がん保険の相場はいくら？掛け捨て型・貯蓄型の平均月額保険料を解説！

各保険会社が販売している「がん保険」は、日本人の死因第一位である「がん」という病気の治療費をピンポイントで準備できる、とても有用な保険です。

必要性が高いことは分かっていても、がん保険加入への気が進まない方にとって最大のネックとなっているのは、受けられる保障に比べて「保険料の相場が高い」というイメージがあるからでしょう。

ではまず、がん保険における保険料の相場について、

• 掛け捨て型と貯蓄型のがん保険の平均月額保険料を比較
• 年代別のがん保険料をシミュレーション

以上の内容を見て、実際のところどのくらいの金額が、がん保険の保険料として妥当なのかを考えてみましょう。

まずはがん保険ごとの月額保険料を、30歳男性が新規加入するケースでシミュレーションして結果を比較してみましょう。このほかにも多くのがん保険がありますが、人気が高く、相場にあっているものの一例を示します。

次の表をご覧ください。

※それぞれの金額は保険会社ごとに用意されている保険料シミュレーションを用いて算出したものです。

30代男性の場合、がん保険の保険料の相場は

• 定期がん保険：1,000円程度
  
• 掛け捨て型の終身がん保険：2,000～4,000円
• 貯蓄型がん保険：7,000円～1,0000円

となっているようです。

定期型か終身型か、掛け捨て型か貯蓄型かによってかなり保険料は異なります。保険会社によっても変わりますが、終身型は定期型の2～3倍、貯蓄型は掛け捨て型の2～3倍に設定されている場合が多いようです。

ただし、人気のあるがん保険の多くは掛け捨ての終身型で、多くのがん保険の保険料相場は月額2,000円から4,000円程度となっています。

がん保険の保険料はどのような保障内容をつけるか、保障金の受け取り回数や金額によって大きく異なります。

その中でも保険料に大きく影響する要素の一つが、診断給付金です。

たとえばL社の診断給付金を「200万」に設定した場合、月額保険料は「3,550円」まで上がります。

ただしこの相場をあくまで概算として考えるべきなのは、シミュレーションは加入者がそれぞれ自分自身で条件を当てはめながら行う必要があります。

次は、年代別に保険料をシミュレーションしてみましょう。

以下の表は、A社において加入年齢により男性の保険料がどれだけ異なるかを表しています。保障内容はいずれも同じです。

※それぞれの金額は保険会社ごとに用意されている保険料シミュレーションを用いて算出したものです。

まずわかりやすいのは、高齢にともなって月額保険料が高くなっていくことがわかります。20代に比べ60代ではおよそ5～6倍ほどとなっています。

これは、加齢に伴ってがんに罹患するリスクが高くなり、保険会社が保険金を支払う可能性も高くなるからです。

また、定期型と終身型を比べると、いずれの年齢においても終身型の方が定期型より保険料が低く設定されていることがわかります。

これを見ると定期型の方が安く加入できるように思えますが、終身型の場合、加入後保険料が変わりません。

そのため、20歳から70歳までA社の保険に加入した場合、

定期型：750×120＋920×120＋1,350×120＋2,390×120＋4,580×120=1,198,800

終身型：1,710×12×50=1,026,000円

となり、生涯で見れば終身型の方が安くなる場合もあります。それに加え、定期型の場合、70代以降は保険に加入できなくなることが多々あります。

高齢になっても保険に加入し続けたい場合は終身型のがん保険に加入することをおすすめします。

がん保険の保険料相場はあくまで平均値であるため、それが新規加入者にとっての「払える限度」かというとそうでもありません。

結局はそれぞれががん保険の保険料にどこまで出費できるか、どれだけがん保険という存在にウェイトを置くかが重要です。

そこで次からは、がん保険の年額および月額保険料を決めるうえでの重要なポイントとして、

1. 家計の負担にならないようにする
2. ライフステージに合わせた保障内容にする

がん保険で支払う毎月の保険料は、現在または将来的に家計が圧迫されない程度の保険料におさえるべきです。

これはどの保険にも共通していることですが、がん保険は保障を手厚くすればするほど保険料も高くなります。

また、貯蓄型や終身型のがん保険は掛け捨て型のがん保険よりも一般的に保険料が高くなります。

そのため収入がそこまで多くなく、家計の負担を極力減らしたいのであれば掛け捨てタイプを選択するべきです。

そもそも、それぞれのがん保険において重視される部分が、

• 貯蓄型：保障は最重視せず、将来まとまったお金を受け取ることを重視する
• 終身型：安心のため、一生涯に渡って一定の保険料で保障を受ける
• 掛け捨て型：安い保険料で、一定期間確実に保障を受ける

がん保険は、新規加入者がライフステージにおいてどの段階なのかによって重視すべきことが変わってくるため、加入者それぞれが自分自身のライフステージに合わせた保険・保障内容にするべきです。

たとえば、まだ罹患リスクが低い20～30代のうちは保障内容を限定して保険料を抑えることができます。

しかしがんに罹患するリスクが高くなる40～50代以降の方が加入する場合（収入次第ではありますが）保険料の安さよりも保障を重視して決めた方が良いといえます。

とりわけがん保険は「一度罹患してから加入する」ことが難しいため、ある程度年齢が若く保険料が安いうちに終身型がん保険に加入することで、加齢にともなう保険料の高騰を回避できます。

他人にとってでではなく「自分自身にとって」最適ながん保険を、それも数多くの選択肢の中からピンポイントで選び出すのは至難の業です。

特に保険への知識がほとんどなく、何が自分にとって本当に必要な保障なのかを把握していない方がその状態で加入するのはリスクがあるため、誰か保険に関して専門的な知識を持っている人に相談したい、と思われる方もおられるでしょう。

そのような方におすすめしたいのが、「マネーキャリア」という無料保険相談サービスです。

「マネーキャリア」では、相談者が思い描いているライフプランや家計状況に則って、ベストな保険の選択肢を提示してくれます。FP（ファイナンシャルプランナー）などの「保険のプロ」が多数在籍しており、無料で相談ができるのです。

相談はオンライン形式なので初対面の人と会うのが不安という方でも安心ですし、文字通り本人が納得いくまで何度でも相談料は無料であり余計なコストもかかりません。

がん保険の選び方や自分にとって最適な保険料などの点に関して悩んでいる方は、ぜひ一度「マネーキャリア」を利用してみてはいかがでしょうか。

がんだけでなく、他の病気での入院や手術に伴う費用にも備えたいという方は、がん保険ではなく医療保険に「がん特約」を付帯することで、

• 診断確定時の診断給付金
• 日数制限なしの入院・通院給付金
• 10・20・40万円いずれかの手術給付金

がん保険の保険金は、すでに挙げたように

• 診断給付金（一時金）：50万～100万円
• 入院給付金：5,000～1万円
• 通院給付金：5,000～1万円
• 治療給付金：10万円
• 手術給付金：10万～40万円

がん保険の診断給付金は一般的に「がん入院給付金の100倍」に設定されているため、

• 入院給付金（1日5,000円）：500,000円
• 入院給付金（1日10,000円）：1,000,000円
• 入院給付金（1日20,000円）：2,000,000円

このように、診断給付金も相場が一定ではありません。

たとえ同じ保険会社であっても、プランや選択する保障の内容によって大幅に診断給付金が変わります。

そのため相場が決まっているわけではありませんが、ほとんどのがん保険において診断給付金は少なくとも「50万円以上」に設定されています。

参考として、保険会社ごとに診断給付金が次のように設定されています。

他の保険会社におけるがん保険でも、診断給付金の支給額はこのように偏りがあります。

診断給付金は、給付金の支給額だけでなく

• 給付金の給付回数
  
• 上皮内新生物（手術で取り除くことができ、転移の可能性が低いがん）が保障されるか
• 上皮内新生物が保障される場合、どのくらい保障されるか

診断給付金は、がんだと「診断確定」された後に保険会社に請求を行うことで受け取れるお金であり、用途が限定されていない保険金であるため、治療費だけでなく自分や家族の生活費としても使えます。

診断給付金の受取額をどうするか、保険料とのバランスを考えながら決める必要があります。

がん保険における入院給付金は基本的に一日単位で支給額が決まっており、保険会社やプランによって異なります。

保険によっては入院給付金を変更することも可能であり、診断給付金と同様に保険料とのバランスを考えて選択することになります。

一例として、次の表をご覧ください。

このように、一般的ながん保険のプランにおいて、入院給付金は「1日あたり5,000円」や「1日あたり10,000円」に設定されていることが多いです。

プランによっては、L社のように入院給付金が支給されないタイプのがん保険もあります。

がん保険によってはたとえ入院給付金が「10,000円」と設定されていても、1日だけの入院でその日のうちに帰宅する「日帰り入院」は保障の対象外となり保険金が受け取れないケースもある、という点には注意が必要です。

がん保険の通院給付金も、入院給付金と同様に支給額は1日単位で設定されています。

保険会社によっても通院給付金がどのように設定されているかはかわりますが、相場としては5,000～1万円に設定されていることが多いようです。

一般的ながん保険では、通院給付金は入院給付金と同額に設定されていることが多いです。そのため、「1日あたり10,000円」のように決められています。

保険によって異なるポイントは、保障対象の「通院」と認められる範囲がどこまでか、という点です。

たいていは、がん治療のために入院していることを前提として、その退院後に「治療目的で行う通院」が、通院給付金の支給対象となっている場合が多いです。

がん保険における手術給付金は、基本的に「入院給付金の10・20・40倍」に設定されており、入院給付金の設定次第で手術給付金の支給額が変わるため、相場は一定ではありません。

次の手術給付金の支給例をご覧ください。

これもプランによって支給額が変わりますが、S社のように手術内容によって支給額が変わるケースもあります。

注意点としては、手術給付金はあくまで保険の責任開始日以降に診断確定されたがん治療に対して行った手術が対象である、という点です。

責任開始日前に診断確定されたがんでは、たとえ手術を行った日が診断確定後でも保障対象外となってしまい、手術給付金は支給されません。

保険適用にならない高額な先進医療が必要となったときのために備えられる「先進医療特約」では、ほとんどの場合において自己負担額（技術料）と同額が「先進医療給付金」として支給されます。

また、保険によっては先進医療を受けた場合に1年に1回まで一時金を受け取れる場合もあります。

ただし、給付金額は無制限のケースもありますが2,000万円ほどの上限が設けられている場合もあります。

先進医療が必要となるケースはかなり稀であるため、保障額は大きいですが、基本的にプラスされる保険料は月額で100～200円と、かなり少額です。

これはがん保険に限ったことではありませんが、加入者の年齢が高くなるにつれて保険料も高くなっていくことに不満を持っている方もおられるかもしれません。

実際のところ、年齢が高いほど罹患リスクが高い（保険会社が保険金を支払うリスクが高い）ことになっており、実際にそれを裏付ける統計もあるため、高齢の方が保険料が高くなるのは妥当です。

国立がんセンターの統計（東京都発表）によると、大腸がんの年齢階級別推定罹患率は、

• 20～24歳：0.9%
• 30～34歳：5.1%
• 40～44歳：23.3%
• 50～54歳：80.7%
• 60～64歳：216.4%

以上のように、50代あたりから指数関数的に増えています。

50代における他のがんの罹患率も、

• 肺がん：45.8%
• 胃がん：62.1%
• 肝がん：22.0%

このように、50代からは罹患率がかなり高くなっています。

年齢が高いほどがん保険への加入審査が通りにくくなるとされているのも、これが理由です。

安い保険料のままリスクの高いがんに一生涯備えたいのであれば、年齢が若く健康なうちに、終身型のがん保険に加入しておいた方が良いでしょう。

今回はがん保険の平均月額保険料の相場などに関して解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。

リスクの高いがんという病気に集中して備えられるがん保険は、保険料自体はそこまで高額にはなりません。しかし、掛け捨て型であれば満期まで、終身型であれば一生涯に渡って保険料を支払い続ける必要があります。

がん保険の保障内容を決めるときは、保障を重視しつつ、長期間にわたって支払い続けても家計への影響が少なくなるように、保障と保険料のバランスを考えましょう。

しかし、保障内容は保険会社のがん保険によって多種多様であるため、保障と保険料のバランスを見極めるのは困難でしょう。

保険選びに困ってしまった際はぜひマネーキャリアをご利用ください。

保険のプロがあなたの立場に寄り添い、最善の選択ができるようサポートさせていただきます！

ほけんROOMではこの記事以外にも役立つ記事を多数掲載していますので、ぜひご覧ください。