治療日数と平均医療費は以下の通りです。

病名治療日数平均医療費自己負担金額
胃の悪性腫瘍(胃がんなど)約12日約65万円約19万5000円
乳房の悪性腫瘍(乳がんなど)約9日約59万円約17万7000円
子宮の悪性腫瘍(子宮がん、卵巣がんなど)約10日約64万円約19万2000円
悪性リンパ腫約16日約97万円約29万1000円

※自己負担金額は3割負担の場合で計算


前述で100万円以上出せる貯蓄があるならがん保険は不要とお話ししたので


「あれ?思ったより安いのでは…?」


と思った方もいるでしょう。


しかし、この数字は診療報酬(医療保険から支払われた金額)を元にした金額なので、保険適用外の差額ベッド代や食事代などの費用は含まれていないので注意が必要です。


あくまで一年間でかかる医療費の統計でもあるため、年単位での治療を受ける場合にはさらにたくさんのお金が必要となります。


治療の間に収入が減少する可能性も考えると、何かしらの備えを用意しておいた方が良いでしょう。

がん保障の平均費用は?がんになったらもらえるお金を解説

高額ながんの治療費を支払うためには、がん保険の利用が有効です。


しかし


「がん保険って具体的にどんな保険?普通の医療保険と違うの?」


と思う方も多いのではないでしょうか?


そんなあなたのためにがん保険でサポートされる以下3つの保障について徹底解説します。

  • がん診断給付金
  • がん入院給付金
  • がん先進医療給付金

保障内容はもちろん、どのくらいの金額を受給が可能なのかもお話するので、ぜひ参考にしてください。 

がん診断給付金

がん診断給付金とは、病院で医師にがんと診断されると受給が可能なお金を示します。


保険会社によっては「診断一時金」「がん診断保険金」などとも呼ばれており、受取金額は100万円から300万円程度が一般です。


こちらの給付金は、上皮内新生物の診断では受け取れない場合があるので注意が必要です。


遺伝子が傷ついた細胞のことを上皮内新生物と言い、これが体の奥に侵入しているかいないかで「がん」や「上皮内新生物」と診断されます。


保険商品によって支給対象は違うので、保険に加入する前には給付要件の確認を忘れずに行うようにしましょう。


診断給付金は、実際の治療が始まる前の早い段階から受け取れるうえ、使い道を自由に決めることが可能です。


病気になると、病状だけでなく仕事やお金のことなどが心配で心が落ち着かないものです。


「がんになったらどうしよう…」


と不安感が強い方は、診断に対する保障も充実させ、余計な心配を少しでも減らせるように準備しておくと良いでしょう。

がん入院給付金

がん入院給付金とは、がんの治療をするために医療機関に入院すると受給可能なお金を示します。


がん保険はがんに特化した保険商品なので、原則として、がん以外の治療のための入院は支給対象外です。


「1日あたり〇〇円」などというように1日単位で給付金額が決められています。


通常の医療保険の場合は、支払い対象となる入院日数に上限があるのに対し、がん保険は無制限です。


厚生労働省「主な選定療養に係る報告状況」によると、1日あたりの差額ベッド代は以下の通りです。 

部屋平均金額
1人部屋8018円
2人部屋3044円
3人部屋2812円
4人部屋2562円

差額ベッド代とは、厚生労働省の定めた一定基準を満たした部屋に、患者が同意のものに入院した際に発生する料金のことを指します。


入院すると、治療費はもちろん、差額ベッド代、食事代などの費用がかかります。


入院給付金は、5000円から設定できるケースが多いですが、5000円の補助では心もとないので1万円以上の給付を受けられる商品を選ぶと良いでしょう。 

がん先進医療給付金

先進医療給付金とは、がんの治療のために先進医療を受けた時にもらえるお金を示します。


先進医療とは、高い技術と将来性を厚生労働省に認められているが、現時点では保険適用外のもののことです。


がん治療にかかる先進医療には以下のようなものがあります。

  • 陽子線治療
  • 重粒子線治療
  • マルチプレックス遺伝子パネル検査
  • 分子標的薬の投与

粒子線治療とは、放射線の一種である粒子線を利用した治療方法です


 X腺と比較して体への影響も小さく済むため、世界各国で注目されています。


一般社団法人粒子線治療推進研究会が運営する情報サイト重粒子線治療ガイド「治療のながれ・治療費用」によると、重粒子線を利用した治療には約300万円(+通常の診療費用)が必要とされています。


万が一、あなたががんになった時、300万円+αのお金を簡単に払うことは可能ですか?


生きるために必要だと分かっていても、二つ返事で支払える額ではないでしょう。


その点、先進医療保障を受けていれば、支払った先進医療費を通算2000万円まで負担など、大きな給付を受けることが可能です。


予期せぬ病気になった際に、経済的な不安を軽くするために必要なのが先進医療給付金なのです。  

がん保険に入ってなくても受けられる公的保障制度を紹介!

がん保険に入ると、さまざまな保障が受けることが可能ですが、公的保障制度がないわけではありません。

  1. 高額療養費制度
  2. 傷病手当金

上記は、がん保険に入ってない方でも、一定の要件を満たしていればお金を支給してもらえます。


「どのような時に受給できるのか」「いくらくらいもらえうのか」など、それぞれの制度の特徴について詳しく説明していくので、保険加入していない方は特に参考にしてください。 

①高額療養費制度

高額療養費制度とは、がんに限らず、病気やケガの治療に多くのお金がかかった場合、支払った医療費の一部を返金してもらえる制度です。

以下の表より、自身が該当する額を超え保険者に申請を行うと、払い戻しを受けることが可能です。

<0歳から69歳までの方の場合> 
区分所得1ヶ月の上限額(世帯ごと)
標準報酬月額83万円以上

(年収約1160万円超過) 
25万2600円+(医療費-84万2000円)×1%
標準報酬月額53万円~79万円

(年収約770万~1160万円) 
16万7400円+(医療費-55万8000円)×1%
標準報酬月額28万円~50万円

(年収約370万~770万円) 
8万100円+(医療費-26万7000円)×1%
標準報酬月額26万円以下

(年収約370万円未満) 
5万7600円
住民税非課税者3万5400円

<70歳からの方の場合>
区分所得1ヶ月の上限額(個人ごと)
(世帯ごと)
現役並み標準報酬月額83万円以上

(年収約1160万円超過) 
25万2600円+(医療費-84万2000円)×1%左記に同じ
現役並み標準報酬月額53万円以上
 (年収約770万円~1160万円) 
16万7400円+(医療費ー55万8000円)×1%左記に同じ
現役並み標準報酬月額28万円以上
 (年収約370万円~770万円) 
8万100円+(医療費ー26万7000円)×1%左記に同じ
一般標準報酬月額26万円以下
 (年収約156万~370万)
1万8000円
(年間14万4000円) 
5万7600円
住民税非課税等Ⅱ住民税非課税世帯8000円2万4600円
住民税非課税等Ⅰ住民税非課税世帯

(年金収入80万円以下など)
8000円1万5000円

標準報酬月額は、厚生年金や健康保険などの保険料を計算しやすくするために決められた区分のことで、給与明細に記載されている健康保険料の金額をもとに加入している保険者で確認ができます。 

保険者によっては、ホームページで保険料と対応する標準報酬月額を表にして公開している場合もあるので気になる方は「保険者名 標準報酬月額」「保険者名 保険料」などで検索してみると良いでしょう。

また、上記の表の「医療費」とは窓口で支払った金額ではないので間違えないようにしましょう。
  • 例)3割負担で12万円を病院に支払った場合の医療費→40万円
お金が戻ってくるのは申請から3ヶ月程後になるのが一般です。

高額療養費制度は、医療費の自己負担金額が一定額を超えれば誰でも受けられる制度ではあるものの、公的医療保険をもとにした決まりなので、保険適用外の医療費に関しては保障を受けられないというデメリットがあるので注意しましょう。 

②傷病手当金

がんだけでなく、あらゆる病気やケガの治療のために仕事ができず、収入が下がった人の生活を支えるために傷病手当金制度というものがあります。

  • 病気やけがの治療による休業である
  • 3日以上連続して仕事を休んだとき
  • 休業期間中に給与支払いがないor傷病手当金額より少ない

上記3つの条件を全て満たすと手当を受けることができます。


仕事中や通勤途中など労災保険の給付対象となるものは傷病金手当に含まれないので注意しましょう。


連続3日の休業とは、土日などの公休日も含み、この待機期間が明けた4日目よりお金をもらうことが可能です。


手当額は以下の計算式で求めます。

支給開始前12ヶ月間の標準月額報酬を平均した額÷30日×3分の2

傷病手当金は、自営業の方などが加入している「国民健康保険」では支給対象外なので注意しましょう。 

【保険適用外】がん保険に入ってないと想定される問題

「高額療養費」や「傷病金手当」は、原則として医療保険をベースとした制度です。

そのため、保険適用とならない部分は自身で支払う必要が出てくるので、患者負担は計り知れないものになります。

がん保険に入ってないとどのような悩みが生じるのでしょうか?
  1. 治療にかかる費用
  2. 病気が原因で収入が減った
上記2つの問題について解説していくので、万が一がんになった時のことを一緒に考えてみましょう。 

がんになると生じる問題①:健康保険適用外の治療

がん保険に入ってないとまず困るのが、医療費です。


保険適用となれば「高額療養費」の対象となりますが、保険適用外の部分は全額自己負担をしなければなりません。


がんの治療にかかるお金で、保険適用しないものには以下のようなものがあります。

  • 先進医療費
  • 差額ベッド代
  • 入院中に必要な日用品など
  • 交通費

医療機関に入院すると、差額ベッド代が生じる場合があります。


差額ベッド代は1日平均2500円~8000円程度かかるため、1週間入院すれば1万7500円~5万6000円もかかってしまいます。


ホテルなどの宿泊料と比較すると安価に思えますが、万が一入院が長期になった場合の負担は計り知れないものになるでしょう。


また、この中で特に重要なのが、先進医療にかかる費用です。


がん保険の保障内容について紹介する際にもお話しましたが、先進医療を受けるためには300万円程度のお金が必要になります。


がんになったら必ずしも先進医療を受けるわけではありませんが、金銭面で希望する治療が受けられないというケースは何としても避けたい事態です。


安心して日々を過ごせるように、いまいちどがん保険の加入を検討してみましょう。  

がんになると生じる問題②:個人事業主には休業補償がない

がんを始めとするさまざまな病気がもとで仕事ができなくなると、傷病手当金が支給されます。


しかし、こちらは公務員や会社員などを対象とした制度で、基本的には自営業の方は対象外です。

※自治体によっては導入している地域もあり


万が一がんになったら、休業するのか、廃業するのか、事業を凝縮するのか…考えることがたくさん出てくるでしょう。


治療に専念するためにも、自営業の方は特に保険などを利用して、病気に備えておく必要があります。 

がん保険に入ってない状態でがんを罹患した人の体験談


ここからは、がん保険に入ってない方ががんに罹患してしまったエピソードをご紹介します。

がん保険に入ってない状態でがんに罹患してしまった場合どのようなことになるのでしょうか。

がん保険は必要ないと思い未加入のままだった

40代男性

がん保険は必要ないと思っていました...

がん保険は必要かどうかでいえばあまり必要ない、という評価をネットで見つけ、「確かに医療保険に入っていればそれでいい」 と思っていたので、一家の大黒柱でありながらもがん保険には未加入でした。実際、高額療養費も適用となったため自己負担額は抑えられましたが、がんで入院・手術をするには医療費以外の部分も必要になるということは全く頭にありませんでした。がん保険に入ってないために一番困ったのが、「長期間働けないこと」。この時初めて、一時金のあるがん保険に入っていれば…と後悔したのです。

がんが転移して長期の入院になってしまった

50代男性

高額療養費が出るのに時間がかかるのは盲点でした...

がんになっても高額療養費があるから大丈夫、その言葉を信じてがん保険に未加入でここまで来ましたが、がんを発見したときにはすでに転移が確認され、長期の入院が必要になりました。高額療養費が出るのは申請から3か月後、そしてその間ずっと入院・治療をしていたため生活費が危うくなってきました。がんの治療には抗がん剤が使われますが、抗がん剤には保険適用外のものもあり、治療を行うたびに治療費が万単位で加算されていきます。一か所のがんで早期発見であれば20日前後で済む入院期間も、長期の入院治療では治療費の負担はとても大きいものでした。

がん保険に入ってない場合と入っている場合の自己負担金額例

がん保険に入っている時と入ってない時では、どのくらい費用に差が出てくるのでしょうか?


具体的な金額を利用して負担金額をシミュレーション比較してみましょう!


がん保険未加入の32歳の男性、年収380万円、入院15日、病院での支払い21万円の場合>

  • 高額療養費制度を利用した時の実質窓口負担額は約9万円
  • 差額ベッド代:約3000円×15日=4万5000円
  • 入院中の食事代:1食460円×3食×15日=2万700円

がん保険に入ってないと15万5700円の出費が生じました。


<同じ条件で診断保障100万円、入院保障1万円(1日)、がん保険加入者の場合>

  • かかる医療費は未加入と同等
  • がんと診断を受けたら100万円給付
  • 入院保障:1万円×15日=15万円

がん保険に加入していても、出費そのものは変わりませんが、115万円分の給付金が入るため99万4300円お金が増えることになります。


このお金は、長期化した治療への費用にあてるのはもちろん、貯蓄して老後や別の万が一に備えることが可能です。


先進医療を受けるとなれば、さらに出費に差が出てきます。


もしも、あなたが保険に入ってないのであれば別の形でも良いので、いざという時のためにお金を用意しておくと良いでしょう。

がん保険に入ってない人こそ知りたいがん保険の必要性

がんの治療は風邪などと比べると高額な医療費が発生します。

場合によっては仕事を休む必要も出てくるため収入も減るため、いざという時のためにお金を備えておくと安心でしょう。

しかし、がん保険への加入はただではありません。

「保険料を支払ってまでがん保険に加入する意味はあるのか?」

と思う方も多いはずです。

そこで、続いては以下3つのポイントをもとに、保険の必要性についてお話していきます。
  • 診断給付金
  • 先進医療にかかる費用
  • 生活費
現状はがん保険に入ってないが、加入を検討中という方の参考になれば幸いです。 

①がんと診断されただけで給付金が受け取れる

ほとんどのがん保険が、がんと診断を受けると給付金が支払われます。


診断給付金はお金の使い方を自身で選べるので、医療費はもちろん、当面の生活費にあてることも可能です。


治療期間中は、思うように仕事ができず、収入が下がることもあるでしょう。


近年、がんと診断された後の生存率は上昇傾向にありますが、治療期間が長引くケースも多く見られるため、まとまったお金が最初にもらえるのは有がたい話です。


日本では2人に1人が生涯のうちにがんを患(わずら)うとされているので、こちらの給付金の存在は大きなメリットと言えます。 

②先進医療を受けることが容易になる

すでにお話させて頂きましたが、がん保険には先進医療に対する保障が存在します。


先進医療とは、高度な医療技術でありながら、現時点では保険適用ではないもののことです。


がん治療の中には、近年注目されている「重粒子線治療」という治療方法があります。


重粒子線治療は、これまでの放射線治療と比較すると副作用が少ないが、莫大(ばくだい)な治療費がかかるというデメリットが存在します。


重粒子線は照射回数にかかわらず300万円程度の費用が必要とされているため、患者さんはこの全額を負担しなければなりません、


300万円という金額を、あなたは安いと感じるでしょうか?


命は何事にも代えられないとはいえ、二つ返事で支払える額では無いでしょう。


そんな時、こちらの保障を受けていれば、最大2000万円などの医療費補助を受けることができるので安心です。 

③治療中の生活費を気にせず治療に専念できる

総務省統計局「家計調査 2020(令和2年)平均」によると、1ヶ月あたりの生活費は2人以上の世帯で約28万円程度とされています。


がんは医療費が高額になるだけでなく、軽い風邪などと比較すると治療期間も長くなりがちです。


場合によっては仕事を休んだり、辞めなければならなりません。


収入が減る中、何とかして医療費を支払えたとしても、生活費はどうでしょう?


治療費+28万円をあなたは支払い続けられますか?


自営業の方は特に傷病手当金などの公的補助が受けられないので、いざという時のために備える必要があります。


がん保険への加入は、生活費などお金のことは気にせず、治療に専念することもできるのです。 

まとめ:がん保険に入ってない・未加入の人は考え直そう

この記事では、がん保険の必要性や保障内容中心に、がんの治療費などについて解説してきました。

保険に入りすぎて、生活が苦しくなってしまっては本末転倒です。

しかし、2人に1人ががんと診断されるうえ、治療にかかる費用は高額とあれば、がん保険に不要とは言い切れません。

現在、がん保険に入ってない人や特約を付けていない人は、一度保険について考え直すと良いでしょう。

今回のポイントは以下の通りです。
  • がんの治療には何十万・何百万とお金がかかる
  • がんの治療費はもちろん、収入減などを想定した保険加入や貯金が必要
  • がん保険には「診断時」「入院時」「先進医療を受ける時」などの保障がある
  • がん治療時に使える公的保障に「高額療養費」「傷病手当金」などがある
  • 先進医療を受ける際に公的保障は使えない
自分や大切な人が病気になった時のことを考えるのは、楽しいことではありません。

しかし、つらいことだからこそ、万が一に備えておく必要があります。

がんに対して少しでも不安感があるのであれば、がん保険加入を検討してみましょう! 

がん保険の必要性が知りたい方はこちらの記事もご覧ください

この記事の監修者
谷川 昌平
東京大学の経済学部で金融を学び、その知見を生かし世の中の情報の非対称性をなくすべく、学生時代に株式会社Wizleapを創業。保険*テックのインシュアテックの領域で様々な保険や金融サービスを世に生み出す一歩として、「マネーキャリア」を運営。2019年にファイナンシャルプランナー取得。

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